最新記事

半導体

台湾のTSMCはなぜ成功したのか？

2021年5月10日（月）10時40分
遠藤誉（中国問題グローバル研究所所長）
TSMCと張忠謀会長

台湾のTSMCと張忠謀会長(2017年）　Yi-ting Chung-REUTERS

台湾の半導体ファウンドリTSMCは世界の半分以上のシェアを占め米中ハイテク戦争の争奪対象となっているが、TSMCはなぜそこまで成功したのだろう。なぜ日本にはその手の企業が出てこないのか。

半導体設計と受託製造を切り離す発想

どんな企業にも創業者の苦節物語が背後にあるものだが、今では世界最大手の半導体ファウンドリ(受託製造企業)TSMC（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company、台湾積体電路製造＝台積電）の創業者・張忠謀（ちょうちゅうぼう）(モリス・チャン)も例外ではない。

1931年に中国大陸の浙江省で生まれた張忠謀は、戦乱を逃れて1948年に一家で香港に移住し、1949年に渡米してハーバード大学に入学。紆余曲折のあと1958年からテキサス・インスツルメンツ（TI）で働き始め、IBMの大型コンピュータの一部品であるトランジスタ製造に当たった。良質のトランジスタ製造には多くの困難があったがそれを克服し、高い評価を得た。

1985年、台湾政府（孫運璿経済部長）から招聘されて、官民資本により1973年に設立されていた工業技術研究院の院長に就任。台湾としては当時、世界を席巻していた日本の半導体のような半導体産業を振興させ台湾の基幹産業にしたいと新竹サイエンスパークも建設していた。

しかし台湾には半導体設計を担えるような優秀な技術がなかったので、張忠謀はTIでのトランジスタ受託製造の経験から、「他社が設計した半導体を製造するという業務だけを担うファウンドリを立ち上げたい」という着想に至った。当時としては奇想天外な発想で、巨額の投資を必要とする生産ライン整備に投資をしようとする企業はなく、このころ世界に冠たる日本の半導体企業は、すべて張忠謀の申し出を断っている。

唯一賛同したのはオランダのフィリップスで、TSMCは1987年に設立された。

米シリコンバレーのベンチャー企業と共鳴

同じころ、アメリカ・カリフォルニアにあるシリコンバレーでは、小規模のベンチャー企業が誕生し、最先端の半導体設計(デザイン)に成功した企業が続々と現れたが、何せそれを半導体チップとして製造するには膨大な資金がかかる。その生産ライン確保は小さなベンチャー企業には夢のまた夢だった。

そこに現れたのがTSMCだ。

次のページ張忠謀の先見の明
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＧＭ、通期利益予想引き下げ　関税の影響最大50億ド
2025.05.01

ビジネス

米、エアフォースワン暫定機の年内納入希望　Ｌ３ハリ
2025.05.01

ビジネス

テスラ自動車販売台数、4月も仏・デンマークで大幅減
2025.05.01

ワールド

英住宅ローン融資、3月は4年ぶり大幅増　優遇税制の
2025.05.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中