最新記事

メディア

韓国メディアはリストラの時代? ニュース番組にAIアナ続々登場へ

2020年12月11日(金)20時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

韓国の放送局MBNが11月から起用したAIアナ、キム・ジェハさん(左)。ニュース専門チャンネルYTNもAIアナ起用を発表、韓国はアナウンサー受難の時代に? MBN News / YouTube

<さまざまなサービスや電子機器にAIが使われている──。そんなニュースは日常的になったが、そのニュースもAIで作られる時代に>

「憧れの職業」の一つとして、常に上位に挙げられる「アナウンサー」。多くは放送局の職員でありながら、芸能人さながらメディアの表舞台に立つ花形職業である。しかし、そんな彼らも近い将来、AIに職を奪われてしまうかもしれない。

11月6日、韓国の総合編成チャンネルMBNの報道番組「MBN総合ニュース」で、韓国内初となるAIアナウンサー、キム・ジュハさんがTV画面に登場し注目を集めた。

AIキム・ジュハさんは、今年の9月からMBNオンラインに登場し、番組のユーチューブチャンネルなどで「キム・ジュナAIニュース」を配信していた。そして11月、満を持してテレビの本放送に出演する運びとなったのだ。

AI「キム・ジュハ」さんのモデルは、実在する女子アナウンサー「キム・ジュハ」さんだ。AI専門会社Money BrainがMBNとAIの共同開発をして誕生したという。

オリジナルのキム・ジュハアナウンサーの放送中の姿や動き、そして声をAIに覚えさせ、さらに5日間10時間ずつ計50時間、別撮りした映像を教え込ませた。初日の放送では、オリジナルとAIの2人のキム・ジュハさんが対談する「人間アンカー VS AIアンカー 勝者はどっち?」というコーナーも放送され話題となった。

今回開発されたAIアナウンサーは、1000文字の原稿のニュースを1分もあれば映像と音声を合体させて放送可能な状態にできるそうだ。さらに全身のショット、腰から上のショット、服装等17通りの姿からニュースに合ったイメージを選ぶことができるという。

他局も追随、局アナはリストラの時代?

韓国ではMBNに続き、ニュース専門チャンネルであるYTNも、イーストソフト人工知能研究所と共同で男性アナウンサーをモデルにしたAIアナウンサーを現在開発しており、来年にはお目見えする予定だという。韓国では今後、ますますAIアナウンサーが開発され登場していくことだろう。

このように続々とAIがニュースを読むようになってくると、人間のアナウンサーは減ってしまうのではないかと心配になるが、実はすでにその傾向はすでに始まっていた。

「2019年放送産業実態調査報告書」によると、2018年12月基準活動中のアナウンサーの数は694名(フリーアナ除外)であると記載されている。2014年には755名だったが、毎年減少傾向にあるようだ。

最近でいえば、韓国地上波放送局3社のうち、KBSは今年の新人アナウンサー採用はなく、昨年も全国(ローカル局含む)で3名のみ採用した。MBSとSBSに至っては、ここ2年間採用していない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中