最新記事

AI採用

【就活最前線】採用・不採用は人工知能が決める

How AI Can End Bias In Job Recruitment

2019年1月10日(木)14時30分
ベン・チャットフィールド(人材採用ベンチャーTempoの共同設立者兼CEO)

AIに書類審査をさせると、あっと言う間に偏見抜きのランキングができる  AndreyPopov/iStock.

<アマゾンが過去10年分の応募者のデータをAIに分析させたら、女性差別のAIになってしまったという失敗もあるが、正しく開発すれば、人間より公正で信用できる採用担当になれるはず>

仕事がほしい? ならば、これからは人間だけでなく、機械(=人工知能)にも好かれなくてはならない。

求人をオンラインで行うようになったため、採用側は膨大な数の応募者をふるいにかけなけなければならなくなった。米オンラインメディアのVICEが今年初め、新オフィスのマネージャーを募集したところ、数時間で2000件以上の応募があった。5人の人事担当者が5分で1通の履歴書を見るとすると、合格者を決めるまで1週間はかかる。面接はやっとそれからだ。

そこでAI(人工知能)の出番だ。最大のメリットはなんといっても、膨大な数の履歴書をあっという間に審査できること。AIは複数のデータソースを使って情報を高速処理し、人間の脳では把握できないものを見抜くことができる。しかも、単に履歴書をスキャンするのではなく、応募者のネット上での活動も評価した上で、最も採用条件に適合する候補者を効率的に選び出してくれる。今や大手企業はみな何らかの形でこのテクノロジーを使っている。

偏った学習でバイアス助長

だが昨年は、AI採用ツールの欠陥が数多く報告された。なかでも悪名を馳せたのは、アマゾンのAI採用システムの欠陥だ。同社が開発したAI採用ツールは女性を差別したのだ。アマゾンの開発チームは、過去10年間に送られてきた応募者の履歴書すべてをAIに分析させた。するとAIは、「女性」という単語を含む履歴書の評価を下げ、女子大の出身者には低い点数しか与えないというルールをみずから編み出した。

こうした欠陥が明るみに出たことで、AI開発に携わる企業は、自社のテクノロジーを再検証する必要に迫られた。他の技術と同じく、AIにも落とし穴がある。使い方を誤れば、偏見を助長し、性差別や人種差別を悪化させる危険がある。しかしこうした経験から得た教訓をAI開発に生かせば、時代遅れの人事・採用制度に革命的な進化もたらすかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏CPI、4月はサービス上昇でコア加速 6月

ワールド

ガザ支援の民間船舶に無人機攻撃、NGOはイスラエル

ワールド

香港警察、手配中の民主活動家の家族を逮捕

ビジネス

香港GDP、第1四半期は前年比+3.1% 米関税が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 7
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 8
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 9
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中