最新記事

新型コロナウイルス

偽物か、奇跡の薬か? 「イベルメクチン」の真実

BOGUS OR MIRACLE DRUG?

2021年11月25日(木)18時44分
デービッド・H・フリードマン(科学ジャーナリスト)
イベルメクチン

寄生虫駆除に処方されてきた薬が政治的対立や医療不信の象徴に NICHOLAS EVELEIGH/GETTY IMAGES, PHOTO ILLUSTRATION BY NEWSWEEK

<臨床試験は続行中で有効性は未確認だが、リベラルと保守の対立で論争がヒートアップして冷静な判断が困難に>

決定的な治療法がない病気に効く薬が見つかれば、長年の苦労は全て吹き飛ぶ──英リバプール大学の薬理学者アンドルー・ヒルはHIVに有効な抗ウイルス薬の開発に関わった経験から、そのことをよく知っている。「何百万もの人々の命を救えるんだ。研究者冥利に尽きるよ」

そんなヒルも昨年、イベルメクチンに大いに期待を抱いた1人だ。動物用では40年の使用実績があり、既に特許が切れてジェネリック薬品も販売されている。この薬に新型コロナウイルスの増殖を抑える効果があると、昨年春に複数の研究チームが発表したのだ。

イベルメクチンは人と動物用の抗寄生虫薬として既に量産されているため、新型コロナに有効であれば世界で多くの感染者が救われる可能性がある。ただし、そのためには試験管内だけでなく、臨床でも有効と認められなければならない。

初期の論文の一部はその後、データの不正など数々の問題があることが発覚した。当初は胸を躍らせたヒルも、関連論文を詳細に検討した結果、期待されたほどの効果はなさそうだと結論付けた。

ヒルら科学者や医師、規制当局は新型コロナ感染症の治療薬としてイベルメクチンを推奨していない。こうした消極姿勢に、アメリカでは右派が猛反発している。

リベラル派は「危険なデマ」と

右派に言わせれば、イベルメクチンは新型コロナの「奇跡の特効薬」だ。共和党の一部有力議員は、ワクチンやほかの治療薬で儲けたい大手製薬会社が専門家を抱き込んでイベルメクチンをたたいていると主張。その筆頭であるランド・ポール上院議員は、リベラル派がイベルメクチンの効果を認めないのは、ドナルド・トランプ前大統領を憎むあまり「錯乱した」せいだと決め付けた。

リベラル派も負けてはない。イベルメクチンが新型コロナに効くというのは危険なデマにすぎず、そんなたわ言を真に受けるのは科学不信のいかれた反ワクチン派だけだと、リベラル寄りのメディアは断じている。

「服用者の大半がトランプ支持者であるのは事実だが、メディアはそこに乗じて偏向報道をしている」と、感染症専門医のデービッド・ブルウェアは指摘する。ブルウェアはミネソタ大学の研究者で、イベルメクチンなど新型コロナの治療薬候補の臨床試験の責任者の1人でもある。

今のアメリカでは、科学も左派と右派の政治的対立と無縁ではない。まだ確立された定説がなく、科学者の間で議論が続き、市民や政治家がそれに聞き耳を立てている状況ではなおさらだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、ハマスから人質遺体1体の返還受ける ガ

ワールド

米財務長官、AI半導体「ブラックウェル」対中販売に

ビジネス

米ヤム・ブランズ、ピザハットの売却検討 競争激化で

ワールド

EU、中国と希土類供給巡り協議 一般輸出許可の可能
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に「非常識すぎる」要求...CAが取った行動が話題に
  • 4
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 5
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 6
    高市首相に注がれる冷たい視線...昔ながらのタカ派で…
  • 7
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    【HTV-X】7つのキーワードで知る、日本製新型宇宙ス…
  • 10
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中