最新記事

ワクチン

新型コロナ・ワクチンの接種後もマスク着用が必要な理由

2021年1月6日（水）17時50分
松岡由希子

世界各地で新型コロナウイルスワクチン接種が始まっている...... REUTERS/Benoit Tessier

＜新型コロナウイルスワクチンを接種しても100％感染しないというわけではなく、無症状病原体保有者と同様に、他者に新型コロナウイルスを感染させる可能性はある...... ＞

アメリカ食品医薬品局（FDA）は、2020年12月11日、米ファイザーと独ビオンテックが共同開発した新型コロナウイルスワクチンの緊急使用を許可し、12月14日、米国でその接種を開始。

アメリカでは483万人以上が1回目のワクチン接種を終えた

12月18日には、米モデルナの新型コロナウイルスワクチンの緊急使用も許可され、2021年1月5日時点で、米国で483万人以上が1回目のワクチン接種を終えた。いずれの新型コロナウイルスワクチンも、約4週間の接種間隔をあけて2回接種すると、約95％の有効性が確認されている。

米国に先駆けて12月8日に接種を開始した英国では、新型コロナウイルスの急速な感染拡大を受け、12月30日以降、2回目の接種よりも、重症化リスクの高い人により多く1回目のワクチンを接種させることを優先している。

しかし、ファイザーが「新型コロナウイルスワクチンの単回接種で、接種から21日後に感染から予防することを示すデータはない」と述べているように、新型コロナウイルスワクチンの単回接種でどのような免疫反応があるのかは明らかになっていない。

ワクチンによる免疫の持続期間は解明されていない

これまでの新型コロナウイルスワクチンの臨床試験で検証されたのは「被験者が新型コロナウイルス感染症に発症しないかどうか」だけだ。つまり、ワクチンによって新型コロナウイルス感染症の発症は予防できるかもしれないが、100％感染しないというわけではなく、無症状病原体保有者と同様に、他者に新型コロナウイルスを感染させる可能性はある。

新型コロナウイルスワクチンによる獲得免疫は6ヶ月程度持続できるとみられているが、その持続期間は完全に解明されていない。また、臨床試験で約95％の有効性が示されているとはいえ、臨床試験と実際の集団予防接種では、ワクチンの保管や運搬など、様々な条件が異なるため、ワクチンの有効性が同じであるとは限らない。

ワクチン接種が進んでも、マスクの着用、手洗いは不可欠に

人口のどれくらいの割合が新型コロナウイルスに対して免疫を持てば、感染拡大の抑制につながる「集団免疫」を獲得できるのかも、現時点ではわかっていない。米ギャラップによる世論調査では、2020年11月時点で、米国人の37％が新型コロナウイルスワクチンの接種に消極的な姿勢を示しており、集団免疫を妨げる要因となることも懸念されている。

世界各国で集団予防接種がすすむとしても、新型コロナウイルス感染症の発生が続いている限り、ソーシャルディスタンスの確保やマスクの着用、手洗いといった感染予防策の徹底は不可欠だ。アメリカ疾病予防管理センター（CDC）では、新型コロナウイルスワクチンを2回接種した後も、マスクの着用とソーシャルディスタンスの確保を継続して行うよう呼びかけている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米労働生産性改定値、25年第4四半期は1.8％上昇
2026.03.25

ビジネス

エネルギー高、22年より広範に定着の可能性＝オラン
2026.03.24

ワールド

パキスタン首相「米・イラン協議開催の用意」、中東紛
2026.03.24

ワールド

米国務長官、27日のＧ７外相会合で中東・ウクライナ
2026.03.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 2
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆保険」を達成した中国の医療保険の実態とは
  • 3
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下位になった国はどこ？
  • 4
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店…
  • 5
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 6
    「日本人のほうが民度が低い」を招いてしまった渋谷…
  • 7
    スペイン王室、王妃と王女の装いに見る「母から娘」…
  • 8
    表情に注目...ニコール・キッドマン、大富豪夫妻から…
  • 9
    「買ったら高いじゃん？」アカデミー賞会場のゴミ箱…
  • 10
    イラン戦争、トランプを泥沼に引きずり込む「5つの罠…
  • 1
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 2
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え時の装いが話題――「ファッション外交」に注目
  • 3
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 5
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 6
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 7
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 8
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 9
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 …
  • 10
    「マツダ・日産・スバル」が大ピンチ？...オーストラ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中