最新記事

ワクチン

新型コロナ・ワクチンの接種後もマスク着用が必要な理由

2021年1月6日（水）17時50分
松岡由希子

世界各地で新型コロナウイルスワクチン接種が始まっている...... REUTERS/Benoit Tessier

＜新型コロナウイルスワクチンを接種しても100％感染しないというわけではなく、無症状病原体保有者と同様に、他者に新型コロナウイルスを感染させる可能性はある...... ＞

アメリカ食品医薬品局（FDA）は、2020年12月11日、米ファイザーと独ビオンテックが共同開発した新型コロナウイルスワクチンの緊急使用を許可し、12月14日、米国でその接種を開始。

アメリカでは483万人以上が1回目のワクチン接種を終えた

12月18日には、米モデルナの新型コロナウイルスワクチンの緊急使用も許可され、2021年1月5日時点で、米国で483万人以上が1回目のワクチン接種を終えた。いずれの新型コロナウイルスワクチンも、約4週間の接種間隔をあけて2回接種すると、約95％の有効性が確認されている。

米国に先駆けて12月8日に接種を開始した英国では、新型コロナウイルスの急速な感染拡大を受け、12月30日以降、2回目の接種よりも、重症化リスクの高い人により多く1回目のワクチンを接種させることを優先している。

しかし、ファイザーが「新型コロナウイルスワクチンの単回接種で、接種から21日後に感染から予防することを示すデータはない」と述べているように、新型コロナウイルスワクチンの単回接種でどのような免疫反応があるのかは明らかになっていない。

ワクチンによる免疫の持続期間は解明されていない

これまでの新型コロナウイルスワクチンの臨床試験で検証されたのは「被験者が新型コロナウイルス感染症に発症しないかどうか」だけだ。つまり、ワクチンによって新型コロナウイルス感染症の発症は予防できるかもしれないが、100％感染しないというわけではなく、無症状病原体保有者と同様に、他者に新型コロナウイルスを感染させる可能性はある。

新型コロナウイルスワクチンによる獲得免疫は6ヶ月程度持続できるとみられているが、その持続期間は完全に解明されていない。また、臨床試験で約95％の有効性が示されているとはいえ、臨床試験と実際の集団予防接種では、ワクチンの保管や運搬など、様々な条件が異なるため、ワクチンの有効性が同じであるとは限らない。

ワクチン接種が進んでも、マスクの着用、手洗いは不可欠に

人口のどれくらいの割合が新型コロナウイルスに対して免疫を持てば、感染拡大の抑制につながる「集団免疫」を獲得できるのかも、現時点ではわかっていない。米ギャラップによる世論調査では、2020年11月時点で、米国人の37％が新型コロナウイルスワクチンの接種に消極的な姿勢を示しており、集団免疫を妨げる要因となることも懸念されている。

世界各国で集団予防接種がすすむとしても、新型コロナウイルス感染症の発生が続いている限り、ソーシャルディスタンスの確保やマスクの着用、手洗いといった感染予防策の徹底は不可欠だ。アメリカ疾病予防管理センター（CDC）では、新型コロナウイルスワクチンを2回接種した後も、マスクの着用とソーシャルディスタンスの確保を継続して行うよう呼びかけている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

フィリピンのドゥテルテ副大統領、2028年大統領選
2026.02.18

ワールド

対米投融資1号案件の人工ダイヤ事業、旭ダイヤやノリ
2026.02.18

ワールド

米高官、中国核実験疑惑で新たな詳細に言及　Ｍ2.7
2026.02.18

ワールド

米裁判所、パレスチナ人学生の追放認めず　抗議活動参
2026.02.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 9
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中