最新記事

医療

パンデミック拡がるアフリカ、オンライン診療急拡大　欧米企業も大型投資

2020年9月14日（月）11時09分

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)が続く中、世界中で医療のあり方に大きな変化が生じており、アフリカでも医者の診察は対面ではなくオンラインによる遠隔の問診で行われるケースが増えている。写真は、ナイジェリアの首都アブジャで医者とビデオチャットをする、慈善団体調査員のロベス・メティボバさん。8月31日撮影(2020年　ロイター/Afolabi Sotunde)

ナイジェリアの首都アブジャで慈善団体の調査員として働くロベス・メティボバさんは赤ちゃんが下痢を起こした時に、自宅近くの診療所に行くと2人とも新型コロナウイルスに感染するのではないかと不安になった。「診療所に行くことを考えると、とても怖かった」という。

この診療所はナイジェリアの医療ハイテク会社イーヘルス・アフリカが運営しており、来所しなくても済むようにメティボバさんに医者とのビデオチャット用のリンクを送った。

新型コロナのパンデミック（世界的な大流行）が続く中、世界中で医療のあり方に大きな変化が生じており、医者の診察は対面ではなくオンラインによる遠隔の問診で行われるケースが増えている。

とりわけ、医療へのアクセスが難しい場合が多々あるアフリカはこうした変化が劇的で、オンラインによる診療や医薬品販売を手掛ける企業の成長が期待できる。診療所はビデオチャットによる診察で赤ちゃんの症状は軽いと診断し、脱水症状を防ぐ薬を処方した。

メティボバさんが利用したオンライン診療システムを開発したキュアコンパニオン（米テキサス州）のムクル・マジムダル最高経営責任者（CEO）によると、今年のアフリカでの事業は昨年の12倍に拡大。アルメニア、ホンジュラス、インド、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、米国、ナイジェリアの7カ国のオンライン診療は10倍に増えた。

診療記録のデジタル化を専門に手掛けるナイジェリア企業のヘリウム・ヘルスは事業を拡大し、2月にオンライン診療システムを立ち上げた。当初は今年もっと遅い時期の開始を予定していたが、新型コロナ流行に伴う需要増に対応し、立ち上げ時期を前倒しした。

ヘリウムは5月、中国のインターネットサービス大手、騰訊控股（テンセント）などの投資家から1000万ドル（約10億6000万円）を調達した。幹部によると、病院や診療所など数十カ所が契約を結んだという。

ラゴスのビクトリア島で診療所を運営するンゴジ・オニア氏によると、ヘリウム・ヘルスへの支払いは月15万ナイラ（394．22ドル）。オンライン診療の料金は1件当たり1万ナイラと対面方式の半分で、患者のほとんどがオンライン方式を選ぶという。

民間資金も流入

新型コロナ流行前から公共医療の専門家や投資家は以前から、人口が急増するアフリカの医療需要への対応に遠隔医療が役立つと考えていた。アフリカで医療サービスを提供するハイテク企業には、開発機関やベンチャーキャピタルからも資金が流れ込んでいる。

米サンフランシスコに拠点を置く投資会社パートテックのデータによると、ベンチャーキャピタルからアフリカの医療ハイテク企業への資本投資は昨年が1億8900万ドルと、17年と18年のそれぞれ2000万ドル前後から大幅に増加。新型コロナ流行による混乱にもかかわらず、今年上半期は約9700万ドルに達している。

次のページ経済危機が影響
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サムスン電子、第1四半期営業利益は前年比8倍増見込
2026.04.07

ワールド

米民主党議員2人がキューバ訪問、トランプ政権の石油
2026.04.07

ワールド

米原油先物が急伸、ホルムズ海峡巡るトランプ氏の警告
2026.04.07

ワールド

ＦＡＡ、航空管制官研修生2300人の採用を要求
2026.04.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中