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もし開催でも、アメリカは東京五輪をボイコットすべきだ
2020年3月23日（月）17時55分
全てが順調であるかのように関係者が準備を進めたがる理由や事情はいくつもある。日本は五輪開催のために、官民合わせて250億ドル以上をつぎ込んできた。米放送大手NBCは2014年、2032年大会までの6大会分の放映権を約77億ドルで獲得した。ワシントン・ポスト紙によれば、東京大会の広告枠の90％近く、計12.5億ドルを同社は既に販売済みだという。
儲け話はともかく、選手たちが世界有数のスポーツイベントで互いに競い合うチャンスを奪いたいと考えている人間は誰もいない。だが、今回は相手が悪過ぎる。コロナウイルスはインフルエンザよりも致死性が高いという見方もあるし、なかなか感染は収束しそうにない。
USOPCが本当に選手たちのことを考え、国際協力という五輪の理想を尊重するのであれば、この戦いに勝つための最も賢明な方法──つまり、自国に引きこもる戦法を採用すべきだ。
©2020 The Slate Group
＜2020年3月31日号掲載＞
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