最新記事

航空戦

ロシア空軍が弱いのは何もかも時代遅れだったから

Search WORLD Exclusive: Russia's Air War in Ukraine is a Total Failure, New Data Show

2022年5月26日(木)19時33分
ウィリアム・アーキン(元米陸軍情報分析官)

ウクライナ軍に撃墜されたロシアSu-35戦闘機(4月3日、ハルキウ) Ukrainian Armed Forces General Staff/REUTERS

<ロシア空軍は物量だけで、精度や作戦はベトナム戦争以後兵器も戦術も飛躍的に進化させた米軍の30年前のレベル。ウクライナからルーマニアに続くザトカ橋を10回近く空爆して破壊できなかったのがその証拠だ>

ロシア軍がウクライナ攻撃に使ったミサイルの数は第2次世界以降の最多を記録している。だが、航空戦の専門家が指摘するように、投じた物量の割に、ロシア軍の挙げた戦果はあまりに乏しい。本誌が独占的に入手したデータもそれを裏付けている。

「この恐るべき数字を見てほしい。わずか2カ月余りで、ロシア軍はわが国の都市や町や村に2154発ものミサイルをぶち込んだ」ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は先週そう訴えた。「ロシアの爆撃は昼も夜もやまない」

しかし、見境のない重爆撃はプーチンの戦争を勝利に導くことにほとんど貢献していない。そこから将来の戦闘に役立つ貴重な教訓を引き出せそうだ。

米軍とロシア軍が行った2つの橋に対する攻撃が参考になる。1つは50年前の北ベトナムの橋、もう1つは先週起きた黒海に臨むウクライナのリゾート地ザトカの橋への攻撃である。

制空権が奪えない

ロシア軍がミサイルの使用数で最多記録を打ち立てたちょうどその頃、ゼレンスキーはウクライナ軍が破壊したロシアの軍機が200機に上ったと発表した。これは、ウクライナと比べて15倍もの規模を誇るロシア空軍にとっては、あまりにも不名誉な記録だ。

同時期に打ち立てられたこの2つの記録を見て、世界中のコメンテーターがウクライナの強固な抵抗をたたえ、ロシアは数の上で圧倒的に有利であるにもかかわらず、その強みを生かせていないと指摘した。ロシアの失敗は、ウクライナ上空の制空権を確立できなかったことにあり、ロシアは既に精密誘導兵器を使い果たし、補給もできない状態に陥っていると見られている。

名誉挽回のためか、ロシアは22日、「特殊軍事作戦」の開始以来、ウクライナ軍機165機を破壊したと発表した。しかし、この数字はどう見ても疑わしい。165機はウクライナが保有する飛行可能な戦闘機数のほぼ3倍に当たるからだ。

「ロシア空軍はいまだに制空権確保のための作戦を実行する気がないようだ」と、英空軍の元中将であるエドワード・ストリンガーは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相、消費減税「新規国債発行せず、国民会議で検

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ワールド

強力なリーダーシップに期待と経団連会長、自民単独過
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中