最新記事

緑地

中国とインドが地球の緑地増加に寄与していた

2019年3月7日(木)19時02分
松岡由希子

地球の緑地が過去20年間で増えていることが明らかとなった。その増加に寄与しているのは、世界最大の人口を擁し、経済成長が著しい中国とインドである。

アメリカ航空宇宙局(NASA)では、2000年から2017年まで、地球観測衛星2基に搭載した中分解能分光放射計(MODIS)で地上500メートルから地球の植生の変化を測定し、高解像度データを収集してきた。

中国の植樹プログラム「緑の万里の長城」

米ボストン大学のランガ・ミネニ教授らの研究チームがこれらの衛星データを分析したところ、2000年以降のおよそ20年間で地球の葉面積は5%増加し、その規模はアマゾン熱帯雨林の大きさに相当する550万平方キロメートルにのぼることがわかった。衛星データの分析結果をまとめた研究論文は、2019年2月11日、学術雑誌「ネイチャー・サステナビリティ」で公開されている。

とりわけ中国とインドで緑地が増えていることは、研究チームを驚かせた。研究論文の筆頭著者であるボストン大学のチー・チェン氏は「『人口の多い国々による乱開発が土壌の劣化を招いている』という一般的な見方を鑑みると、中国とインドが地球全体の緑地の増加の3分の1を占めていることは驚きだ」とコメントしている。

global_tamo_2017_full.pngNASA

緑地の内訳には両国で違いがあり、インドでは、緑地の82%が耕地で、森林はわずか4.4%である一方、中国では、植樹プログラム「緑の万里の長城」などの植樹活動や森林保護によって緑地の42%を森林が占め、耕地は32%となっている。また、中国、インドともに耕地面積は2000年以降それほど変化していないものの、集約農業によって、年間の食料生産量は35%以上増加している。

countrieschart_tamo_2017.pngNASA

熱帯地域における自然植生の減少を相殺するものではない

地球で緑地が増加しているという現象は、すでに1990年代半ば、ミネニ教授らによって確認されていたが、植林や農業といった人間活動が主たる要因であるかどうかは解明できていなかった。

研究チームの一員でNASAエイムズ研究センターに所属するラマクリシュナ・ネマニ氏は、今回の研究成果をふまえ「人間活動が地球の緑化における主要な要素のひとつであることがわかった。気候モデルにおいても、この要素を考慮する必要があるだろう」と述べ、輪作や灌漑、肥料の使用、森林伐採、植林など、大気中の炭素に影響を与える人間の土地利用を「地球システムモデル」に組み込むよう提唱している。

中国やインドを中心とする緑地の増加は、熱帯地域における自然植生の減少の損失を相殺するものではないものの、ネマニ氏は「1970年代から1980年代にかけて中国やインドの植生状況はよくなかったが、90年代にこの課題が認識され、今日では状況が改善している。人類には立ち直る力があることを示すものだ」と前向きな見解を述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

片山財務相、為替市場「緊張感持って注視」 米当局と

ワールド

勝敗ライン、自民で過半数とは言ってない=高市首相

ワールド

米の広範囲に大寒波、一時100万戸が停電 1万10

ワールド

韓国の李ヘチャン元首相が死去 訪問先のベトナムで心
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中