最新記事

戦力分析

台湾は人民解放軍の上陸作戦に勝てる

Taiwan Can Win a War With China

2018年10月4日(木)17時10分
タナー・グリーア(フォーリン・ポリシー誌記者)

この段階での目標は2つ。まずは台湾空軍機の大部分を地上で破壊し、指揮系統を混乱させて制空権を確保すること。もう一つの目標は台湾社会を麻痺させること。総統が死亡し、通信が遮断され、移動の手段も奪われ、交通機関が使えなくなれば、軍人たちの士気も下がり、混乱状態に陥るはずだ。そうなったら、いよいよ本格的な上陸作戦の始まりだ。

上陸1週間で台北攻略

この作戦は壮大な規模になる。何万隻もの船(その多くは徴発された民間船だろう)が動員され、総勢100万の部隊を乗せて台湾海峡を渡る。護衛の戦闘爆撃機も出撃する。

混乱し分断された台湾の兵士たちは、やがて弾薬も尽きて海岸からの退却を余儀なくされる。上陸した中国軍は海岸線に拠点を築き、さらに内陸部を目指す。ここから先は簡単だ。

magw181004-chinataiwan.jpg

既に制空権を確保しているから、中国の空軍機はどこでも空爆できる。一方で地上の侵攻部隊は孤立した台湾兵の残党を次々に敗走させる。上陸から1週間もあれば、中国軍は台北を占領できる。2週間もあれば戒厳令を発し、島全体をアメリカや日本からの反撃に備える前線基地とすることができる。

これが中国側の描くベストなシナリオだ。しかし、そう簡単に運ぶ保証はない。そもそも先制攻撃で台湾側の「意表を突く」のは至難の業だ。

まず、海峡を渡れるのは4月か10月だけだ。1年のうち、台湾海峡の気象条件が良好なのは4月と10月の各4週間しかない。

それに、大艦隊が海を渡る大掛かりな作戦で「意表を突く」のは不可能だ。しかも台湾の情報機関は中国本土に深く潜入している。イーストンの推定では戦闘開始の60日以上前に上陸作戦の準備中と判明し、台湾だけでなく日米両国も警戒態勢に入る。そして最初のミサイルが発射される30日以上前に、警戒は確信に変わるという。

それだけ時間の余裕があれば、台湾側はいろいろできる。軍隊の主な施設を山間部のトンネルに移し、無防備な港湾から艦船を退避させる。中国側の工作員などとおぼしき者の身柄を拘束する。周辺海域に機雷を敷設する。地上部隊を島内各地に分散・偽装する。島全体に戦時体制を敷き、予備役165万人に武器を配る。

台湾島の西部海岸で上陸作戦が可能と思える場所は13カ所しかない。その全てで、既に備えはできている。想定される上陸地点には地下トンネルが縦横に張り巡らされている。装備品などを隠すコンクリートの地下倉庫もある。浜辺から内陸部に通じる境界に沿った地面には鋭い葉先を持つ植物が茂る。海岸地帯には化学工場が多いので、無差別に爆撃すれば有毒ガスが拡散する恐れもある。

開戦間近となれば、どの海岸にも容赦ない防御網が築かれているはずだ。台北に通じるルートは厳重に警戒されており、いざ非常事態となれば爆弾を仕掛けるなどして進撃を阻む用意ができている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税の影響で

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中