最新記事

感染症

中国で謎のウイルス性肺炎が流行、SARSでないなら何か?

Mystery Viral Infection in China Has Experts Baffled As SARS Ruled Out

2020年1月7日(火)17時55分
カシュミラ・ガンダー

武漢の有名な楼閣、黄鶴楼の人混み(2017年10月) iStock.

<SARSの再来か、という噂は当局が否定した。だとすれば新型の感染症か?>

中国の衛生当局は、湖北省武漢市で昨年12月中旬~年末にかけて数十人が感染したとみられる謎の肺炎について、原因の特定に当たっている。

湖北省の省都で人口1900万人の武漢市では、少なくとも59人が肺炎を発症したとみられている。武漢市の1月6日の声明によれば、最初の症例が報告されたのは12月中旬。同市の衛生当局によれば、患者は全員隔離されている。うち重症者は7人で、死者は出ていない。

武漢市はすでに多くの感染源を排除している。SARS(重症急性呼吸器症候群)もその1つだ。原因はSARSではないかという憶測は、ネットから紙メディアに拡散している。SARSは死に至ることもある肺炎で、2002年と2004年に中国で大流行した。2002年の流行時には、感染者数は8098人に上り、774人が死亡した。

衛生当局の発表によると、「インフルエンザや鳥インフルエンザ、アデノウィルス、非定型肺炎(ここではSARSのこと)、中東呼吸器症候群(MERS)といった呼吸器病原体の可能性は排除」されており、引き続き病原体の特定に取り組んでいる。

当局の発表によると、1人目の患者は2019年12月12日に発症し、最も新しい患者は12月29日に発症した。さらに163人が患者と接触したと考えられており、経過観察が行われている。

<参考記事>中国で2人がペスト感染でパニック、不安訴えるSNSは削除され......

動物と関係か?

WHO世界(世界保健機関)が1月5日に発表した声明によると、WHOの中国オフィスが今回の肺炎について最初に報告を受けたのは12月31日。患者のなかには、武漢市にある華南海鮮市場の従業員が複数いたため、市場は1月1日に閉鎖され、消毒・殺菌が行われた。

WHOは1月1日、今回のウィルスが持つ潜在的リスクを評価するため、中国当局に情報提供を要請した。現時点ではまだ、今回の「原因不明の肺炎の集団発症」がもたらす総合的リスクを見きわめるには情報不足だという。「WHOは事態を注意深く監視しており、中国当局と緊密に連携している」

<参考記事>パンデミックが世界を襲ったとき、文明再建の場所として最適な島国は?

中国政府によれば、今回のウィルスが人から人へ明らかに感染した証拠は見つかっておらず、医療従事者への感染ケースもない。

「海鮮市場ならびに家畜市場と(肺炎)との関連性が報告されていることから、動物が関与した可能性もある。患者の症状は、いくつかの呼吸器疾患で一般的なもの。冬はもともと肺炎が多い。しかし、入院を要するまで肺炎を悪化させた患者が44人にのぼり、地理的にも時期的にも集中して発生しているので、慎重に対応すべきだ」と、WHOは述べる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:動き出したECB次期執行部人事、多様性欠

ビジネス

米国株式市場=ダウ493ドル高、12月利下げ観測で

ビジネス

NY外為市場=円急伸、財務相が介入示唆 NY連銀総

ワールド

トランプ氏、マムダニ次期NY市長と初会談 「多くの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワイトカラー」は大量に人余り...変わる日本の職業選択
  • 4
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 5
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    ロシアのウクライナ侵攻、「地球規模の被害」を生ん…
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中