最新記事

性暴力

インドネシアの老呪術師が少女を15年間監禁　性的虐待の日々

2018年8月8日（水）12時48分
大塚智彦（PanAsiaNews）


女性が発見されたときの様子を伝える現地メディア　 ANTV News Plus / YouTube

周到な嘘で両親を騙した呪術師

HSさんの行方が突然不明となった2003年当時、ジャゴ容疑者はHSさんの両親に対し「HSは仕事を探しに首都のジャカルタに行った」と嘘の占いを告げていた。さらに、嘘がばれないようにと時々両親に菓子類を届け「娘さんがジャカルタで働いて得たお金で購入して送ってきたものだ」と虚偽の話しをでっちあげて両親を安心させていたという。

その後ジャゴ容疑者は「消息が分からなくなった」と連絡が途絶えたことにし、両親も長期に渡る音信不通にHSさんのことは諦めるようになった。

警察の捜査でジャゴ容疑者の犯行は極めて用意周到かつ計画的であり、さらなる捜査で事件の全容を解明したいとしている。しかしイスラム教徒の間でも地方では民間信仰が現在も根強い。呪術師や魔術師などは特殊技能をもつ霊能者として村落コミュニティーでは尊敬され、信頼される立場をいまだに維持している。そうした風習が事件の発覚を遅らせ、さらに事件の全容解明を困難にしていることも事実としてある。

国家人権委員会女性問題部会では「ジャゴ容疑者が村人から絶大な信頼を得ていたことからすると、HSさん以外にも被害者がいる可能性がある」として警察に徹底した捜査を求めると同時に、救出されたHSさんの精神的なトラウマに対する行政の細やかな医学的、心理的なケアが必要だと訴えている。

ジャゴ容疑者の息子、HSさんの姉も事件に何らかの関与があったのではないかとの疑いから現在警察による事情聴取を受けている。ジャゴ容疑者は裁判になった場合、最高刑で禁固15年になる可能性があるという。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号（1月20日発売）は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民／不動産／留学生／観光客／参政権／社会保障／治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界秩序は変化「断絶ではない」、ＥＣＢ総裁が加首相
2026.01.23

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ　1月の1000人削減後＝
2026.01.23

ビジネス

ユーロ圏総合ＰＭＩ、1月速報値51.5で横ばい　価
2026.01.23

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依
2026.01.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 10
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中