最新記事

米医療

アメリカの新型コロナ感染拡大が中国より深刻そうな理由

Why America's Coronavirus Caseload Looks Worse than China's

2020年3月24日(火)21時12分
カシュミラ・ガンダー

新型コロナの検査を受けるためにニューヨーク・クイーンズのエルムハースト病院に列を作った人々(3月22日) Andrew Kelly-REUTERS

<新型コロナウイルス感染者が3万人を突破しても、実際の感染者数はその10倍?  中韓のウイルス対策に学ぼうとしなかったアメリカの弱点とは>

COVID-19(新型コロナウイルス感染症)のパンデミック(世界的な大流行)が続くなか、アメリカでは感染者の数が3万人を突破。中国を除けば、イタリアに次いで2番目に多い数に達している。

本誌の計算では、アメリカの感染者数(または人口に対する感染者の割合)は今や、当初の感染拡大の中心地だった中国を上回る。中国の人口はアメリカの5倍近いが、COVID-19の感染者数はアメリカの3倍強にとどまっている。この数字はどのような意味を持つのだろうか?

ジョンズ・ホプキンズ大学によれば、2019年12月に中国・湖北省の武漢市で初めて新型コロナウイルスの感染者が確認されて以降、世界全体ではこれまでに35万1731人の感染者が確認されている。このうち人口14億人の中国では、3カ月間で8万1000人の感染が報告されており、3200人以上が死亡している。

それに比べて人口3億2900万人のアメリカでは、1月21日にワシントン州で初の感染者が確認されてから2カ月で、感染者の数は3万5241人に増加。死亡した人の数は400人を超えている。

こうしたデータを早まって深読みすべきではないと専門家は指摘する。国によって、検査率も感染拡大の進行度合いも異なるからだ。

サセックス大学グローバルヘルス政策センター所長のステファン・エルベ教授は、本誌にこう語った。「異なる国同士の医療データを比較する上では注意が必要だ。国によって新型コロナウイルスの検査をいつ、誰が、どのように行うかは大きく違う」

検査能力の拡充が追いつかない

ともあれ、真っ先にCOVID-19が流行した中国では3月半ばに感染拡大のピークを迎え、18日には初めて、国内で発生した新たな感染例がゼロになったと発表された。成功の要因は何か。

「幅広い、積極的かつ強制的なソーシャル・ディスタンシング(社会的距離の確保、武漢の場合は都市封鎖)を行ったことが、中国の感染拡大の抑制に大きく貢献した」と、オックスフォード大学サイード・ビジネススクールのピーター・ドロバック博士(感染症と公衆衛生が専門)は言う。「それだけではない。大規模な検査の実施、感染経路の追跡、感染者の隔離に加えて、医療制度をかつてないほどに強化したことも、きわめて重要な意味を持った」

「こうした介入を行うのには社会的にも経済的にもかなりのコストがかかる。だが今の中国や韓国を選ぶか、それとも今のイタリアを選ぶかと問われたら、大半の人は前者を選ぶだろう」とドロバックは言う。

対照的に、こうした措置を取っていないアメリカでは「急激に感染者数が増えている」と彼は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 10
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中