最新記事

電力

グリーンエネルギーのムラを補い世界で稼働? 電力を位置エネルギーに変換する「重力バッテリー」実用化へ 

2023年1月27日(金)18時10分
青葉やまと

電力を位置エネルギーに変換して貯蔵するシステム「重力バッテリー」が注目されている...... Energy Vault

<電力を位置エネルギーに変換して貯蔵するシステム「重力バッテリー」は、太陽光発電などによる発電量のムラを吸収し、供給を安定化する手段として注目されている......>

閉鎖された鉱山を、巨大な蓄電設備として再活用する──。こんな研究が実用化へ向けて進んでいる。

重力バッテリーは、電力を位置エネルギーに変換して貯蔵するシステムだ。太陽光発電などによる発電量のムラを吸収し、供給を安定化する手段として注目されている。

市中の発電量に余裕のある場面では、電力網から供給される電力を消費し、重量の大きな重りを高所へと移動する。これにより、余剰電力を位置エネルギーの形で蓄えることができる。のちに電力が逼迫したタイミングで、重りを低所に下ろして発電するしくみだ。

米科学解説誌のポピュラー・メカニクスは、具体的に廃坑においては、砂を利用する研究が進んでいると報じている。坑道内に蓄えた大量の砂を電気モーターで地上に汲み上げることでエネルギーを蓄え、のちに地下まで下ろす際に回生ブレーキで発電する。

>>■■【動画】ブロックを積み上げる!「重力バッテリー」

早ければ来年、プロトタイプが稼働

英BBCは、早ければ2024年にも世界初のプロトタイプがチェコの地下深くで稼働する可能性があると報じている。

この分野のスタートアップである英グラビトリシティ社は、地上の塔屋を使って小規模な予備テストを行っている。15メートルの高さから50トンの鉄の重りを下ろしたところ、250kWの電力を生み出すことに成功したという。同社は、小規模な実験でありながら、約750世帯を一時的にまかなえるだけの電力を得られたと発表している。

Staric-mine-Gravitricity.jpg

Gravitricity チェコの炭鉱を「重力バッテリー」に活用する


同社は現在、塔屋を建設せずにより大きな高低差を得られることから、廃坑の活用に注目している。廃坑の深さは少なくとも300メートルあるものが多く、ものによってはそれよりも深い。アメリカでも廃坑は約55万ヶ所に存在すると推定されており、導入の候補地は十分に存在するようだ。

研究を進める国際応用システム分析研究所(IIASA)は、世界合計で潜在的に最大70テラWhを蓄電可能だと見込んでいる。

>>■■【動画】閉鎖された鉱山を、巨大な蓄電設備として再活用する「重力バッテリー」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ビットコイン反発、7万ドル回復

ワールド

ロシア軍高官、自宅で銃撃され重体 ウクライナは関与

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ビジネス

米国株式市場=ダウ初の5万ドル突破、エヌビディア急
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中