最新記事

宇宙

NASA長官の「冥王星は惑星」発言、クイーンのブライアン・メイも全面支持

2019年9月4日（水）18時00分
松丸さとみ

アポロ９号の宇宙飛行士ラッセル・シュウェイカートと話すブライアン・メイ　Arnd Wiegmann-REUTERS

＜NASAのジム・ブライデンスタイン長官が、「冥王星は惑星」だとの個人的な考えを示し、話題になっている......＞

繰り返されてきた冥王星の惑星議論

子どもの頃、太陽系の惑星の並びを覚えるのに、「水金地火木土天海冥」または「水金地火木土天冥海」と言っていた人も多いのではないだろうか？　（海王星と冥王星の順番については、1979〜1999年は冥王星の方が太陽に近くなっていたため「冥海」となっていた。現在は「海冥」の並び）

ところが2006年、国際天文学連合（IAU）が新たに「惑星」の定義を定めたことで、冥王星は惑星から外れ、準惑星に「格下げ」されてしまった。ということで現在は、太陽系に惑星は8つしかないことになっている。

しかし米航空宇宙局（NASA）のジム・ブライデンスタイン長官はこのほど、個人的な見解としながらも「冥王星は惑星」だとの考えを示し、話題になった。

この発言を受けて、ロックバンド「クイーン」のギタリストで、天文物理学の博士号を持つブライアン・メイ氏も、長官を支持すると表明。「冥王星はやはり惑星！？」との議論が再燃している。教育ニュースサイトcuriosity.comが昨年10月12日付で「冥王星の惑星議論がなくならない理由」という記事で書いた通り、この議論はこれまでも繰り返し行われてきた。

NASA長官「考えは変わらない」

英エクスプレス紙によると、ブライデンスタイン長官が今回冥王星について発言したのは、コロラド大学の構内で行われたイベントだ。ここで同長官は、「ちなみに、私に言わせてみれば冥王星は惑星だ」と発言したのだ。

そのときの様子は、気象学者であり気象ジャーナリストでもあるコリー・レッペンへーゲン氏が、「たぶんテレビで放送されることはないと思うけど、私にとって今日のお気に入りのサウンドバイト」と一言添えて、動画付きでツイッターに投稿している（サウンドバイトとは、テレビなどの放送用に抜粋された言葉や映像）。


動画の中でブライデンスタイン長官は、「"NASAの長官が冥王星を再び惑星だと宣言した"って書いてくれてもいい。この考えを貫く。私はそう教わったし、この考えは変わらない」とはっきり話している。動画を投稿したレッペンへーゲン氏はツイートの中で、「冥王星サポーターとして、本当に（この発言に）感謝する」と書いた。

次のページブライアン・メイもファンに呼びかけ
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と予想大幅に上回る　失業率4
2026.02.11

ワールド

テキサス州空港に10日間離着陸禁止、「特別な安全上
2026.02.11

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発　対抗措置示唆
2026.02.11

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ　ビール需要低迷
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中