最新記事

葬儀

60日かけて遺体を土に還して「堆肥」にする「テラメーション」が人気に

“We Compost Human Bodies”

2022年4月8日(金)17時43分
マイカ・トゥルーマン(リターンホーム創業者)
マイカ・トゥルーマン

動物実験で作った堆肥のサンプルを手にする筆者 AP/AFLO

<人の遺体をおがくずなどと共にじっくり眠らせ、微生物の働きで土に還す。火葬や土葬よりはるかに地球に優しい新たな葬法が、特に若い世代から注目を集めている>

地味だが荘厳な葬儀の仕事を、自分の天職と心得る人もいるだろう。だが、私は違った。40代半ばまでは金融畑の仕事をして、中国とアメリカを忙しく行き来していた。とても充実していた。でも、そこへ転機が来た。本当に意味のある仕事がしたい、この地球に何かの恩返しがしたい。そう思うようになった。

私の住む米ワシントン州は、2019年にアメリカで初めて「テラメーション」を合法化した。火葬でも、棺に納めて土に埋めるのでもなく、遺体を自然に土に還す葬送の仕方だ。この話を聞いたとき、当時70代後半だった母は、自分もそうしてくれと言った。

人は誰でも死ぬ。だからこそ地上で最後の行為は持続可能で、地球に恩返しできるものにしたい。だが、火葬も納棺土葬も持続可能には程遠い。1回の火葬には通常115リットル近い燃料が使われ、大気中に排出される二酸化炭素は245キロと推定される。一方、一般的な納棺土葬は場所を取るし、遺体の腐敗を防ぐために発癌物質のホルムアルデヒドを使うことが多い。

でも、テラメーションは違う。これは世界の葬送の仕方を変える可能性があると、私には思えた。だから意を決して、協力してくれそうな人に声を掛けた。各方面のエンジニアや土壌化学の専門家、葬祭業者、遺体整復師、建設業者や機械メーカーなどだ。そうしてコロナ禍で対面の打ち合わせもできないなか、2年がかりで試行錯誤を重ね、州当局の認可を得て昨年6月に事業をスタートした。

消費するエネルギーは火葬の10分の1

私たちのテラメーションでは60日かけて、遺体をゆっくりと土に還す。消費するエネルギーは火葬の10分の1ほどだ。遺体を横たえる容器を、私たちは棺ではなく「ベセル(舟)」と呼ぶ。これからの旅は長いからだ。

ベセルにはワラやおがくずなどの有機物を詰めて密閉する。そして酸素を送り込んで循環させる。そうすると体内の微生物の働きで、遺体は少しずつ土に戻っていく。

ここまでで1カ月。2カ月目は土をじっくり寝かせ、呼吸させる。出来上がった土は遺族に返す。それは家庭菜園で使うコンポスト(堆肥)のような甘い香りがする。

大切な土だ。持ち帰って、親戚の人や友人たちに分けるのもいい。庭にまいて、花や樹木を育てるのもいい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

IMF、25日に対米審査公表 ドル「歴史的平均に近

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中