最新記事

動物

「飼い主様を救え！」　必死に心肺蘇生術を施す犬のビデオが話題に

2018年7月2日（月）17時30分
松丸さとみ

twitter/policiademadrid

心臓マッサージと脈の確認をする犬のポンチョ

自分にもしものことがあったら、愛犬が助けてくれるかも......。そんな愛犬家の夢のような（？）状況を捉えたビデオが、ソーシャルメディア（SNS）で拡散された。仰向けに倒れ込んだ警察官に、犬が心肺蘇生法（CPR）を施す様子だ。

動画は、スペインのマドリード警察が22日にツイッターに投稿したもので、7月2日時点で3万件以上の「いいね」がつき、再生回数は300万回近くに達している。

ビデオで懸命にCPRを行なっているのは、「ポンチョ」と名付けられたサービス犬だ。自分のハンドラーである警察官が倒れるとそこに走り寄り、心臓をマッサージするかのように胸の上でジャンプしたり、首元に顔を近づけて脈を図ったりするようなしぐさを見せている。これを見た会場からは大歓声が起こった。

英紙インディペンデントによると、マドリード警察はスペイン語で、「ポンチョの英雄的パフォーマンス。警察官の『命を救うこと』に少しもためらうことなく堂々とCPRを実施した」とツイート。米国人作家ジョン・ビリングス氏の言葉「犬はこの世で唯一、自分よりもあなたを愛してくれる存在だ」という言葉も引用した。


ポンチョだけじゃない、CPR犬

ヨーロッパのニュース専門放送局ユーロニュースによると、この「技」は警察が行なっている学校訪問で子供たちに見せた催し物で披露されたものだ。警察の広報担当者であるフェルナンド・ロドリゲス氏は、ポンチョが数年前からCPRの「技」を行なっているとユーロニュースに話した。ただしポンチョは実のところ、自分担当のトレーナー相手でなければこの技をできないとロドリゲス氏は明かしている。

また、ポンチョが「CPR」のパフォーマンスを行った初めての犬というわけではない。英タブロイド紙のザ・サンによると、2017年3月に行われたドッグ・ショーで、CPRを披露した犬がいるのだ。

英国で毎年3月に開催される世界最大のドッグショー「クラフツ」に出場したベルジアン・シェパードのデリルとハンドラーのルーシー・インベルグローバさんは、約４分間の演技の中で、手りゅう弾の犠牲になったインベルグローバさんにデリルがCPRとマウス・ツー・マウスを施すというパフォーマンスを取り入れ、会場を沸かせた。

病院外の心臓発作、CPRで45％が蘇生

CPRとは、心肺機能が停止したかそれに近い状態にある人に対し、人工呼吸や心臓マッサージを行い、心肺機能の蘇生を試みる一次救命処置だ。

次のページ実際にCPRができるのか？
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米ＡＩ株急落でインフラ企業に照準、巨額投資の「受益
2026.02.20

ワールド

平和評議会初会合、トランプ氏は各国首脳に「お世辞外
2026.02.20

ビジネス

米ＮＹ州知事、ロボタクシー導入拡大案を撤回　ウェイ
2026.02.20

ビジネス

米メタ、ＡＩ資金調達で株式報酬5％削減＝ＦＴ
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 9
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中