最新記事

火山

人類の進化に影響を与えた超巨大噴火、スマトラ島のトバ火山の謎

2021年11月10日（水）20時36分
松岡由希子

世界最大級の超巨大噴火が起きたスマトラ島のトバ火山のイメージ　YouTube

＜地球環境に影響を与えうる超巨大噴火を生じさせるインドネシア・スマトラ島のトバ火山の噴火を分析した＞

地球の気候に深刻な影響をもたらすおそれのある超巨大噴火を生じさせる火山は、世界に5～10か所あるとみられる。そのうちのひとつがインドネシア・スマトラ島のトバ火山だ。

トバ火山は、84万年前と7万5000年前の二度にわたり超巨大噴火を引き起こした。火山噴出物の量はいずれも約2800立方キロにのぼる。トバ火山は現在、スマトラ島バリサン山脈の巨大なカルデラ湖「トバ湖」になっており、湖中には火山島「サモシール島」が浮かぶ。

7万5000年前の二度の超巨大噴火は、世界最大級のもので、これによる火山灰はインドで5〜7センチにも及んだ。この大噴火によって、地球の気温は5℃低下し、長期におよぶ寒冷化は人類の進化に大きな影響を与えたとも言われる。

Toba_zoom.jpg

カルデラ湖「トバ湖」となったトバ火山　ランドサットによる画像

トバ火山の超巨大噴火で起きた、「悪循環」

スイス・ジュネーブ大学（UNIGE）と中国・北京大学の研究チームは、爆発的な火山噴火でよくみられる鉱物「ジルコン」に含まれるウラニウムと鉛のレベルを分析し、火山が超巨大噴火を起こすまでに要する時間を明らかにした。その研究成果は、2021年11月9日、「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」で発表されている。

これによると、84万年前と7万5000年前のトバ火山の超巨大噴火は、マグマ溜まり（地殻内でマグマが蓄積されている部分）へのマグマの急激な流入が原因で起こったのではない。

むしろマグマは静かに蓄積していた。140万年にわたるマグマの投入を経て84万年前に超巨大噴火が起こり、60万年のマグマの蓄積によって7万5000前に再び超巨大噴火が起こった。7万5000前の超巨大噴火では、マグマが蓄積して超巨大噴火を起こすまでの時間が半分未満になっている。

これは、マグマ溜まり周辺の大陸地殻の温度が徐々に上昇したことが原因とみられる。研究論文の筆頭著者で北京大学の劉平平博士は「これは噴火の『悪循環』だ。マグマが地殻を加熱するほど、マグマの冷却が遅くなり、マグマの蓄積速度が速まる」と解説する。その結果、超巨大噴火はやがてより頻繁に起こるようになるというわけだ。

研究チームは、ジルコンの内部でウラニウムが腐食して鉛になる性質に着目し、トバ湖周辺のジルコンの年代を調べた。この分析手法は、マグマ溜まりにどれくらいのマグマがすでに蓄積しているのかを推定することにも応用できる。

超巨大噴火が起これば、地球環境に影響を及ぼす

研究チームでは「トバ湖の下には約320立方キロのマグマがすでに蓄積している可能性がある」と推測。現在、1000年あたり約4.2立方キロのマグマがマグマ溜まりに蓄積しているとみられ、そのペースは安定している。

ひとたび超巨大噴火が起これば、人口密度の高いスマトラ島に極めて甚大な被害をもたらすだけでなく、地球環境にも影響を及ぼすおそれがある。研究論文の共同著者でジュネーブ大学のルカ・カリッチ教授は、過去2回のトバ火山と同等規模の超巨大噴火が起こる可能性について「約60万年のうちに起こるだろう」と予測している。

Volcano Eruptions Size Comparison (2021)


Toba Supervolcano

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

エヌビディア、オープンＡＩへ300億ドル投資　近く
2026.02.20

ワールド

ガザ死者、イスラエル軍攻撃開始から15カ月で7.5
2026.02.20

ワールド

米、国連に支払い　債務40億ドル超のうち1.6億ド
2026.02.20

ワールド

イタリア、軍人員6割超増員案　18年間で費用約60
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中