最新記事

インタビュー

「貧困の壁を越えたイノベーション」湯浅誠がこども食堂にかかわる理由

2019年7月15日(月)12時15分
Torus(トーラス)by ABEJA

Torus 写真:西田香織


地域の住民が子どもたちに食事を提供する「こども食堂」が急速に増えている。NPO法人「全国こども食堂支援センター・むすびえ」の調査(6月末発表)によると、全国に3718カ所。3年前の12倍という勢いだ。

「貧困問題の世界に起きたイノベーション。自分が越えられずにきた壁を越え、インフラになりつつある」。支援にかかわってきた社会活動家・湯浅誠さんは、そうたとえる。

30年前、路上生活者の支援を始めて以来、どう訴えても越えられずにきた、貧困を取り巻く「壁」。

それは人の思考の中にあるという。

この春、東京大学先端科学技術研究センターの人間支援工学分野に、特任教授として着任しました。テクノロジーを使って人間関係を支援していく分野と縁ができたので、10年ほど前に考えた道具を作れたらいいな、と思っています。

内閣府の生活実態調査を見ると、月1-2回しか友人や家族と話さない人が10%ほどいます。日常会話の有無はジェンダーによる差が大きくて、女性はお茶飲み話で盛り上る一方、男性、特におじいさんたちが盛り上がらない。だけど、外歩きに励むおじいさんは割といる。万歩計をつけ「きょうは1万歩超えた、超えなかった」と盛り上がっている。

万歩計をつけて歩くのが大好きなら、1日しゃべった言葉をカウントする「万語計」があったらどうなるだろう? 地域の交流サロンに出向かなかった人が「行ってしゃべってこようかな」とならないだろうか、と。

万語計は、地縁、血縁のつながりを失った社会の現状を描いたNHKスペシャル「無縁社会~"無縁死" 3万2千人の衝撃~」(2010年)が放映されたころに思いついたアイデアです。当時は音声認識技術がそこまで発達してなかったので諦めましたが、いまなら実現できるかもしれない。

torus190715yuasa-2.jpg

歩数を稼ぐ機械があるように、チャットボットで会話を増やす方法があるかもしれない? なるほど、健康づくりのためだけならチャットボットとの会話でいいのかもしれない。

でもやっぱり、私は人に会ってほしいんですよね。

健康寿命を伸ばそうと、政府も自治体も健康づくりのプログラムを作っています。でも、どれも自分のためにがんばれる人を想定して作られている。自分でがんばれる人はそれでいい。でも、自分のためにがんばる気力はないけれど、誰かが自分を待っていてくれるから動く、という人は?

だから「こども食堂」みたいな場所が大事だと思っています。子どもがそこで待っているという思いが、さあ出かけなくちゃ、と背中を押してくれると思うから。

torus190715yuasa-3.jpg

6月末に「むすびえ」が公表しましたが、こども食堂はこの春の時点で3718カ所。3年で12倍。昨年からの1年だけで1400カ所増えました。メディアで大きく取り上げられる時期は過ぎたにもかかわらず、過去最高の増加率です。

こども食堂って本当にイノベーションだなと思ってます。

「子ども」と「食」という言葉自体に、人々を惹きつける妙があるからでしょうが、この30年、貧困問題にかかわった私が越えられないでいた「壁」を、こども食堂はあっという間に越えられた。

ここでいう「壁」は、私たちの思考の中に存在しているものです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ヘッジファンド、テック株に回帰 数週間ぶり

ワールド

ノボノルディスク、新肥満薬の治験で体重約20%減を

ワールド

アングル:メキシコ麻薬密売組織の指導者殺害、大統領

ビジネス

英スタンチャート、25年税引き前利益が16%増 C
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中