最新記事

ブランド

「性的すぎる」広告批判は海外でも...高級ブランドが、子供を対象にして大炎上

2022年11月27日(日)07時05分
ビニタ・ジェイコブ
子供のファッション

BlackSalmon-iStock

<幼い子どもにボンデージ姿のぬいぐるみを持たせるなどしたバレンシアガの広告写真に、批判の声が殺到。謝罪に追い込まれた>

高級ブランドのバレンシアガが、「性的すぎる」との批判を受けてホリデーキャンペーンのビジュアルを取り下げた。このキャンペーンでは幼い子どもがモデルに起用されているが、彼らにボンデージ姿のテディベアを持たせるなどの広告ビジュアルを制作。「子どもを性の対象にしている」との批判が巻き起こり、謝罪を余儀なくされた。

■【写真】「子どもを性の対象に」と批判されたバレンシアガの広告と、過去の「炎上広告」集

米ABCの朝の情報番組「グッドモーニング・アメリカ」によれば、バレンシアガはインスタグラムのストーリーに声明を投稿。「当社のホリデーキャンペーンで不快な思いをされた方に、心からお詫び申し上げます」と謝罪。「私たちのテディベアバッグの広告ビジュアルに、子どもを起用すべきではありませんでした。全てのプラットフォームから直ちに広告を削除しました」と述べた。

報道によれば、広告に使用されたある写真は、児童の性的虐待画像に関する連邦最高裁の判決文書とみられる書類の上に、バレンシアガのバッグを乗せたショットだった。

ニュースサイト「インサイダー」の報道によれば、バレンシアガは声明の中でさらに、「今回のキャンペーンのビジュアルに不快な文書が映っていたことをお詫びします」と述べ、「いかなる形の児童虐待」も非難すると表明した。

とはいえ、巷にあふれる広告の中でなんとか目立とうとして、炎上してしまったブランドの例はいくつもある。以下に、そのうちの5つを紹介する。

1.ネットフリックス

ネットフリックスも2020年、フランス映画『キューティーズ!』の宣伝ポスターが「子どもを性の対象にしている」という批判を浴びた。エンターテインメント・ウィークリー誌によれば問題のポスターには、子どもたちに露出度の高い衣裳を着せ、挑発的なポーズを取らせた写真が使われていた。

同誌が引用して伝えたところによれば、ネットフリックスは当初、この映画について「腰を激しく振るダンスをするグループに魅かれた11歳の少女アミが、家族の伝統に背いて自分の女性らしさを探究し始める」という説明文を掲載。その後、ポスターについて謝罪を表明し、写真と説明文を差し替えることとなった。

2.スナップチャット

スナップチャットのゲームアプリ「Would You Rather?(どっちを選ぶ?)」は、「リアーナを平手打ち」と「クリス・ブラウンにパンチ」のどちらを選ぶ? と問いかけた広告で猛烈な批判を浴びた。

バニティ・フェア誌によれば、リアーナはこの広告が、ドメスティック・バイオレンス(DV)の被害者を侮辱するものだと非難。これを受けて広告は取りさげられ、運営元スナップの株価は下落。同社は時価総額8億ドルを失った。

【写真を見る】さまざまな批判を受けて「炎上」し、謝罪や撤回に追い込まれた過去の広告たち

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国軍が台湾周辺で実弾射撃訓練、封鎖想定 過去最大

ビジネス

中国、来年の消費財下取りに89億ドル割り当て スマ

ワールド

カンボジアとの停戦維持、合意違反でタイは兵士解放を

ワールド

韓国大統領、1月4ー7日に訪中 習主席とサプライチ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 6
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 7
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中