最新記事

中国

アップル失速は中国経済減衰のせいなのか?

2019年2月8日(金)15時00分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

アップルのiPhone Regis Duvignau-REUTERS

日本の報道ではアップル失速を中国経済減速のせいにする傾向が強いが、中国でのスマホの売れ行きを見ると中国国産スマホが魅力的でiPhone離れが加速しただけだ。結果中国需要に頼った日本企業が影響を受ける。

春節前の中国国内におけるスマホの売れ行きランキング

中関村オンラインZOL(Zhong-guan-cun OnLine)が調査した今年1月27日のデータによれば、中国におけるスマホの人気ランキング(売れ筋ランキング)は以下のようになっている(華為はHuawei。ZOLの表現に従う。金額の単位は元。1元=16.27円)。

1.華為nova4(標準スペック)  ¥3,099

2.vivoNEX(デュアルスクリーン)¥4,998

3.OPPO R17Pro(6GB RAM) ¥3,999

4.一加(One Plus)6T(6GB RAM)¥3,399

5.栄耀(Honor)V20(6GB RAM)¥2,999

6.Apple(iPhone XR)      ¥5,699

7.華為 Mate20 Pro(6GB RAM)   ¥5,399

8.華為 Mate 20         ¥3,999

9.Apple(iPhone XS Max)   ¥9,599

10.Apple (iPhone XS)    ¥8,699

すべてが、全網通という、中国の3大通信メガグループ(中国電信・中国聯通・中国移動)に対応できる機種だ。Apple以外は何れも中国の企業である。

華為とvivo(ビーボ)は1位と2位を争っており、ときどき両者の順位が逆転することがある。

それにしても、春節(2月5日)前とはいえ、トップ10にAppleが3機種も入っているのは、なかなかのものだと言える。おそらく華為の創始者・任正非氏が、1月21日に、「華為のためにAppleを排除することはしないでくれ。華為のためでなく、国家のために行動してほしい」という声明を出していたことが影響しているのかもしれない。

ただ、Appleは、中国のスマホメーカーが次々と新しい機能を搭載しながら安価な機種を出しているのに対して、機能的には何も目新しいものがないまま、価格だけは高いので、トップ10の中でも後半の6位以下にしか入っていない。なんといってもトップは華為かvivoで、OPPOが2位か3位に就くなど、次に迫っている状況はあまり変わらない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

イラン情勢注視続く、FRB金利見通しも焦点=今週の

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 4
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 5
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 6
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 7
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中