最新記事

感染症

中国で謎のウイルス性肺炎が流行、SARSでないなら何か?

Mystery Viral Infection in China Has Experts Baffled As SARS Ruled Out

2020年1月7日(火)17時55分
カシュミラ・ガンダー

武漢の有名な楼閣、黄鶴楼の人混み(2017年10月) iStock.

<SARSの再来か、という噂は当局が否定した。だとすれば新型の感染症か?>

中国の衛生当局は、湖北省武漢市で昨年12月中旬~年末にかけて数十人が感染したとみられる謎の肺炎について、原因の特定に当たっている。

湖北省の省都で人口1900万人の武漢市では、少なくとも59人が肺炎を発症したとみられている。武漢市の1月6日の声明によれば、最初の症例が報告されたのは12月中旬。同市の衛生当局によれば、患者は全員隔離されている。うち重症者は7人で、死者は出ていない。

武漢市はすでに多くの感染源を排除している。SARS(重症急性呼吸器症候群)もその1つだ。原因はSARSではないかという憶測は、ネットから紙メディアに拡散している。SARSは死に至ることもある肺炎で、2002年と2004年に中国で大流行した。2002年の流行時には、感染者数は8098人に上り、774人が死亡した。

衛生当局の発表によると、「インフルエンザや鳥インフルエンザ、アデノウィルス、非定型肺炎(ここではSARSのこと)、中東呼吸器症候群(MERS)といった呼吸器病原体の可能性は排除」されており、引き続き病原体の特定に取り組んでいる。

当局の発表によると、1人目の患者は2019年12月12日に発症し、最も新しい患者は12月29日に発症した。さらに163人が患者と接触したと考えられており、経過観察が行われている。

<参考記事>中国で2人がペスト感染でパニック、不安訴えるSNSは削除され......

動物と関係か?

WHO世界(世界保健機関)が1月5日に発表した声明によると、WHOの中国オフィスが今回の肺炎について最初に報告を受けたのは12月31日。患者のなかには、武漢市にある華南海鮮市場の従業員が複数いたため、市場は1月1日に閉鎖され、消毒・殺菌が行われた。

WHOは1月1日、今回のウィルスが持つ潜在的リスクを評価するため、中国当局に情報提供を要請した。現時点ではまだ、今回の「原因不明の肺炎の集団発症」がもたらす総合的リスクを見きわめるには情報不足だという。「WHOは事態を注意深く監視しており、中国当局と緊密に連携している」

<参考記事>パンデミックが世界を襲ったとき、文明再建の場所として最適な島国は?

中国政府によれば、今回のウィルスが人から人へ明らかに感染した証拠は見つかっておらず、医療従事者への感染ケースもない。

「海鮮市場ならびに家畜市場と(肺炎)との関連性が報告されていることから、動物が関与した可能性もある。患者の症状は、いくつかの呼吸器疾患で一般的なもの。冬はもともと肺炎が多い。しかし、入院を要するまで肺炎を悪化させた患者が44人にのぼり、地理的にも時期的にも集中して発生しているので、慎重に対応すべきだ」と、WHOは述べる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏発言が欧州安保の動き誘発、統合軍創設も視

ビジネス

EIA、ブレント原油「第2四半期に115ドルでピー

ワールド

米中経済関係は安定、来月の首脳会談で維持へ=UST

ワールド

米イラン協議、パキスタンの仲介正念場に サウジへの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中