アジア駐在の欧米特派員はセクハラ男だらけ

「#MeToo には反発も大きいから、批判的な持論を展開したくなる男性もいるだろう。しかし報道は政治家の姿勢を左右する。ジャーナリストがああいう見解を披露するのは見過ごせない」と、チョンは言う。「例えば中国のセクハラ問題を報道するなら、記者が男女間の合意をどう捉えているのかを事前に確かめるくらいが妥当だと思う。どんな報道がなされ、被害者がどう描かれるかは彼ら次第なのだから」

海外勤務には苦労が付き物だし、危険も潜む。ジャーナリストはジャーナリスト同士、嫌がらせをするより助け合うべきだ。実際、たとえライバル会社に勤めていても、海外特派員は同業者を仲間と見なす傾向が強い。そんな連帯感があるからこそ、彼らは当局の介入などの脅威に対して結束できるのだが、身内のセクハラや暴力の被害を訴えにくい雰囲気にもなる。

欧米のメディアは現地スタッフを使い捨てにせず、自社の人材ネットワークに組み込むべきだ。そうすれば職場の安全と多様性が高まるだけでなく、待遇に不満を覚えながらも立場の弱さから声を上げられないでいる現地スタッフが会社を信頼し、仕事に打ち込むようになる。

全ての支局や支社に人事担当を置く予算がないのなら、せめて女性、とりわけ地位の低い現地スタッフが気軽に相談できる窓口を本社に設けるべきだ。女性を食い物にする連中を、のさばらせてはいけない。

From Foreign Policy Magazine

＜本誌2018年6月26日号掲載＞