最新記事

感染症

中国で2人がペスト感染でパニック、不安訴えるSNSは削除され......

2019年11月19日(火)17時40分
松丸さとみ

中国で相次いでペスト患者が発生している...... luismmolina-iStock

<12日、中国で内モンゴル出身の2人が肺ペストと診断され、また17日、新たに腺ペスト患者が出ている......>

内モンゴル出身の2人が北京で隔離

「中世ヨーロッパの病気」というイメージのペストが、再び人々を恐怖に陥れている。中国でこのほど、2人がペストに感染していていることが確認され、北京の施設に隔離されたことが明らかになった。しかし感染の経路やタイミングがはっきりしておらず、北京の住民はパニック状態になっている。

ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)によると、北京と内モンゴルの衛生当局は12日、内モンゴル出身の2人が肺ペストと診断されたと共同で声明を発表した。病気が発覚したのはいつ、どこでかは明らかにされていない。2人は北京の朝陽区にある医療機関で治療を受けている。

ニューヨーク・タイムズ(NYタイムズ)は、中国疾病管理予防センター(CDC)が、ペスト拡大の可能性は「極めて低い」として、中国版ツイッターの「微博(ウェイボー)」で13日、北京市民に落ち着くよう呼びかけたと報じている。

CDCによると、感染した2人はすでに隔離されており、患者と接触した恐れのある人も検査され、関連した場所などはすべて消毒済みだという。

ペストは、腺ペスト、肺ペスト、敗血症型ペストの3種類に分けられ、もっとも多いのは腺ペストで、80〜90%を占める(国立感染症研究所)。14世紀に欧州を中心に猛威をふるい、大量の死者を出したのは腺ペストだが、国立感染症研究所は、肺ペストを「もっとも危険なタイプ」としている。

患者の初診から病名発表まで9日間

内モンゴル出身の患者2人を北京で最初に診察したとされる北京朝陽病院のリー・ジフェン医師は、中国のソーシャルメディア(SNS)「WeChat(微信、ウィーチャット)」で、患者が治療を受けにきたのは11月3日だったと明かした。投稿の中でジフェン医師は、中年男性1人が同病院に来た時点ですでに、10日ほど熱や呼吸困難に苦しんでいたとしており、男性を看病していた妻も、似たような症状を見せていたと説明した。

夫婦が診断に訪れてから当局の発表まで9日もたっていたわけだが、その理由としてジフェン医師は、このような感染症はさまざまな機関が協力して、繰り返し検証・調査・報告を行う必要があると説明。公的な発表は正確でなくてはならず、簡単に行えないためだと述べた。

ジフェン医師の一連の投稿は他のユーザーによって拡散されたが、すでにすべて削除されているようだ。

ペスト患者が出たことそのものやジフェン医師の投稿が削除されたことなどから、中国のSNSでは不安を訴える投稿が相次いだ。WSJは、2002年と2003年に中国で300人以上が犠牲になった重症急性呼吸器症候群(SARS)を引き合いに出す人も少なくないと報じている。米外交誌フォーリン・ポリシーは、SARS流行時、中国当局がこの北京朝陽病院に患者を隠していたからだと指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税の影響で

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中