最新記事

英王室

カミラが王妃?そんな裏切りはダイアナと英国民が許さない

Princess Diana's Legacy Hangs Over Camilla's Fate As Queen Consort

2022年2月8日(火)18時17分
ジャック・ロイストン
ダイアナ

チャールズとカミラの不倫に苦しみ、失意のうちに死んだダイアナ元妃  RUSSELL BOYCE-REUTERS

<即位70年に合わせて発表した声明でエリザベス女王はそれを望むと明言したが、国民はチャールズ皇太子とカミラ夫人の不倫がダイアナをどれほど苦しめたか忘れていない>

イギリスのエリザベス女王が、息子であるチャールズ皇太子の王位継承に向けて行った「お膳立て」が波紋を呼んでいる。17年前に英王室が打ち出した方針を反故にし、またダイアナ元妃に対する国民感情を裏切るものだからだ。

95歳のエリザベス女王は、プラチナ・ジュビリー(即位70年)の年のはじまりに合わせて発表した声明の中で、チャールズが国王に即位したときには、妻であるカミラ夫人(コーンウォール公爵夫人)が「王妃(クイーン・コンソート)」と呼ばれることを望む、と表明した。

だがこれは、過去に王室が発表した方針を覆すもの。2005年にチャールズとカミラが再婚した時、王室は彼女の称号について、将来的には「国王夫人(プリンセス・コンソート)」と呼ばれることになると発表した。故ダイアナ元妃への配慮から下されたものだ。

ダイアナがいない英王室──エリザベス女王とチャールズ皇太子とカミラ夫人


今回のエリザベス女王の要望は、イギリスの世論とは明らかに大きな隔たりがある。

2021年11月に世論調査サイト「ユーガブ」が実施した世論調査によれば、カミラについてはイギリス国民の42%が、「国王夫人」とのみ呼ばれるのが好ましいと考えており、26%は「一切称号を与えられるべきではない」と考えている。

「彼女が王妃と呼ばれることが心からの願い」

女王が今回の発表をしたのは、2月5日。「皆さんが私に忠誠心と愛情を注ぎ続けてくれていることに、いつも感謝しています」と述べた上で次のように続けた。

「機が熟して息子のチャールズが国王になる時にも、皆さんは、私を支えてきてくれたのと同じように、チャールズと妻のカミラを支えてくれると確信しています。そしてその時が来たら、カミラが王妃(クイーン・コンソート)と呼ばれ、忠実な奉仕を続けてくれることが私の心からの願いです」

チャールズはこれを受けて、女王の即位記念日である6日に「私たちは母の願いの表明が名誉なことであると、深く自覚しています」との声明を発表し、さらにこう続けた。「私たち夫婦は共に、女王陛下と国民に仕え、またサポートする方法を模索してきました。その中で、最愛の妻は常にしっかりと私を支えてきてくれました」

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-米軍、数週間の対イラン作戦に備

ワールド

アングル:インド進出を加速する英大学、移民抑制受け

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中