最新記事

変異株

感染は日本とアメリカが中心、すでに35カ国で確認されたR.1変異株の危険度

Dangerously Mutated R.1 COVID Variant Detected in 35 Countries

2021年9月24日(金)17時42分
サマンサ・ロック
新型コロナワクチン

Andrew Kelly-REUTERS

<せっかくワクチンで抗体を獲得しても、その効果を薄れさせる変異株が流行すれば人類は再び苦戦を強いられることに>

世界でワクチン接種が進んでいるが、今後の新型コロナウイルスとの戦いの行方を決めるのは、変異株への対応となりそうだ。そうしたなか、感染力の強さとワクチンで得られた抗体を回避する可能性で、科学者たちが警戒を強めているのがR.1系統の変異株だ。R.1株はこれまで、日本やアメリカを含む世界35カ国で検出されている。

この変異株がアメリカで最初に確認されたのは2021年3月のこと。ケンタッキー州にある老人介護施設の入所者と職員合わせて50名近くが感染した。それ以降、47州で確認されていることがデータからわかっている。

最初に日本で検出された(国外から移入したとみられるが起源不明)このR.1株は、ある変異を有している。それにより、2度のワクチン接種を終えた人の体内にできた抗体ですら、回避できる可能性があるという。

新型コロナウイルスの変異株データサイト「Outbreak.info」によれば、9月24日現在でR.1が検出された人は、世界全体で1万573人に上る。Outbreak.Infoは、インフルエンザのゲノム配列を共有する世界的な科学イニシアチブGISAIDの感染報告ネットワークのデータをもとに、新型コロナウイルス変異株についてオープンソースデータを提供している。

これまでの検出数はアメリカと日本が世界で最も多く、それぞれ2266人と7521人となっている。

GISAIDのデータによれば、アメリカでR.1株が直近で検出されたのは8月6日で、8月全体の全新規感染者に占める割合は0.5%以上だった。検出数が最多なのはメリーランド州で、最初に確認されて以降、399人に上っている。

抗体の効果を低下させる変異

現在のところ感染者数は少ないが、それでもR.1株が有する変異によって、より感染しやすくなる可能性があると、ハーバード大医学大学院の元教授ウィリアム・ヘーゼルタインは考えている。ヘーゼルタインは9月20日にフォーブスに寄稿し、R.1で確認された5つの変異が「抗体への耐性強化」につながる可能性があると述べた。

R.1株はこうした変異を持つことで、ワクチン接種で作られる抗体や、すでに感染した人の抗体をより巧みに回避できるかもしれないということだ。

米疾病対策センター(CDC)によれば、R.1株には、抗体が働く際の標的となる「スパイクタンパク質」にW152L変異が見られ、それが抗体の効果を低下させる可能性がある。

W152L変異は、インドで初めて検出された「デルタ株」のマイナー・バリアントにも存在している。デルタ株は現在アメリカで優勢となっており、感染全体の98%以上がデルタ株で占められていることが、CDCのデータでわかっている。

世界保健機関(WHO)は、新型コロナウイルス株の監視を継続しており、感染率に応じて分類している。9月21日には、変異株のイータ株、イオタ株、カッパ株について、「懸念される変異株」から「監視下の変異株」へと格下げした。ほかの株によって感染拡大が抑えられたのがその理由だ。
(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日産、南ア工場を中国・奇瑞汽車に売却へ 額は非開示

ビジネス

ドル一時157円前半に急落、日銀総裁会見後

ワールド

ベトナム共産党、ラム書記長を再任 記者会見へ

ビジネス

日銀総裁、見通し実現していけば利上げ 円安の基調物
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中