最新記事

葬儀

60日かけて遺体を土に還して「堆肥」にする「テラメーション」が人気に

“We Compost Human Bodies”

2022年4月8日(金)17時43分
マイカ・トゥルーマン(リターンホーム創業者)
マイカ・トゥルーマン

動物実験で作った堆肥のサンプルを手にする筆者 AP/AFLO

<人の遺体をおがくずなどと共にじっくり眠らせ、微生物の働きで土に還す。火葬や土葬よりはるかに地球に優しい新たな葬法が、特に若い世代から注目を集めている>

地味だが荘厳な葬儀の仕事を、自分の天職と心得る人もいるだろう。だが、私は違った。40代半ばまでは金融畑の仕事をして、中国とアメリカを忙しく行き来していた。とても充実していた。でも、そこへ転機が来た。本当に意味のある仕事がしたい、この地球に何かの恩返しがしたい。そう思うようになった。

私の住む米ワシントン州は、2019年にアメリカで初めて「テラメーション」を合法化した。火葬でも、棺に納めて土に埋めるのでもなく、遺体を自然に土に還す葬送の仕方だ。この話を聞いたとき、当時70代後半だった母は、自分もそうしてくれと言った。

人は誰でも死ぬ。だからこそ地上で最後の行為は持続可能で、地球に恩返しできるものにしたい。だが、火葬も納棺土葬も持続可能には程遠い。1回の火葬には通常115リットル近い燃料が使われ、大気中に排出される二酸化炭素は245キロと推定される。一方、一般的な納棺土葬は場所を取るし、遺体の腐敗を防ぐために発癌物質のホルムアルデヒドを使うことが多い。

でも、テラメーションは違う。これは世界の葬送の仕方を変える可能性があると、私には思えた。だから意を決して、協力してくれそうな人に声を掛けた。各方面のエンジニアや土壌化学の専門家、葬祭業者、遺体整復師、建設業者や機械メーカーなどだ。そうしてコロナ禍で対面の打ち合わせもできないなか、2年がかりで試行錯誤を重ね、州当局の認可を得て昨年6月に事業をスタートした。

消費するエネルギーは火葬の10分の1

私たちのテラメーションでは60日かけて、遺体をゆっくりと土に還す。消費するエネルギーは火葬の10分の1ほどだ。遺体を横たえる容器を、私たちは棺ではなく「ベセル(舟)」と呼ぶ。これからの旅は長いからだ。

ベセルにはワラやおがくずなどの有機物を詰めて密閉する。そして酸素を送り込んで循環させる。そうすると体内の微生物の働きで、遺体は少しずつ土に戻っていく。

ここまでで1カ月。2カ月目は土をじっくり寝かせ、呼吸させる。出来上がった土は遺族に返す。それは家庭菜園で使うコンポスト(堆肥)のような甘い香りがする。

大切な土だ。持ち帰って、親戚の人や友人たちに分けるのもいい。庭にまいて、花や樹木を育てるのもいい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン氏、レアアース採掘計画と中朝国境の物流施設

ビジネス

英BP、第3四半期の利益が予想を上回る 潤滑油部門

ビジネス

中国人民銀、公開市場で国債買い入れ再開 昨年12月

ワールド

米朝首脳会談、来年3月以降行われる可能性 韓国情報
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    米沿岸に頻出する「海中UFO」──物理法則で説明がつかない現象を軍も警戒
  • 4
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に…
  • 5
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 6
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 7
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 8
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 9
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 10
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中