最新記事

ニューズウィークが見た「平成」1989-2019

平成は日本人に「無常」を教えた──バブル崩壊から原発事故、そして次の「非常識」

The Lesson of Impermanence

2019年2月14日(木)11時30分
長岡義博(本誌編集長)

東日本大震災の大津波にも流されなかった「奇跡の一本松」 KIM KYUNG HOON-REUTERS

<バブル崩壊に阪神淡路大震災、東日本大震災、そして福島原発事故。常識を覆され続けた日本人を、次の「非常識」が待っているかもしれない>

※ニューズウィーク日本版SPECIAL ISSUE「ニューズウィークが見た『平成』1989-2019」が好評発売中。平成の天皇像、オウム真理教と日本の病巣、ダイアナと雅子妃の本当の違い、崩れゆく大蔵支配の構図、相撲に見るニッポン、世界が伝えたコイズミ、ジャパン・アズ・ナンバースリー、東日本大震災と日本人の行方、宮崎駿が世界に残した遺産......。世界はこの国をどう報じてきたか。31年間の膨大な記事から厳選した、時代を超えて読み継がれる「平成ニッポン」の総集編です。
(この記事は「ニューズウィークが見た『平成』1989-2019」収録の書き下ろしコラムの1本)

◇ ◇ ◇

平成3年(1991年)に毎日新聞の記者として社会人生活をスタートした私にとって、「平成」は取材対象そのものだった。平成18年(2006年)に弊誌に移ったが、今でも最も強く記憶に残っているのは平成7年(1995年)1月17日に起きた阪神淡路大震災だ。

当時、神戸支局員だった私にとって、忘れられない地震発生直後の光景がある。見渡す限り爆撃跡のような瓦礫の山に囲まれた道を、打ちひしがれた被災者の列が続く。どの手もジュースやウーロン茶のペットボトルと食パンが入ったビニール袋を抱えている。

大地震が起きたばかりの被災地は物流が止まり、ガスや電気が使えない。物流が止まれば食料はすぐに底を突き、ガスや電気がなければ調理もできない。そのことを直感的に察した被災者たちは、自宅の冷蔵庫にあった食パンとペットボトルの飲料を真っ先に持ち出した。物流と電気・ガスが止まった被災地で、食べられない紙幣や硬貨など何の価値もない。

なぜかあの頃の日本では、「関西で大地震は起きない」という迷信が真理であるかのように語られていた。何の根拠もない。思い込み、いや、むしろそれは「あってほしくない」という願望の反映だったのだろう。起きるはずのない大地震に直撃された結果、神戸や阪神地区、淡路島で無防備な人々はカネに対する信用が消えたいわば原始社会に突然放り込まれた。そして6400人余りの命が失われた。

平成は日本人に「無常」を教えた時代だった。高度経済成長という全てが右肩上がりの社会に慣れ、後に「バブル」と定義されるハイパー好景気の時代を生きた人々には、それこそが疑いなき日常だった。享楽の日々がいつか終わると予想した賢者はごく少数派でしかなく、だからこそ大半の日本人は宴の終わりに呆然と立ち尽くすしかなかった。

バブル経済の崩壊と阪神・淡路大震災で「無常」を学習したはずの日本人だが、平成23年(2011年)の東日本大震災でも再び「高額の授業料」を支払って無常を学ぶことになった。全く想像を超える規模の大津波、そしてチェルノブイリ事故に次ぐレベルの被害をもたらした福島第一原発の放射能漏れ事故。巨大津波で壊滅的な被害が出た仙台市の地区では、4キロ内陸にまで海水が押し寄せた。宮城県の浸水想定はそのわずか40分の1の100メートルだった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国、レアアース輸出許可を簡素化へ 撤廃は見送り=

ビジネス

マツダ、関税打撃で4━9月期452億円の最終赤字 

ビジネス

ドイツ輸出、9月は予想以上に増加 対米輸出が6カ月

ワールド

中国10月輸出、予想に反して-1.1% 関税重しで
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2人の若者...最悪の勘違いと、残酷すぎた結末
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの…
  • 6
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 7
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 8
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 9
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 10
    なぜユダヤ系住民の約半数まで、マムダニ氏を支持し…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 8
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 10
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中