最新記事

トラベル

富裕層しかいないはずのファーストクラスで多発する備品泥棒

First-Class Sticky Fingers

2018年8月18日(土)15時10分
ジュリアン・コソフ

提供品は機内でご利用ください(エミレーツのファーストクラス) Phil Noble-REUTERS

<機内提供品をくすねる金持ち客の多さに航空会社は困惑>

ファーストクラスやビジネスクラスで空の旅を楽しむ乗客といえば、高給取りや富裕層ばかり。にもかかわらず近年、航空会社を悩ませているのが、金持ち客による窃盗の蔓延だ。機内用の高級アメニティー品が、次々と盗難被害に遭っている。

高級ブランケットやパジャマ、ブランド香水などのアメニティーを提供しても、結構な頻度で勝手に持ち出されてしまう。そのため航空会社の中には、高級品の提供自体を見直しているところもある。

英ヴァージン航空は年初からこれまでに1700枚の軽量ブランケットを盗まれた。名物の「ジェット機形」ソルト&ペッパー入れに至っては、あまりに持ち出しが当たり前になってしまったので、皮肉たっぷりに「ヴァージン航空からの盗品」とのロゴを付けているくらいだ。

英タイムズ紙によれば、家具ブランド、ホワイト・カンパニーのサテンの縁取り付きブランケットを提供するブリティッシュ・エアウェイズ(BA)は、こうコメントしている。「お客様には毛布を盗るよりも昼寝を取ることをお勧めしています」

金持ち客は、あらゆる名品をくすねるだけではない。盗品をネットで売りに出し、小ガネまで稼いでいる。eベイのようなオークションサイトにはBAのブランケットやエティハド航空のビロードの膝掛けなどが出品されている。

ファーストやビジネスクラスの座席は何千ドルもかかるのだから、アメニティーを自由に手荷物に入れて持ち帰る権利がある――乗客は、そんな感覚をお持ちのようだ。「機内に固定していない物ならほぼ何でも、どこかの時点で持ち去られる」と、航空業界アナリストのヘンリー・ハートベルトは言う。

多くの航空会社は、はびこる略奪者たちに寛容な態度を取っている。何せ国際線でファーストやビジネスクラスの乗客が占める割合は全体の5.5%だが、そこから得られる収入は30%以上を占める。

だが、目に余る窃盗に静かな警告を発し始めた会社も。米ユナイテッド航空は機内メニューに、どのグッズが無料配布品で、どれが「購入してお持ち帰りいただける品」か明記している。

最上級の客であると同時に最大の窃盗団である彼らにどう対処するか、航空各社は視界不良のままだ。

<本誌2018年8月14&21号掲載>

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米1月CPI、前年比2.4%上昇 伸び鈍化し予想も

ワールド

米・ロ・ウクライナ、17日にスイスで和平協議

ワールド

米中外相、ミュンヘンで会談 トランプ氏の訪中控え

ビジネス

EU貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 7
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    やはりトランプ関税で最も打撃を受けるのは米国民と…
  • 10
    着てるのに見えてる...カイリー・ジェンナーの「目の…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中