最新記事

火山

人類の進化に影響を与えた超巨大噴火、スマトラ島のトバ火山の謎

2021年11月10日（水）20時36分
松岡由希子

世界最大級の超巨大噴火が起きたスマトラ島のトバ火山のイメージ　YouTube

＜地球環境に影響を与えうる超巨大噴火を生じさせるインドネシア・スマトラ島のトバ火山の噴火を分析した＞

地球の気候に深刻な影響をもたらすおそれのある超巨大噴火を生じさせる火山は、世界に5～10か所あるとみられる。そのうちのひとつがインドネシア・スマトラ島のトバ火山だ。

トバ火山は、84万年前と7万5000年前の二度にわたり超巨大噴火を引き起こした。火山噴出物の量はいずれも約2800立方キロにのぼる。トバ火山は現在、スマトラ島バリサン山脈の巨大なカルデラ湖「トバ湖」になっており、湖中には火山島「サモシール島」が浮かぶ。

7万5000年前の二度の超巨大噴火は、世界最大級のもので、これによる火山灰はインドで5〜7センチにも及んだ。この大噴火によって、地球の気温は5℃低下し、長期におよぶ寒冷化は人類の進化に大きな影響を与えたとも言われる。

Toba_zoom.jpg

カルデラ湖「トバ湖」となったトバ火山　ランドサットによる画像

トバ火山の超巨大噴火で起きた、「悪循環」

スイス・ジュネーブ大学（UNIGE）と中国・北京大学の研究チームは、爆発的な火山噴火でよくみられる鉱物「ジルコン」に含まれるウラニウムと鉛のレベルを分析し、火山が超巨大噴火を起こすまでに要する時間を明らかにした。その研究成果は、2021年11月9日、「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」で発表されている。

これによると、84万年前と7万5000年前のトバ火山の超巨大噴火は、マグマ溜まり（地殻内でマグマが蓄積されている部分）へのマグマの急激な流入が原因で起こったのではない。

むしろマグマは静かに蓄積していた。140万年にわたるマグマの投入を経て84万年前に超巨大噴火が起こり、60万年のマグマの蓄積によって7万5000前に再び超巨大噴火が起こった。7万5000前の超巨大噴火では、マグマが蓄積して超巨大噴火を起こすまでの時間が半分未満になっている。

これは、マグマ溜まり周辺の大陸地殻の温度が徐々に上昇したことが原因とみられる。研究論文の筆頭著者で北京大学の劉平平博士は「これは噴火の『悪循環』だ。マグマが地殻を加熱するほど、マグマの冷却が遅くなり、マグマの蓄積速度が速まる」と解説する。その結果、超巨大噴火はやがてより頻繁に起こるようになるというわけだ。

研究チームは、ジルコンの内部でウラニウムが腐食して鉛になる性質に着目し、トバ湖周辺のジルコンの年代を調べた。この分析手法は、マグマ溜まりにどれくらいのマグマがすでに蓄積しているのかを推定することにも応用できる。

超巨大噴火が起これば、地球環境に影響を及ぼす

研究チームでは「トバ湖の下には約320立方キロのマグマがすでに蓄積している可能性がある」と推測。現在、1000年あたり約4.2立方キロのマグマがマグマ溜まりに蓄積しているとみられ、そのペースは安定している。

ひとたび超巨大噴火が起これば、人口密度の高いスマトラ島に極めて甚大な被害をもたらすだけでなく、地球環境にも影響を及ぼすおそれがある。研究論文の共同著者でジュネーブ大学のルカ・カリッチ教授は、過去2回のトバ火山と同等規模の超巨大噴火が起こる可能性について「約60万年のうちに起こるだろう」と予測している。

Volcano Eruptions Size Comparison (2021)


Toba Supervolcano

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

英首相、前駐米大使を激しく非難　米富豪事件で被害者
2026.02.06

ワールド

ベネズエラ、年内に選挙実施可能＝野党指導者マチャド
2026.02.06

ワールド

台湾国防相、中国の軍事行動で「住民の警戒感が鈍る恐
2026.02.06

ビジネス

12月実質消費支出、前年比-2.6％＝総務省
2026.02.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 10
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中