最新記事

軍事

韓国軍、北朝鮮対抗で発射のミサイルがまさかの異常飛行で落下爆発

2022年10月5日（水）17時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
ミサイルが落下爆発した光景

韓国軍が北朝鮮への応報として発射したミサイルが落下爆発した　YTN / YouTube

＜北朝鮮を先制打撃できるミサイルのはずが......＞

4日朝、北朝鮮が５年ぶりに日本上空を飛び越える弾道ミサイルを発射したが、これに対する対応措置として米韓両軍が4日深夜に複数のミサイル発射を実施した。ところが韓国側が発射した国産ミサイル「玄武2」が爆発する事故が発生した。文化日報など韓国メディアが報じた。

韓国軍合同参謀本部は会見で、5日「前日の夜、空軍第18戦闘飛行団近くの射撃場で北朝鮮の弾道ミサイル挑発に対する対応射撃として、米韓がそれぞれ地対地ミサイル「ATACMS」4発（米韓それぞれ2発）と韓国軍のミサイル「玄武2」1発の計5発を海上に発射した。この過程で「玄武2」1発が発射直後に異常飛行をして基地内に落下した」と発表した。

軍当局は「現在まで人命などの被害はなく、正確な原因は調査中である」と明らかにした。

ソウル五輪に合わせて開発された国産ミサイル

韓国国産ミサイル「玄武2」は韓国国防科学研究所が開発した短距離弾道ミサイル。1988年のソウルオリンピック開催に合わせて、北朝鮮による五輪妨害への抑止力として作られたが、米韓ミサイル指針により射程距離は180kmに抑えられた。

その後、北朝鮮の長距離弾道ミサイルが進化したことで米韓ミサイル指針が2001年に改正され、射程距離が300kmとなったことを受けて開発されたのが「玄武2」だ。現在は射程距離が300kmの「玄武2A」に加えて、射程距離がそれぞれ500kmと800kmの「玄武2B」「玄武2C」「同D」が実戦配備されている。

報道規制でさまざまな憶測を呼ぶ

今回の「玄武2」爆発事故と関して、韓国のネットには4日午後11時30分ごろから、韓国東部の江原道江陵市にある第18戦闘飛行団の付近で、巨大な爆発事故が起きたように炎が立ちのぼる映像が掲載された。ネットユーザーらの間では一晩中「北朝鮮が発射したミサイル？」「飛行機墜落事故か」「大型の爆発事故のよう」などこの爆発についての議論が続いた。

一部のネットユーザーは、「これは2015年に中国・天津港で起きた爆発事故の映像だ、誰かがいたずらで「江陵、爆発映像」とタイトルをつけて掲載したフェイクニュースだ」と主張したりもした。

韓米両軍の地対地ミサイル対応両軍については、5日午前の公式発表まで報道規制がされたため、ネットユーザーたちの論争を煽る形となったようだ。

【動画】韓国ミサイル「玄武2」、落下爆発を見る

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減　取引
2026.02.21

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中