最新記事

トランプ

空席だらけのトランプ選挙集会は落ち目のしるし?

TikTok Teens Trounce Trump's 'Death Star' Campaign in Tulsa Turnout Tussle

2020年6月22日(月)18時05分
エミリー・ツァコル

新型コロナも黒人差別も無視のトランプ(6月20日、BOKセンター) Leah Millis-REUTERS

<トランプ陣営の事前予想100万人が大はずれで会場はガラガラ。選挙集会を必ず満員にしたトランプの力は過去のものか>

動画投稿アプリ「TikTok」の動画で、マカレナというダンスを踊る若者たち。彼らはオクラホマ州タルサで6月20日に行われたドナルド・トランプ大統領の選挙集会の妨害に成功した、と主張している。

その主張が本当かどうかはまだわからない。だが、20日にタルサのオクラホマ銀行センターアリーナで行われた集会の空席だらけの映像を見れば、2016年の選挙で見せたトランプの強さはもはや失われたのではないかという疑問がわくだろう。前回の選挙ではトランプは、選挙集会を常に満員にすることができたし、インターネットでもターゲットにした支持者を引き付けることができた。

フォーブスによれば、今回の集会の参加者は約6200人で、会場の最大収容人数の約3分の1だった。トランプの選挙陣営は集会直前、百万件のチケット申し込みがあったと発表し、会場に入りきれなかった人のための会場まで確保していたのに。

出席者が少なかったのは、入場券を申し込んで出席しないという独自のボイコット運動を展開したティーンエイジャーたちのせいかもしれない。

この運動は、ソーシャルメディアに投稿された動画を介して口コミで広がった。動画には、拡大した入場券の写真を背景に、マカレナを踊る若者たちの姿が映っている。

「手に入れたトランプ集会のチケットの前でマカレナを踊ろう。この席は空席間違いなし」などと、説明がついている。

上の階はガラガラ。中に入れなかった人のための会場も用意したのに。


Kポップ・ファンも同調

ニューヨークタイムズによれば、TikTokのムーブメントだけでなく、Kポップ・ファンもボイコットを行っていた。

最近のフォックスニュースの有権者を対象とした世論調査によれば、トランプは事実上の民主党大統領候補ジョー・バイデンに支持率で12%ポイント引き離されている。

タルサの選挙集会の出席者数が見込みより大幅に少なかったのは、TikTokのユーザーとKポップ・ファンのボイコットのせいもあったのではないかという質問に対し、トランプ陣営のブラッド・パースケール選挙対策本部長は21日に本誌に答えた。

「左翼とインターネット荒らしの連中はそう言って喜んでいるが、彼らは何もわかっていない」

「参加登録があれば、携帯電話の番号が本物かどうか確認する。架空の番号ならすぐに除外だ。偽の申し込みは、最初から予測に含まれていない」

<参考記事>Kポップファンは正義の味方? 差別的なハッシュタグを大量のファンカムで乗っ取り「浄化」
<参考記事>全米抗議デモでトランプが「宣戦布告」した極左集団アンティファの脅威は本当か

ニュース速報

ワールド

米CDC、航空機・電車でのマスク着用を「強く勧告」

ワールド

アイルランド、厳しい行動規制導入へ 21日から6週

ワールド

8月のサウジ原油輸出、日量597万バレルに増加

ワールド

ポーランド、国立競技場を新型コロナの仮設病院に 検

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会議研究者たち

  • 2

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 3

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と異なる要因

  • 4

    日本メディアが使う「中国の少数民族」は政治的な差…

  • 5

    アフリカ支援を渋りはじめた中国──蜜月の終わりか

  • 6

    ドイツも過去最大の新感染者数 マスク着用促す広告…

  • 7

    特権社会・中国ではポルノを見るのも一部の特権

  • 8

    アラスカからNZまで、11日間不休で1万2000キロ、渡り…

  • 9

    中国政府、国内の米国人を拘束する可能性警告 米司…

  • 10

    トランプを批判し「狙われた」美人知事のさらなる受難

  • 1

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 2

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 3

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア州で相次いで目撃される

  • 4

    アフリカ支援を渋りはじめた中国──蜜月の終わりか

  • 5

    在韓米軍、駐留費引き上げで合意なければ韓国人職員9…

  • 6

    ヒトが進化している証拠? 前腕に動脈を3本持つ人が…

  • 7

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 8

    トランプが台湾に売った対中兵器の中身

  • 9

    韓国は中国を気づかって、米日豪印4ヶ国連携「クアッ…

  • 10

    ネコにゆっくりと瞬きすると、ネコもゆっくりと瞬き…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 4

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立…

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 10

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月