最新記事

SNS

ロシアの「ミス・ヒトラー」コンテストがSNSで炎上→削除

No to Miss Hitler Pageant

2018年10月9日(火)16時40分
ベンジャミン・フィアナウ

ネオナチからの没収品を展示するドイツの警察署 Fabrizio Bensch-REUTERS

<ロシア人もドイツ人もアメリカ人も出場する、ナチス賛美の白人女性コンテストが炎上>

最近、ミスコンはただでさえ風当たりが強い。しかも、それが「ミス・ヒトラー」コンテストだったら......。

ロシア企業が運営する、ユーザー約5億人でヨーロッパ最大のSNSであるフコンタクテは9月半ば、オンライン開催のコンテスト「ミス・ヒトラー2018」の宣伝ページを削除した。

アドルフ・ヒトラーを「敬愛」する「純血」の白人女性の参加を募るページは9月に公開された。米ニュースサイト、ボカティブがその存在を報じた後、イスラエルのテレビ局がフコンタクテの管理者に連絡した。

モスクワ・タイムズ紙によれば、問題のページはロシア通信・情報技術・マスコミ監督庁によってブラックリストに登録され、再投稿が不可能になった。閲覧しようとすると、「暴力扇動のため、このコミュニティーはブロックされました」とのメッセージが表示される。

「ミス・ヒトラー」コンテストの参加者は「第三帝国を愛し、敬う」理由と共に、自身の画像を投稿。その大半はセルフィー(自撮り写真)で、ナチス式の敬礼をしたり、ナチスのシンボルや旗を身にまとったりしてポーズを取っている。コンテストの目的はヒトラーのイメージを回復させ、彼が残した思想や文化の美しさを示すこと。出場者の国籍はロシアやドイツ、イタリア、アメリカに及ぶという。

フコンタクテは14年にも、同様のミスコン開催の場になっている。今回と同じく出場者は自分の写真とヒトラーへの思いを投稿し、会員が気に入った候補を選ぶ方式で、入賞者にはナチスの紋章などをあしらったペンダントなどが贈られる予定だった。フォロワー数は7500人以上に達していたが、やはりフコンタクテによって閉鎖された。

このところ、ネオナチや人種差別的なサイトやアカウントへの対応を厳しく問われている米ソーシャルメディア大手は今回、ミス・ヒトラー絡みのコンテンツに用心深く対処した。YouTubeは関連動画に「不適切または不快」とのフラグを付け、フェイスブックは同コンテストに関する検索結果を全て表示できないようにした。

ロシア国内にも、こうしたサイトに目を光らせる組織がある。人種・民族差別による犯罪を監視するNGO「ソバ」は、イスラエル側の抗議によってコンテストのページが削除され、同種の投稿の防止目的で調査資料がロシア当局に提出された経緯を発表した。

それでもこの手のコンテストが登場すれば、悪びれずに参加する人がいる。「ミス・ヒトラー」のページ閉鎖前の時点で暫定1位だったのは「ミス・スクルド」と名乗るドイツ人女性。「ミス・エーデルワイス」や「ミス・マルタ」と称する出場者らもいた。悪名は無名に勝る、なのだろうか?

<本誌2018年10月09日号掲載>

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中