最新記事

BOOKS

六本木・銀座は基地の街だった──売春、賭博、闇取引が横行した時代

2019年9月27日(金)16時45分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<機密資料が公開され、敗戦直後の1年、すなわち「戦後ゼロ年」の闇に光が差すようになった。それは、米軍の将校とヤミ商人が結託し、好き放題に稼いでいた時代だった>

「戦後」と聞いて、高度成長期の繁栄、東京オリンピックや日本万国博覧会の熱狂などを思い浮かべる人は少なくないだろう。それは「廃墟から見事に復興を成し遂げ、世界有数の経済大国として平和と繁栄を実現した日本」というサクセスストーリーを浮かび上がらせるからだ。

しかし、2017年8月に放送されて話題を呼んだNHKスペシャルを出版化した『戦後ゼロ年 東京ブラックホール』(貴志謙介・著、NHK出版)においては、全く異なった「戦後」の側面に焦点が当てられている。

イメージの中にある華やかな戦後日本などではなく、敗戦直後の1年、すなわち「戦後ゼロ年」である。その時代は通常、高度成長期の"前座"として過去の遺物のように見なされているが、決してそうではないというのだ。

近年、戦後ゼロ年に関する機密資料が相次いで公開された。それによってこれまでは推測の域にとどまっていたことを含め、戦後ゼロ年の闇に光が差すようになったのである。


 たとえば、占領軍は、表向きは「日本を民主化し、軍国主義者を追放する」政策を推進したが、裏では大本営の参謀を戦犯の訴追から外し、資金を与えて対ソ諜報戦の手先にしていた。米軍の諜報機関に囲い込まれた軍や特務機関の残党は、密輸や謀略を重ね、ひそかに影響力を拡大していく。彼らは「地下政府」と呼ばれ、占領軍と結託して、戦後社会に暗躍した。
 あるいは、上海の特務機関にいた右翼が、中国で略奪した財宝を政治家や米軍にばらまいて戦後の保守政治のパトロンになった。

つまり戦後ゼロ年は、戦前のしがらみを断ち切った年ではない。むしろそれを温存し、戦争を推進した旧支配層と米軍の密着が始まった年であったのだ。そこでは軍国主義の残党、ヤミ成り金、官僚や政治家を問わず、占領軍に深く食い込んだ者だけが生き延びた。

戦後の東京がいかにして成り立っていったかの経緯も、戦後ゼロ年を知ることで明らかになるという。事実、銀座・六本木・原宿は"基地の街"であり、占領軍に接収された施設や米軍住宅が多く、治外法権の「東京租界」を抱えていたのだ。

そこでは米軍の将校とヤミ商人が結託し、闇ドル、麻薬、売春、賭博、闇取引によって好き放題に稼いでいた。


東京の戦後史の底には、根深く戦後ゼロ年の遺産が眠っているにもかかわらず、多くは見えなくなってしまっている。
 たとえば、六本木。
 この一帯は、戦前、歩兵連隊が集中していたエリアで、いわば軍の"城下町"であった。占領後は、陸軍の施設の大半が接収され、代わってアメリカ第八軍の宿舎ができ、周囲は植民地の租界を思わせる街へ変貌する。「最先端の流行を発信する街・六本木」の原型は、このときにできた。米軍兵士の暴力沙汰やヤクザの発砲事件が頻発し、米軍相手のいかがわしい店が激増した。
 コザ(現・沖縄市)や横須賀と同様の、典型的な"基地の街"の雰囲気に覆われ、何か事件が起きるたびに「六本木界隈」という文字が新聞に躍るようになった。(15〜16ページより)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ紛争は26年に終結、ロシア人の過半数が想

ワールド

米大使召喚は中ロの影響力拡大許す、民主議員がトラン

ワールド

ハマスが停戦違反と非難、ネタニヤフ首相 報復表明

ビジネス

ナイキ株5%高、アップルCEOが約300万ドル相当
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 5
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 8
    ゴキブリが大量発生、カニやロブスターが減少...観測…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    【投資信託】オルカンだけでいいの? 2025年の人気ラ…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 4
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 10
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中