最新記事

軍事

中国軍増強で、米軍は台湾や南シナ海に近づけなくなる

China's Military Technology Now Close to Parity With U.S., Report Warns

2019年6月7日（金）17時20分
デービッド・ブレナン

南シナ海で演習中の中国空母「遼寧」と艦載戦闘機J-15（2017年）　Mo Xiaoliang-REUTERS

＜「中国が来る、中国が来る、中国が来る......もうこれ以上、待てない」！？＞

軍事力でアメリカを抜き世界一になることを目標としてきた中国軍は、ここへきて技術的に米軍と同等の力を付けつつある――新たに発表された報告書がこう警告した。

シンクタンク「新アメリカ安全保障センター（CNAS）」が発表したこの報告書は、ロバート・ワーク前米国防副長官とその元顧問グレッグ・グラントが作成した。それによれば、中国の台頭により、アメリカが長年にわたって享受してきた世界での軍事的優位性に終止符が打たれるかもしれない、と警告している。

「人民解放軍はこの20年、粘り強く米軍を追いかけてきた」と報告書は説明。「アメリカの好みの戦い方を研究し、その弱みにつけ込んで強みを相殺する戦略を探し求めてきた。とくに軍事技術面では、米軍は圧倒的に強かったからだ」

こうも付け加えた。「軍の運用システム面では既に対等な技術力を達成しつつあり、今後は軍事技術でも優位を目指す計画だ」

世界最先端の米軍を追い抜くために、中国は3段階から成る計画を立てているという。1990年代後半～2000年代の第1段階は、軍の近代化を成し遂げるまでの間、劣勢の立場からでも米軍に対抗する方法を考えた。

世界にも力を誇示できる

「精密誘導兵器やサイバー戦争の技術面で、アメリカとおおよそ対等な立場」を達成したところから始まるのが、第2段階。達成できれば中国は周辺地域に対する優位性を確立できる。中国軍が対艦ミサイルや極超音速ミサイルなどの専門兵器を導入すれば、南シナ海や台湾のような地域での戦争は、アメリカにとって「あまりに犠牲が多い、検討の対象外」の戦争になるという考えだという。

最後の第3段階は、中国軍が技術で既にアメリカを追い抜いた段階だ。そうなれば中国政府は、周辺地域のみならず世界の他の地域に対しても、その力を誇示することができる。

中国は産業スパイや技術スパイを使ってアメリカと対等な地位を確立し、米国防総省の弱みを探し、戦場で優位に立つための人工知能に巨額の投資を行ってきた、と報告書は指摘する。報告書はまた、中国が奇襲用のいわゆる「邪悪な能力（black capabilities）」を保持している、とも示唆した。

次のページ米軍は「第三の相殺戦略」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中