最新記事

変異株

感染は日本とアメリカが中心、すでに35カ国で確認されたR.1変異株の危険度

Dangerously Mutated R.1 COVID Variant Detected in 35 Countries

2021年9月24日（金）17時42分
サマンサ・ロック
新型コロナワクチン

Andrew Kelly-REUTERS

＜せっかくワクチンで抗体を獲得しても、その効果を薄れさせる変異株が流行すれば人類は再び苦戦を強いられることに＞

世界でワクチン接種が進んでいるが、今後の新型コロナウイルスとの戦いの行方を決めるのは、変異株への対応となりそうだ。そうしたなか、感染力の強さとワクチンで得られた抗体を回避する可能性で、科学者たちが警戒を強めているのがR.1系統の変異株だ。R.1株はこれまで、日本やアメリカを含む世界35カ国で検出されている。

この変異株がアメリカで最初に確認されたのは2021年3月のこと。ケンタッキー州にある老人介護施設の入所者と職員合わせて50名近くが感染した。それ以降、47州で確認されていることがデータからわかっている。

最初に日本で検出された（国外から移入したとみられるが起源不明）このR.1株は、ある変異を有している。それにより、2度のワクチン接種を終えた人の体内にできた抗体ですら、回避できる可能性があるという。

新型コロナウイルスの変異株データサイト「Outbreak.info」によれば、9月24日現在でR.1が検出された人は、世界全体で1万573人に上る。Outbreak.Infoは、インフルエンザのゲノム配列を共有する世界的な科学イニシアチブGISAIDの感染報告ネットワークのデータをもとに、新型コロナウイルス変異株についてオープンソースデータを提供している。

これまでの検出数はアメリカと日本が世界で最も多く、それぞれ2266人と7521人となっている。

GISAIDのデータによれば、アメリカでR.1株が直近で検出されたのは8月6日で、8月全体の全新規感染者に占める割合は0.5％以上だった。検出数が最多なのはメリーランド州で、最初に確認されて以降、399人に上っている。

抗体の効果を低下させる変異

現在のところ感染者数は少ないが、それでもR.1株が有する変異によって、より感染しやすくなる可能性があると、ハーバード大医学大学院の元教授ウィリアム・ヘーゼルタインは考えている。ヘーゼルタインは9月20日にフォーブスに寄稿し、R.1で確認された5つの変異が「抗体への耐性強化」につながる可能性があると述べた。

R.1株はこうした変異を持つことで、ワクチン接種で作られる抗体や、すでに感染した人の抗体をより巧みに回避できるかもしれないということだ。

米疾病対策センター（CDC）によれば、R.1株には、抗体が働く際の標的となる「スパイクタンパク質」にW152L変異が見られ、それが抗体の効果を低下させる可能性がある。

W152L変異は、インドで初めて検出された「デルタ株」のマイナー・バリアントにも存在している。デルタ株は現在アメリカで優勢となっており、感染全体の98％以上がデルタ株で占められていることが、CDCのデータでわかっている。

世界保健機関（WHO）は、新型コロナウイルス株の監視を継続しており、感染率に応じて分類している。9月21日には、変異株のイータ株、イオタ株、カッパ株について、「懸念される変異株」から「監視下の変異株」へと格下げした。ほかの株によって感染拡大が抑えられたのがその理由だ。
（翻訳：ガリレオ）

【関連記事】
ワクチン接種後でも、新型コロナ変異株が感染する「ブレイクスルー感染」が
ワクチン効果は2カ月後から低下、やはり3回目接種が有効との調査結果

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア中銀、ユーロクリアを提訴　2300億ドルの損
2025.12.15

ワールド

中国が岩崎元統合幕僚長に制裁、官房長官「一方的措置
2025.12.15

ビジネス

フジＨＤ、33.3％まで株式買い増しと通知受領　村
2025.12.15

ビジネス

アングル：日本株の年末需給、損益通算売りの思惑　グ
2025.12.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    極限の筋力をつくる2つの技術とは？...真の力は「前…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中