最新記事

北極の氷が溶け、海流循環システムが停止するおそれがある、とのシミュレーション結果

2021年3月2日(火)19時00分
松岡由希子

大西洋の海流システムが崩壊するおそれがある......  NASA's Goddard Space Flight Cente

<大西洋の海流システム「熱塩循環」が、北極やグリーンランドから溶け出す淡水によって、崩壊する可能性が指摘された。その影響は、世界全域にわたる......>

「大西洋南北熱塩循環(AMOC)」は、赤道から極域に向かうにつれて冷却され、高緯度のラブラドル海やグリーンランド海で沈み込んで逆戻りし、海底をゆっくりと南へとすすむ海流システムだ。

大西洋の海水を南北で循環させ、海の浅いところを速く流れる温かい表層水と深層に分布する冷たい深層水を混ぜ合わせる働きにより、高緯度にもかかわらず温暖な気候が西欧にもたらされてきた。

OCP07_Fig-6.jpg大西洋南北熱塩循環(AMOC) wikimedia

「大西洋南北熱塩循環が崩壊するおそれがある」

しかし、近年、大西洋南北熱塩循環が弱まっている。2018年の研究成果では「小氷期が終わった1850年以降の150年間で、大西洋南北熱塩循環が異常に弱まっている」ことが明らかにされた。

また、独ポツダム気候影響研究所(PIK)の研究チームが2021年2月25日に発表した研究論文では「大西洋南北熱塩循環が19世紀に衰退しはじめ、20世紀半ば以降、そのペースが加速し、この数十年では最も弱い状態になっている」ことが示されている。

大西洋南北熱塩循環(AMOC)の変化は、気象パターン、農業慣行の変化、生物多様性、など、世界全域に大規模で深刻な影響を与える可能性がある。問題は、北極の氷が海洋に溶け出す速度だ。

maxresdefault.jpg

海流の変化は世界全域に影響を及ぼす Met Office

デンマーク・コペンハーゲン大学の研究チームは、海洋シミュレーションモデル「ヴェロス」を用いて、融氷に伴う大西洋への淡水の流入が大西洋南北熱塩循環にもたらす影響について分析し、3月2日、学術誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」で、「融氷のペースが高まると、その閾値に達する前に、大西洋南北熱塩循環が崩壊するおそれがある」との研究論文を発表した。

「人類が安全に活動できる領域が減少してしまう」

一連のシミュレーションによると、融氷によって淡水が大西洋に流れ込み、一定のレベルを超えると、大西洋南北熱塩循環が崩壊する。また、淡水が流入するペースが速くなると、流入量がこの閾値に達する前に、大西洋南北熱塩循環が崩壊する可能性がある。

特に、グリーンランド氷床の融解が加速して北大西洋への淡水の流入が急増すると、大西洋南北熱塩循環は、淡水の流入量の閾値に達する前に、休止状態に入る傾向が強まるという。

研究論文の筆頭著者でコペンハーゲン大学のヨハネス・ローマン研究員は、研究結果について「心配なニュースだ。これがもし事実だとしたら、人類が安全に活動できる領域が減少してしまう」と警鐘をならしている。

Ocean circulation plays an important role in absorbing carbon from the atmosphere
What is the Atlantic Meridional Overturning Circulation?

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、和平巡る進展に期待 28日にトラン

ワールド

前大統領に懲役10年求刑、非常戒厳後の捜査妨害など

ワールド

中国、米防衛企業20社などに制裁 台湾への武器売却

ワールド

ナジブ・マレーシア元首相、1MDB汚職事件で全25
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 5
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 10
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中