最新記事

日本社会

戦後日本で価値観の激変に苦悩した若者たち、現在の社会変化にも共通点が

2018年8月22日(水)15時30分
舞田敏彦(教育社会学者)

時代の転換期に最も影響を受けやすいのは若者たち BenGoode/iStock.

<年代別の自殺率や動機の変遷を見ていくと、現在は価値観の変化に若年層が苦悩する、社会の転換点であることがわかる>

夏休みも終盤になり、子どもの自殺への注意を呼び掛ける報道が増えている。新学期開始に伴って子どもの自殺増加が懸念されるためだ。過去40年間の統計によると、18歳以下の子どもの自殺者は9月1日に飛び抜けて多くなっている。

他国の統計と比較しても、日本は自殺率が高い国だ。1998~2009年まで、年間の自殺者が3万人を越える状態が続いた。政府の対策の効果もあり、最近は年間2万人ほどまで減っているが、人口10万人あたりの自殺率は諸外国と比べて依然として高い。

自殺は年齢現象でもある。様々な悩みに苛まれる青年期、役割の負担が増す壮年期、病に侵される高齢期で自殺は多発するというが、どこにピークがあるかは時代によって違う。時代別・年齢層別に自殺率を出し、可視化できるグラフにすると、社会のどこに危機がある(あった)かがわかる診断図となる。

<図1>は、男性の年齢層別の自殺率(人口10万人あたりの自殺者数)を5年間隔で出し、率の水準を等高線グラフで表したものだ。紫は40以上50未満、黒は50以上であることを示している。

maita180822-chart01.jpg

戦後間もない頃は高齢層の自殺率が高かった。当時は年金等の社会保障が不備で、子が老親を養うという戦前の規範も薄れつつあったので、生活苦による老人の自殺が多かったと推測される。

また20世紀末から21世紀初頭にかけて、50代の部分に黒色の膿が広がっている。平成不況が深刻化した頃で、会社のリストラなどによって中高年男性の自殺が多発したためだ。1997年から98年にかけて年間自殺者が2万3494人から3万1755人に急増したが、増加分の大半は50代の男性だった。

それともう一つ、1950年代半ばの20代の山も注目される。社会の激変期で、価値観の急変に翻弄され、生きる指針に困惑した青年が多かったためとみられる(詳細は後述)。

なお、左上から右下の「ナナメ」をたどることで世代の軌跡も読める。赤色の矢印は、1946~50年生まれの団塊世代の軌跡だ。児童期・青年期が社会の成長と重なった幸運な世代ともいわれるが、退職直前の50代はつらい時期だった。青色の昭和一桁後半生まれ世代は、20代の頃に大きな危機に直面している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エリオット、商船三井の経営計画「前向きな一歩」 株

ワールド

原油先物1%超上昇、イラン戦争終結期待も警戒感続く

ワールド

ベネズエラ、移行期間と自由・公正な選挙必要=米国務

ビジネス

アングル:短観が示すインフレリスク 物価見通し上振
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中