最新記事

中東

世界の石油タンカーの交差点ホルムズ海峡　ゲリラ攻撃に対策はあるか

2019年6月18日（火）13時00分

6月14日、中東海上交通の要衝ホルムズ海峡でタンカーへの攻撃が相次ぎ、米国とその同盟国は同海峡を航行する商船の護衛に乗り出す必要に迫られそうだ。写真はホルムズ海峡で、石油タンカーのそばを飛ぶヘリ「MH-60S」（2019年　ロイター/Hamad I Mohammed）

中東海上交通の要衝ホルムズ海峡でタンカーへの攻撃が相次ぎ、米国とその同盟国は同海峡を航行する商船の護衛に乗り出す必要に迫られそうだ。

ただ、敵対勢力は機雷を使うなどゲリラ的な手段に訴えており、米国などが護衛に踏み切った場合でも打つ手は限られる。

世界の石油タンカーの約2割が航行するホルムズ海峡の近海では、ノルウェーと日本のタンカー2隻が攻撃を受けるなど、この1カ月間に2度の襲撃でタンカー6隻が被害を受けた。

米高官2人は13日、米国が国際的な船舶交通の保護に向けて複数の選択肢を検討していると明かした。うち1人はタンカー襲撃について「終わったとは考えていない」と述べ、まだ続く可能性があるとの認識を示した。

ただ3人の中東筋によると対策の選択肢は限られ、（1）1980年代のイラン・イラク戦争時にタンカーが次々と攻撃された際などに実施した商船護衛体制を徐々に導入する（2）武器使用の対象や種類を定めた交戦規定を見直す（3）機雷の掃海を行う─の3つだという。

ある中東筋は、米国などはシーレーンとその周辺の安全強化に向けて商船の護衛や交戦規定改定の必要性に言及していると指摘。最終的に米以外の国が艦艇を派遣する可能性はあるが、まだ国連内部で検討されている段階で、動きは遅いという。

別の関係筋も、ホルムズ海峡は狭いのに船舶の航行が多く、米国と同盟国はタンカーへの護衛派遣の実行可能性を検討すべきだと述べた。

ホルムズ海峡の最も狭い部分は幅が33キロメートルしかない。

オックスフォード・リサーチ・グループのリチャード・リーブ最高責任者（CEO）は、戦力差のある相手にゲリラ戦などを仕掛ける「非対称戦争」を回避するのは、手作り爆弾や自爆攻撃を防ぐようなものだと指摘した。

ノルウェー船主協会のジョン・ハマースマーク会長も「この海域で脅威が発生すると船舶を守るのは非常に困難だ」と述べ、対策を取るべきは国際社会、とりわけ各国政府であり、事態が悪化すれば船舶の航行が少なくとも部分的に停止すると警鐘を鳴らした。

専門家の間からは、今後の流れは対イラン制裁を再開したトランプ米大統領がどのようにイランと合意するかにかかっているとの声が聞かれる。

ドバイのシンクタンク、近東・湾岸軍事分析研究所（INEGMA）のリヤド・カフワジCEOは、国際社会が米政府に働き掛けて対イラン制裁を緩和させるか、タンカー攻撃の継続でイランへの国際的な圧力が高まるかのいずれかと予測。「もし戦争になれば国際社会対イランという構図になるだろう。1国のみでイランと対峙したい国はない」と述べた。また、その場合には船舶の保護で西側諸国が負担を背負うことになり、とりわけ米国に重荷が集中するが、フランスと英国も負担を免れないとした。

イラン・イラク戦争時の1984年にはタンカーが次々と攻撃されて「タンカー戦争」の様相を呈した。ロイズの推計によると、この時は商船546隻が被害を受け、民間の船員約430人が死亡した。

先の湾岸筋は「今回は戦争状態にはなっておらず、状況が異なる。問題はどのように海域を守り、それがいつまで続くかだ」と語った。

Ghaida　Ghantous, 　Rania　El　Gamal

［ドバイ　14日　ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号（2月3日発売）は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、金価格下落で安全資産買い　
2026.02.03

ビジネス

再送-ウォーシュ氏のＦＲＢ資産圧縮論、利下げ志向と
2026.02.03

ビジネス

米財務省、第1四半期借り入れ額見通しは5740億ド
2026.02.03

ビジネス

米国株式市場＝反発、ダウ515ドル高　半導体・小型
2026.02.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 6
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 7
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 10
    共和党の牙城が崩れた？　テキサス州で民主党が数十…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中