最新記事

イギリス

拾った財布、機転を利かせて持ち主に返した驚きの方法

2019年10月24日(木)15時15分
松丸さとみ

「財布が寂しそうに道路に落ちていた」...... Rattankun Thongbun-iStock

<ロンドンで、持ち主を特定できる情報がほとんど入っていない財布を拾った人の機転のおかげで、財布は無事に、落とし主の元に戻ってきた。その方法とは......>

2割の財布しか戻ってこない英国での奇跡

財布をどこかに落としたら、残念だが戻ってこない可能性は高い。財布5つにつき1つの確率でしか返ってこないとされる英国ではなおさらだ。しかし英ロンドンでこのほど、持ち主を特定できる情報がほとんど入っていない財布を拾った人の機転のおかげで、財布は無事に、落とし主の元に戻ってきた。

財布を無くした男性、ティム・キャメロンさん(30)がツイッターで明かした、拾い主が自分を見つけ出して連絡してくれた驚きの方法が話題になっている。


英ニュースサイトiNewsによると、キャメロンさんはロンドン北部イズリントンの自宅から東ロンドンのショーディッチにある職場まで、自転車で通っている。ある日、帰宅して自転車を駐めたとき、財布が無くなっていることに気づいた。道路に落ちていないか職場までの道のりを戻ったが、見つけられなかった。

ショーディッチに到着したキャメロンさんは、カードをキャンセルしようと銀行に行った。そこで、自分の口座に超小額が複数回にわたり送金されていることに気づいたという。

わずか18文字の照会欄を駆使

キャメロンさんがツイートの中で説明した驚きの方法はこうだ。自分の銀行口座に、1ペンス(約1.4円)ずつ、4回振り込まれていた。送金時に、照会番号などを18文字まで記入できる欄がある。財布を拾った人は、キャメロンさんの財布に入っていたキャッシュカードに記載されていた口座に送金することで、この欄に18文字×4回分の文字でメッセージを送ってきたのだ。4回分のメッセージをつなげると、このように書かれていたという。

「ハーイ。道路であなたの財布を拾いました。(電話番号)にテキストメッセージか電話をして!」

キャメロンさんは、この番号に電話して相手の住所を教えてもらい、すぐに自転車で向かったとiNewsに話している。お礼に赤ワインを途中で買ったそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中