最新記事

日本社会

戦後日本で価値観の激変に苦悩した若者たち、現在の社会変化にも共通点が

2018年8月22日(水)15時30分
舞田敏彦(教育社会学者)

時代の転換期に最も影響を受けやすいのは若者たち BenGoode/iStock.

<年代別の自殺率や動機の変遷を見ていくと、現在は価値観の変化に若年層が苦悩する、社会の転換点であることがわかる>

夏休みも終盤になり、子どもの自殺への注意を呼び掛ける報道が増えている。新学期開始に伴って子どもの自殺増加が懸念されるためだ。過去40年間の統計によると、18歳以下の子どもの自殺者は9月1日に飛び抜けて多くなっている。

他国の統計と比較しても、日本は自殺率が高い国だ。1998~2009年まで、年間の自殺者が3万人を越える状態が続いた。政府の対策の効果もあり、最近は年間2万人ほどまで減っているが、人口10万人あたりの自殺率は諸外国と比べて依然として高い。

自殺は年齢現象でもある。様々な悩みに苛まれる青年期、役割の負担が増す壮年期、病に侵される高齢期で自殺は多発するというが、どこにピークがあるかは時代によって違う。時代別・年齢層別に自殺率を出し、可視化できるグラフにすると、社会のどこに危機がある(あった)かがわかる診断図となる。

<図1>は、男性の年齢層別の自殺率(人口10万人あたりの自殺者数)を5年間隔で出し、率の水準を等高線グラフで表したものだ。紫は40以上50未満、黒は50以上であることを示している。

maita180822-chart01.jpg

戦後間もない頃は高齢層の自殺率が高かった。当時は年金等の社会保障が不備で、子が老親を養うという戦前の規範も薄れつつあったので、生活苦による老人の自殺が多かったと推測される。

また20世紀末から21世紀初頭にかけて、50代の部分に黒色の膿が広がっている。平成不況が深刻化した頃で、会社のリストラなどによって中高年男性の自殺が多発したためだ。1997年から98年にかけて年間自殺者が2万3494人から3万1755人に急増したが、増加分の大半は50代の男性だった。

それともう一つ、1950年代半ばの20代の山も注目される。社会の激変期で、価値観の急変に翻弄され、生きる指針に困惑した青年が多かったためとみられる(詳細は後述)。

なお、左上から右下の「ナナメ」をたどることで世代の軌跡も読める。赤色の矢印は、1946~50年生まれの団塊世代の軌跡だ。児童期・青年期が社会の成長と重なった幸運な世代ともいわれるが、退職直前の50代はつらい時期だった。青色の昭和一桁後半生まれ世代は、20代の頃に大きな危機に直面している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル外相「終わりなき戦争望まず」、終結時期は

ワールド

米国防長官、イラン攻撃「最も激しい日に」 最多の戦

ワールド

イランの「黒い雨」、WHOが健康被害を警告 

ワールド

欧州委員長、原発縮小は「戦略ミス」 化石燃料依存に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 5
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 6
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 7
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    トランプも無視できない? イランで浮上した「危機管…
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中