最新記事

電力

グリーンエネルギーのムラを補い世界で稼働? 電力を位置エネルギーに変換する「重力バッテリー」実用化へ 

2023年1月27日(金)18時10分
青葉やまと

電力を位置エネルギーに変換して貯蔵するシステム「重力バッテリー」が注目されている...... Energy Vault

<電力を位置エネルギーに変換して貯蔵するシステム「重力バッテリー」は、太陽光発電などによる発電量のムラを吸収し、供給を安定化する手段として注目されている......>

閉鎖された鉱山を、巨大な蓄電設備として再活用する──。こんな研究が実用化へ向けて進んでいる。

重力バッテリーは、電力を位置エネルギーに変換して貯蔵するシステムだ。太陽光発電などによる発電量のムラを吸収し、供給を安定化する手段として注目されている。

市中の発電量に余裕のある場面では、電力網から供給される電力を消費し、重量の大きな重りを高所へと移動する。これにより、余剰電力を位置エネルギーの形で蓄えることができる。のちに電力が逼迫したタイミングで、重りを低所に下ろして発電するしくみだ。

米科学解説誌のポピュラー・メカニクスは、具体的に廃坑においては、砂を利用する研究が進んでいると報じている。坑道内に蓄えた大量の砂を電気モーターで地上に汲み上げることでエネルギーを蓄え、のちに地下まで下ろす際に回生ブレーキで発電する。

>>■■【動画】ブロックを積み上げる!「重力バッテリー」

早ければ来年、プロトタイプが稼働

英BBCは、早ければ2024年にも世界初のプロトタイプがチェコの地下深くで稼働する可能性があると報じている。

この分野のスタートアップである英グラビトリシティ社は、地上の塔屋を使って小規模な予備テストを行っている。15メートルの高さから50トンの鉄の重りを下ろしたところ、250kWの電力を生み出すことに成功したという。同社は、小規模な実験でありながら、約750世帯を一時的にまかなえるだけの電力を得られたと発表している。

Staric-mine-Gravitricity.jpg

Gravitricity チェコの炭鉱を「重力バッテリー」に活用する


同社は現在、塔屋を建設せずにより大きな高低差を得られることから、廃坑の活用に注目している。廃坑の深さは少なくとも300メートルあるものが多く、ものによってはそれよりも深い。アメリカでも廃坑は約55万ヶ所に存在すると推定されており、導入の候補地は十分に存在するようだ。

研究を進める国際応用システム分析研究所(IIASA)は、世界合計で潜在的に最大70テラWhを蓄電可能だと見込んでいる。

>>■■【動画】閉鎖された鉱山を、巨大な蓄電設備として再活用する「重力バッテリー」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

FRB利下げ可能、AIによる生産性向上で物価下押し

ワールド

レバノンのキリスト教政党幹部死亡、イスラエル空爆で

ワールド

米BNYメロン、「トランプ口座」の財務代理機関に 

ワールド

米、ホルムズ海峡再開で最後通牒 イランは停戦提案を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 5
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中