最新記事

中国

アップル失速は中国経済減衰のせいなのか?

2019年2月8日(金)15時00分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

アップルのiPhone Regis Duvignau-REUTERS

日本の報道ではアップル失速を中国経済減速のせいにする傾向が強いが、中国でのスマホの売れ行きを見ると中国国産スマホが魅力的でiPhone離れが加速しただけだ。結果中国需要に頼った日本企業が影響を受ける。

春節前の中国国内におけるスマホの売れ行きランキング

中関村オンラインZOL(Zhong-guan-cun OnLine)が調査した今年1月27日のデータによれば、中国におけるスマホの人気ランキング(売れ筋ランキング)は以下のようになっている(華為はHuawei。ZOLの表現に従う。金額の単位は元。1元=16.27円)。

1.華為nova4(標準スペック)  ¥3,099

2.vivoNEX(デュアルスクリーン)¥4,998

3.OPPO R17Pro(6GB RAM) ¥3,999

4.一加(One Plus)6T(6GB RAM)¥3,399

5.栄耀(Honor)V20(6GB RAM)¥2,999

6.Apple(iPhone XR)      ¥5,699

7.華為 Mate20 Pro(6GB RAM)   ¥5,399

8.華為 Mate 20         ¥3,999

9.Apple(iPhone XS Max)   ¥9,599

10.Apple (iPhone XS)    ¥8,699

すべてが、全網通という、中国の3大通信メガグループ(中国電信・中国聯通・中国移動)に対応できる機種だ。Apple以外は何れも中国の企業である。

華為とvivo(ビーボ)は1位と2位を争っており、ときどき両者の順位が逆転することがある。

それにしても、春節(2月5日)前とはいえ、トップ10にAppleが3機種も入っているのは、なかなかのものだと言える。おそらく華為の創始者・任正非氏が、1月21日に、「華為のためにAppleを排除することはしないでくれ。華為のためでなく、国家のために行動してほしい」という声明を出していたことが影響しているのかもしれない。

ただ、Appleは、中国のスマホメーカーが次々と新しい機能を搭載しながら安価な機種を出しているのに対して、機能的には何も目新しいものがないまま、価格だけは高いので、トップ10の中でも後半の6位以下にしか入っていない。なんといってもトップは華為かvivoで、OPPOが2位か3位に就くなど、次に迫っている状況はあまり変わらない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ 朝ロ同盟を称

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間 紛争再燃に

ワールド

アングル:求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃=ウクライナ当局
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中