最新記事

スエズ運河

スエズ運河で日本の巨大コンテナ船座礁、世界の貨物輸送に混乱も【ライブマップリンク付き】

Suez Canal Map Shows How Stuck Container Ship Has Blocked Sea Traffic

2021年3月25日（木）15時02分
スー・キム
スエズ運河で座礁した巨大コンテナ船、エバーギブン

座礁したエバーギブンは全長約400メートルの世界最大級のコンテナ船　SUEZ CANAL AUTHORITY/Handout via REUTERS

＜世界の海上貿易の10％が通過する交通路がふさがれたことで数多くの船舶が足止めされ「渋滞」が発生＞

地中海と紅海を結ぶエジプトのスエズ運河で、3月23日に巨大コンテナ船が座礁した。コンテナ船は運河を斜めにふさいでおり、今も15隻の船舶が通航できずに足止めされている。

船舶位置情報サイトの「マリントラフィック」の船舶「LIve Map」によると、同運河の河口部の状況がリアルタイムで示されている。それによれば現在も複数の船舶が運河を通航できずにおり、貨物の輸送に遅れが生じることが予想される。

問題のコンテナ船は、世界最大級で総重量20万トンの「エバーギブン」。日本の正栄汽船が所有し、台湾の長栄海運が運航していた。オランダのロッテルダムに向かう途中、23日の現地時間午前7時40分頃にスエズ運河で座礁した。ドバイを拠点とする海運事業者のGACによれば、視界不良に陥ったことが原因のようだ。

GACの広報担当者は本誌に対して、スエズ運河庁（SCA）が支援にあたっているが、これまでのところ「船を再浮上させるための離礁作業に進展はなく、通航の再開の見通しは立っていない」と説明し、「問題のコンテナ船が別の場所に曳航され次第、通航が再開されるだろう」と述べた。

24日時点で15隻の船舶が一時停泊して通航再開を待っているが、GACはウェブサイトで、「運河の通航をいつ再開できるかは、現時点でははっきり分かっていない」と説明。さらに「タグボートを使ってコンテナ船を離礁させるための作業が進められているが、強風により作業が難航している。これまでのところ進展はない」としている。

座礁の原因は「現在調査中」

エバーギブンの乗組員は全員無事と報じられており、怪我人や海洋汚染、貨物損傷の報告もない。エバーギブンの乗組員と技術面の管理を行っているベルンハルト・シュルテ・シップマネジメント（BSM）の広報担当者は声明で、「これまでの調査によれば、座礁の原因は機械やエンジンの故障ではない」と説明し、「問題の船舶を安全に離礁させ、スエズ運河の通航を安全に再開させることが当社にとって最優先すべき問題だ。スエズ運河庁をはじめ、離礁作業を続けている全ての関係者に感謝している。BSMは引き続き、彼らと緊密に協力していく」と表明した。

さらに声明は「離礁作業が完了したら、エバーギブンについて徹底した検査を行う。BSMは今回の事故に関する報告書の作成において、関係当局に全面的に協力する構えだ」と説明し、「具体的な進展があり次第、さらなる情報提供を行っていく」と述べた。

BSMはロイターに対して、「現在、全ての関係者が座礁の原因について調査を行っており、現時点で特定の原因について推測することは間違いだ」と述べた。

＜参考記事＞モーリシャス当局、座礁した「わかしお」の船長と副船長を逮捕
＜参考記事＞中国の巨大タンカー84隻が一斉にペルシャ湾めざす

次のページ海上貿易の要が封鎖された
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ＥＵ諸国、ウクライナに加盟時期示す準備整ってない＝
2026.02.16

ビジネス

ＷＢＤ、パラマウントと交渉再開を検討　買収条件引き
2026.02.16

ワールド

ナワリヌイ氏「毒殺」欧州声明、ルビオ長官「米に疑う
2026.02.16

ワールド

米イラン合意、核施設解体含むべきとイスラエル首相　
2026.02.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中