最新記事

感染爆発

イタリア、新型コロナウイルスのクラスターは感染初確認前の1月に発生していた

2020年4月25日(土)10時24分

ブルーノ・ケスラー財団が公表した研究で、イタリアで新型コロナウイルス感染症の初の感染者が出たのは1月までさかのぼることが分かった。写真は4月21日、ローマで(2020年 ロイター/Remo Casilli)

ブルーノ・ケスラー財団が24日に公表した研究によると、イタリアで新型コロナウイルス感染症の初の感染者が出たのは1月までさかのぼることが分かった。

イタリアは、裕福な地域であるロンバルディア州の小さな町、コドーニョで2月21日に感染者が出たことを皮切りに検査を開始した。

感染件数と死者数は急速に増加。科学者は間もなく、新型ウイルスが気づかれないまま何週間も存在していたのではないかと考えるようになったという。

財団のステファノ・マーラー氏は保健当局者とともに記者会見を開き、財団が知られる限りの初期事例を検証し、その後の感染拡大のペースから明確な結論に至ったと話した。「2月20日よりはるか前からロンバルディア州にたくさんの感染者がいたことが分かった。新型ウイルスがずっと前からまん延していたということだ」と述べた。

4月に報告された感染件数を基にした別の研究によると、44.1%が老人ホームでの感染で、24.7%が家族内感染。10.8%が病院、4.2%が職場だった。

イタリアは西欧諸国の主要国で最初に感染者が出た国。新型ウイルスは中国で昨年末に発生し、世界中に広がった。イタリアで報告されている感染件数は19万人。死者は2万5500人となっている。

2人の中国人観光客がローマで陽性反応が出たことを受け、イタリア当局は1月31日から中国との航空便を中止した。ただ科学者は、手遅れだった可能性が高いと指摘する。

別のイタリアの科学者チームは、新型ウイルスが1月の後半に、中国から直接ではなくドイツから持ち込まれたとみている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 9
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 10
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中