最新記事

変異株

感染は日本とアメリカが中心、すでに35カ国で確認されたR.1変異株の危険度

Dangerously Mutated R.1 COVID Variant Detected in 35 Countries

2021年9月24日(金)17時42分
サマンサ・ロック
新型コロナワクチン

Andrew Kelly-REUTERS

<せっかくワクチンで抗体を獲得しても、その効果を薄れさせる変異株が流行すれば人類は再び苦戦を強いられることに>

世界でワクチン接種が進んでいるが、今後の新型コロナウイルスとの戦いの行方を決めるのは、変異株への対応となりそうだ。そうしたなか、感染力の強さとワクチンで得られた抗体を回避する可能性で、科学者たちが警戒を強めているのがR.1系統の変異株だ。R.1株はこれまで、日本やアメリカを含む世界35カ国で検出されている。

この変異株がアメリカで最初に確認されたのは2021年3月のこと。ケンタッキー州にある老人介護施設の入所者と職員合わせて50名近くが感染した。それ以降、47州で確認されていることがデータからわかっている。

最初に日本で検出された(国外から移入したとみられるが起源不明)このR.1株は、ある変異を有している。それにより、2度のワクチン接種を終えた人の体内にできた抗体ですら、回避できる可能性があるという。

新型コロナウイルスの変異株データサイト「Outbreak.info」によれば、9月24日現在でR.1が検出された人は、世界全体で1万573人に上る。Outbreak.Infoは、インフルエンザのゲノム配列を共有する世界的な科学イニシアチブGISAIDの感染報告ネットワークのデータをもとに、新型コロナウイルス変異株についてオープンソースデータを提供している。

これまでの検出数はアメリカと日本が世界で最も多く、それぞれ2266人と7521人となっている。

GISAIDのデータによれば、アメリカでR.1株が直近で検出されたのは8月6日で、8月全体の全新規感染者に占める割合は0.5%以上だった。検出数が最多なのはメリーランド州で、最初に確認されて以降、399人に上っている。

抗体の効果を低下させる変異

現在のところ感染者数は少ないが、それでもR.1株が有する変異によって、より感染しやすくなる可能性があると、ハーバード大医学大学院の元教授ウィリアム・ヘーゼルタインは考えている。ヘーゼルタインは9月20日にフォーブスに寄稿し、R.1で確認された5つの変異が「抗体への耐性強化」につながる可能性があると述べた。

R.1株はこうした変異を持つことで、ワクチン接種で作られる抗体や、すでに感染した人の抗体をより巧みに回避できるかもしれないということだ。

米疾病対策センター(CDC)によれば、R.1株には、抗体が働く際の標的となる「スパイクタンパク質」にW152L変異が見られ、それが抗体の効果を低下させる可能性がある。

W152L変異は、インドで初めて検出された「デルタ株」のマイナー・バリアントにも存在している。デルタ株は現在アメリカで優勢となっており、感染全体の98%以上がデルタ株で占められていることが、CDCのデータでわかっている。

世界保健機関(WHO)は、新型コロナウイルス株の監視を継続しており、感染率に応じて分類している。9月21日には、変異株のイータ株、イオタ株、カッパ株について、「懸念される変異株」から「監視下の変異株」へと格下げした。ほかの株によって感染拡大が抑えられたのがその理由だ。
(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「ロシアとウクライナに素晴らしい日に」、

ビジネス

関税は生産性を低下させインフレを助長=クックFRB

ビジネス

トランプ政策になお不確実性、影響見極めに時間必要=

ビジネス

米財務長官、債務上限で7月中旬までの対応要請 8月
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノーパンツルックで美脚解放も「普段着」「手抜き」と酷評
  • 3
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦闘機を撃墜する「世界初」の映像をウクライナが公開
  • 4
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 5
    指に痛みが...皮膚を破って「異物」が出てきた様子を…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    シャーロット王女の「親指グッ」が話題に...弟ルイ王…
  • 8
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    「股間に顔」BLACKPINKリサ、ノーパンツルックで妖艶…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 3
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 4
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 5
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 6
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノー…
  • 9
    シャーロット王女とスペイン・レオノール王女は「どち…
  • 10
    ついに発見! シルクロードを結んだ「天空の都市」..…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 5
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中