最新記事

感染症対策

抗体なくてもＴ細胞が新型コロナウイルス退治？　免疫システムで新研究

2020年7月13日（月）16時42分

新型コロナウイルスから人間を守る役目を持つ機能として、一部の科学者がT細胞と呼ばれる免疫システムを研究している。写真はイリノイ州 で4月撮影(2020年　ロイター/Shannon Stapleton)

新型コロナウイルスから人間を守る役目を持つ機能として、一部の科学者がT細胞と呼ばれる免疫システムを研究している。現在の新型コロナの多くの研究は抗体の有無が免疫性を確実にするかどうかを巡るものだが、これとは別の着眼点だ。

最近の複数の研究で、新型コロナから回復したものの抗体検査で陰性となった一部患者が、新型コロナ感染症への体の反応としてT細胞が発生・成長していたことが示された。こうした研究は小規模で、外部専門家の評価もまだ受けていない。ただ、症状が軽かったり無症状だったりする人で、T細胞の反応を通じてウイルスによる感染が取り除かれている可能性を示すという。

フランスの最近の小規模な研究で新型コロナ感染者と濃厚接触した家族を調べたところ、8人中6人で、抗体テストは陽性にならなかったがT細胞反応が見られたという。

スウェーデンで200人を対象にした研究では、抗体反応の有無にかかわらず、症状が軽いか無症状の新型コロナ感染者の大半では強いT細胞反応が見られた。

こうした結果は、新型コロナに有効なワクチンの働きとして、抗体を作るのに加えてT細胞の働きも促す必要を示す科学的根拠になる。新型コロナ感染症の治療にも意味を持つかもしれない。ウイルスの感染に新しくさらされる場合に免疫システムはどう働くのかについての解明につながる可能性もある。

米カリフォルニア州のラホヤ研究所感染症ワクチンセンターのアレッサンドロ・セテ教授は「新型コロナウイルスにさらされた人が、一時的に抗体反応を持つか、もしくは抗体反応はなかったり弱かったりしてもT細胞の反応は起こす証拠が増えている」と話した。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・東京都、新型コロナウイルス新規感染206人　4日連続200人台､検査数に加え陽性率も高まる
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・やはり空気感染はあった？ だとすれば対策の強化が必要
・韓国、日本製品不買運動はどこへ?　ニンテンドー｢どうぶつの森｣大ヒットが示すご都合主義.
 

20200721issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月21日号（7月14日発売）は「台湾の力量」特集。コロナ対策で世界を驚かせ、中国の圧力に孤軍奮闘。外交・ITで存在感を増す台湾の実力と展望は？ PLUS デジタル担当大臣オードリー・タンの真価。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

クック米ＦＲＢ理事、インフレ鈍化の証拠確認が「焦点
2026.02.05

ワールド

米州ではしか急増、ＰＡＨＯが監視とワクチン接種強化
2026.02.05

ワールド

トランプ氏暗殺未遂の被告に終身刑、連邦地裁が判決
2026.02.05

ビジネス

米クアルコム、1─3月期見通しが予想下回る　メモリ
2026.02.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた？　首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中