最新記事

イラン

軍事力は世界14位、報復を誓うイラン軍の本当の実力

2020年1月6日(月)11時25分
トム・オコナー

スレイマニ(中央)は殺害されたがイラン軍は手ごわい相手 PRESS OFFICE OF IRANIAN SUPREME LEADER-POOL-ANADOLU AGENCY/GETTY IMAGES

<イラン革命防衛隊「クッズ部隊」のスレイマニ司令官を殺害したアメリカに、イラン指導部は報復を誓っている。国連制裁下にあったイランだが、実際の軍事力はどのくらい強力なのか>

米軍は1月3日、イラクの首都バグダッドでイラン革命防衛隊「クッズ部隊」のカセム・スレイマニ司令官らを空爆により殺害した。これに対し、イラン指導部はアメリカへの報復を誓っている。

イランの出方はまだ明らかでないが、トランプ米大統領は中東での米軍のプレゼンスを強化し始めている。イランの報復攻撃に備えて、最大3500人の米兵を中東に増派する方針だとされる。

イランの軍事力は、どのくらい強力なのか。最大の強みは、中東諸国で最も高度なミサイル兵器と、同地域最大規模の常設軍だ。加えて、アメリカとその同盟国に対して反感を抱くイスラム教シーア派武装勢力の支持も得ている。シーア派の反米感情は、今回のスレイマニ殺害でいっそう強まりつつある。

世界各国の軍事力をランク付けしている米グローバル・ファイヤーパワーの最新ランキングによれば、イランは世界で14位。これは、近隣のライバルであるイスラエル(17位)、サウジアラビア(25位)より上位だ。

イランは2010年以降、国連制裁により兵器輸入を制限されてきたため、保有する外国製兵器の多くが時代遅れになっていると考えられている。欧米製の兵器は1979年のイラン革命前のものだし、旧ソ連製や中国製の兵器の一部も古くなってきている。

しかし、イランはそうした弱点を強みに変えようとしてきた。例えば海軍の主力は小型高速艇だ。これが群れをなして一斉に外国の大型艦に押し寄せる戦法を磨いている。

中ロと合同軍事演習も

一方、イランは国産兵器の開発でも大きな進歩を遂げてきた。「ホルダード3」「メルサド16」「ババル373」など、地対空ミサイルの開発にも成功している。「ホルダード3」は、昨年6月に米軍の最新鋭無人偵察機グローバルホークを撃墜した兵器だ。

このほかにも、ロケット砲の「ファジル5」や短距離ミサイルの「ゼルザル」、射程約2000キロの弾道ミサイル「ホラムシャハル」などの国産兵器がある。長距離巡航ミサイルの「スーマール」は、ヨーロッパも射程に収める。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

見通し実現なら経済・物価の改善に応じ利上げと日銀総

ワールド

ハリス氏が退任後初の大規模演説、「人為的な経済危機

ビジネス

日経平均は6日続伸、日銀決定会合後の円安を好感

ワールド

韓国最高裁、李在明氏の無罪判決破棄 大統領選出馬資
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    フラワームーン、みずがめ座η流星群、数々の惑星...2…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 10
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中