最新記事

事故

ベイルートの爆発事故は、核爆発を除いて人類が引き起こした史上最大級の爆発だった

2021年3月24日(水)18時40分
松岡由希子

REUTERS/Mohamed Azakir

<2020年8月、レバノンの首都ベイルートで起きた爆発による大気波動が電離圏に達し、人類が引き起こした爆発の規模としては、核爆発を除き、史上最大級であることが明らかとなった......>

中東レバノンの首都ベイルートでは、2020年8月4日、2750トン以上の硝酸アンモニウムが保管されていた港の倉庫で大規模な爆発が発生した。

チュニジアやコートジボワール、ドイツでこの爆発による超低周波音が記録され、爆発地点から500キロ圏内の観測点では地震波を観測。アメリカ地質調査所(USGS)は、この爆発をマグニチュード(M)3.3相当と観測している。

Explained: What happened in deadly Beirut explosion


爆発による大気波動が高度300キロの電離圏に達していた

そしてこのほど、この爆発による大気波動が高度300キロの電離圏に達し、人類が引き起こした爆発の規模としては、核爆発を除き、史上最大級であることが明らかとなった。

高度50キロから965キロ付近には、太陽からの紫外線やX線により大気の原子や分子が電離した「電離圏」があり、火山噴火や核爆発など、地上で大規模な爆発が発生すると、電離圏の電子数を変動させる「電離圏擾乱」が起こる。北太平洋のジョンストン島で1958年に行われた核実験では、核爆発による電離圏擾乱が初めて確認された。

北海道大学大学院理学研究院とインド国立理工学院の共同研究チームは、電離圏の電子数に着目し、ベイルートでの爆発の規模を調べた。

2004年の浅間山の噴火よりも大きかった

オープンアクセスジャーナル「サイエンティフィック・リポーツ」で2021年2月2日に発表した研究論文によると、隣国イスラエルとパレスチナの15カ所の全球測位衛星システム(GNSS)のデータを用いて電離圏全電子数(TEC)の変化を分析した結果、この爆発による大気波動が南に向かって秒速0.8キロで進み、爆発から約10分後、高度300キロの電離層F領域に達して、電離圏擾乱を引き起こしたことがわかった。

研究チームは、この爆発による電離圏擾乱の規模を、2004年から2015年に浅間山、霧島山新燃岳、桜島、口永良部島で発生した計5件の火山噴火と比較し、その規模が、2004年9月1日に浅間山で発生した噴火よりも大きかったことも示している。

Massive Explosion In Beirut Kills At Least 100 | TODAY


Explosions rock Russian ammunition depot in Siberia

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

首都圏マンション、12月発売戸数6%減 価格は上昇

ワールド

英銀大手、利益目標引き上げへ 欧州競合に追随=関係

ビジネス

12月ショッピングセンター売上高は前年比1.8%増

ワールド

円安ショック後の物価押し上げ、近年は過去対比大きく
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中