最新記事

新型コロナウイルス

偽物か、奇跡の薬か? 「イベルメクチン」の真実

BOGUS OR MIRACLE DRUG?

2021年11月25日(木)18時44分
デービッド・H・フリードマン(科学ジャーナリスト)
イベルメクチン

寄生虫駆除に処方されてきた薬が政治的対立や医療不信の象徴に NICHOLAS EVELEIGH/GETTY IMAGES, PHOTO ILLUSTRATION BY NEWSWEEK

<臨床試験は続行中で有効性は未確認だが、リベラルと保守の対立で論争がヒートアップして冷静な判断が困難に>

決定的な治療法がない病気に効く薬が見つかれば、長年の苦労は全て吹き飛ぶ──英リバプール大学の薬理学者アンドルー・ヒルはHIVに有効な抗ウイルス薬の開発に関わった経験から、そのことをよく知っている。「何百万もの人々の命を救えるんだ。研究者冥利に尽きるよ」

そんなヒルも昨年、イベルメクチンに大いに期待を抱いた1人だ。動物用では40年の使用実績があり、既に特許が切れてジェネリック薬品も販売されている。この薬に新型コロナウイルスの増殖を抑える効果があると、昨年春に複数の研究チームが発表したのだ。

イベルメクチンは人と動物用の抗寄生虫薬として既に量産されているため、新型コロナに有効であれば世界で多くの感染者が救われる可能性がある。ただし、そのためには試験管内だけでなく、臨床でも有効と認められなければならない。

初期の論文の一部はその後、データの不正など数々の問題があることが発覚した。当初は胸を躍らせたヒルも、関連論文を詳細に検討した結果、期待されたほどの効果はなさそうだと結論付けた。

ヒルら科学者や医師、規制当局は新型コロナ感染症の治療薬としてイベルメクチンを推奨していない。こうした消極姿勢に、アメリカでは右派が猛反発している。

リベラル派は「危険なデマ」と

右派に言わせれば、イベルメクチンは新型コロナの「奇跡の特効薬」だ。共和党の一部有力議員は、ワクチンやほかの治療薬で儲けたい大手製薬会社が専門家を抱き込んでイベルメクチンをたたいていると主張。その筆頭であるランド・ポール上院議員は、リベラル派がイベルメクチンの効果を認めないのは、ドナルド・トランプ前大統領を憎むあまり「錯乱した」せいだと決め付けた。

リベラル派も負けてはない。イベルメクチンが新型コロナに効くというのは危険なデマにすぎず、そんなたわ言を真に受けるのは科学不信のいかれた反ワクチン派だけだと、リベラル寄りのメディアは断じている。

「服用者の大半がトランプ支持者であるのは事実だが、メディアはそこに乗じて偏向報道をしている」と、感染症専門医のデービッド・ブルウェアは指摘する。ブルウェアはミネソタ大学の研究者で、イベルメクチンなど新型コロナの治療薬候補の臨床試験の責任者の1人でもある。

今のアメリカでは、科学も左派と右派の政治的対立と無縁ではない。まだ確立された定説がなく、科学者の間で議論が続き、市民や政治家がそれに聞き耳を立てている状況ではなおさらだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

一方的な円安を憂慮していると米財務長官に伝達、認識

ビジネス

米経済の見通し良好、金融政策は良い位置=NY連銀総

ワールド

日韓首脳、高市氏の地元・奈良で「シャトル外交」 対

ワールド

米、重要鉱物サプライチェーンの強靭性強化を各国に要
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 2
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救った...実際の写真を公開、「親の直感を信じて」
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    衛星画像で見る「消し炭」の軍事施設...ベネズエラで…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    筋力はなぜパワーを必要としないのか?...動きを変え…
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット…
  • 10
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中