最新記事

メディア

韓国メディアはリストラの時代? ニュース番組にAIアナ続々登場へ

2020年12月11日(金)20時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

韓国の放送局MBNが11月から起用したAIアナ、キム・ジェハさん(左)。ニュース専門チャンネルYTNもAIアナ起用を発表、韓国はアナウンサー受難の時代に? MBN News / YouTube

<さまざまなサービスや電子機器にAIが使われている──。そんなニュースは日常的になったが、そのニュースもAIで作られる時代に>

「憧れの職業」の一つとして、常に上位に挙げられる「アナウンサー」。多くは放送局の職員でありながら、芸能人さながらメディアの表舞台に立つ花形職業である。しかし、そんな彼らも近い将来、AIに職を奪われてしまうかもしれない。

11月6日、韓国の総合編成チャンネルMBNの報道番組「MBN総合ニュース」で、韓国内初となるAIアナウンサー、キム・ジュハさんがTV画面に登場し注目を集めた。

AIキム・ジュハさんは、今年の9月からMBNオンラインに登場し、番組のユーチューブチャンネルなどで「キム・ジュナAIニュース」を配信していた。そして11月、満を持してテレビの本放送に出演する運びとなったのだ。

AI「キム・ジュハ」さんのモデルは、実在する女子アナウンサー「キム・ジュハ」さんだ。AI専門会社Money BrainがMBNとAIの共同開発をして誕生したという。

オリジナルのキム・ジュハアナウンサーの放送中の姿や動き、そして声をAIに覚えさせ、さらに5日間10時間ずつ計50時間、別撮りした映像を教え込ませた。初日の放送では、オリジナルとAIの2人のキム・ジュハさんが対談する「人間アンカー VS AIアンカー 勝者はどっち?」というコーナーも放送され話題となった。

今回開発されたAIアナウンサーは、1000文字の原稿のニュースを1分もあれば映像と音声を合体させて放送可能な状態にできるそうだ。さらに全身のショット、腰から上のショット、服装等17通りの姿からニュースに合ったイメージを選ぶことができるという。

他局も追随、局アナはリストラの時代?

韓国ではMBNに続き、ニュース専門チャンネルであるYTNも、イーストソフト人工知能研究所と共同で男性アナウンサーをモデルにしたAIアナウンサーを現在開発しており、来年にはお目見えする予定だという。韓国では今後、ますますAIアナウンサーが開発され登場していくことだろう。

このように続々とAIがニュースを読むようになってくると、人間のアナウンサーは減ってしまうのではないかと心配になるが、実はすでにその傾向はすでに始まっていた。

「2019年放送産業実態調査報告書」によると、2018年12月基準活動中のアナウンサーの数は694名(フリーアナ除外)であると記載されている。2014年には755名だったが、毎年減少傾向にあるようだ。

最近でいえば、韓国地上波放送局3社のうち、KBSは今年の新人アナウンサー採用はなく、昨年も全国(ローカル局含む)で3名のみ採用した。MBSとSBSに至っては、ここ2年間採用していない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

金正恩氏の娘は後継者、「信頼できる情報」が示唆と韓

ワールド

ウクライナ、南東部と東部の前線で480平方キロ奪還

ビジネス

マツダ、中東向け生産を5月も停止 欧米向け拡大で生

ビジネス

インタビュー:政策株売却で変わる株主構成、対話支援
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 5
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 6
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中