最新記事

感染爆発

イタリア、新型コロナウイルスのクラスターは感染初確認前の1月に発生していた

2020年4月25日(土)10時24分

ブルーノ・ケスラー財団が公表した研究で、イタリアで新型コロナウイルス感染症の初の感染者が出たのは1月までさかのぼることが分かった。写真は4月21日、ローマで(2020年 ロイター/Remo Casilli)

ブルーノ・ケスラー財団が24日に公表した研究によると、イタリアで新型コロナウイルス感染症の初の感染者が出たのは1月までさかのぼることが分かった。

イタリアは、裕福な地域であるロンバルディア州の小さな町、コドーニョで2月21日に感染者が出たことを皮切りに検査を開始した。

感染件数と死者数は急速に増加。科学者は間もなく、新型ウイルスが気づかれないまま何週間も存在していたのではないかと考えるようになったという。

財団のステファノ・マーラー氏は保健当局者とともに記者会見を開き、財団が知られる限りの初期事例を検証し、その後の感染拡大のペースから明確な結論に至ったと話した。「2月20日よりはるか前からロンバルディア州にたくさんの感染者がいたことが分かった。新型ウイルスがずっと前からまん延していたということだ」と述べた。

4月に報告された感染件数を基にした別の研究によると、44.1%が老人ホームでの感染で、24.7%が家族内感染。10.8%が病院、4.2%が職場だった。

イタリアは西欧諸国の主要国で最初に感染者が出た国。新型ウイルスは中国で昨年末に発生し、世界中に広がった。イタリアで報告されている感染件数は19万人。死者は2万5500人となっている。

2人の中国人観光客がローマで陽性反応が出たことを受け、イタリア当局は1月31日から中国との航空便を中止した。ただ科学者は、手遅れだった可能性が高いと指摘する。

別のイタリアの科学者チームは、新型ウイルスが1月の後半に、中国から直接ではなくドイツから持ち込まれたとみている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、核保有国の衝突リスク警告 英仏がウクライナ

ビジネス

CB消費者信頼感指数、2月は91.2に上昇 雇用に

ワールド

イラン、米との合意へ必要な措置講じる用意 攻撃は「

ワールド

AIで雇用喪失の可能性、利下げでは対応困難=クック
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    ウクライナに強硬姿勢を取るのはハンガリーだけでは…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中