最新記事

修理職人

「使い捨て文化」に戦いを挑む修理職人のネットワークが世界に広がっている

2018年3月22日（木）18時30分
松丸さとみ

ベルリンの修理カフェ　Tobias Schwarz-REUTERS

＜使い捨ての消費文化に対抗しようとしている世界的なネットワーク「修理カフェ」の活動が世界に広がっている＞

ゴミ問題やCO2問題に修理という解決策

壊れたら買い換える、「使い捨て文化」という言葉が使われるようになってから久しい。しかしそれに伴い、ゴミの問題も指摘されるようになった。世界銀行が2012年に発表した数値によると、世界的に私たちは１日1人あたり1.2キロのゴミを出しており、2025年にはこれが1.42キロに増えると予測されている。

英紙ガーディアンによると、英国で2016年にゴミ廃棄場に捨てられた衣類は30万トンに上り、英国での衣類の平均使用年数は3.3年だった。また、ゴミとして捨てられる電子機器や電気製品は、2018年末には世界で5000万トンに達すると予測されているという。

こうした使い捨ての消費文化に対抗しようとしている世界的なネットワークがある。「修理カフェ」だ。壊れたものを持ち込むと、ボランティアの人たちが無料で修理してくれる。ヘアアイロン、掃除機、ラップトップなどの電気製品から、ダイニングチェアなどの家具、ジーンズなどの衣類と、対象はさまざまだ。

公式ウェブサイトによると、修理カフェ第1号店が生まれたのは2009年、オランダのアムステルダム。現在は非営利団体の「リペアカフェ・ファウンデーション」として、世界に1500店の修理カフェを抱える（常設ではなくイベントとして運営しているところが多いようだ）。

修理さえすればまだ使えるという物を直して使うと、ゴミを減らす以外にも利点がある。新製品を作るために必要となる原材料やエネルギー、二酸化炭素排出を減らしたり、廃棄されたものをリサイクルする際に出る二酸化炭素の排出を減らしたりできるのだ。

ガーディアンによると、英国ロンドンの郊外に位置する都市レディングにある修理カフェでは、同紙が取材したこの日だけで、ごみになるはずだった品物24キロが修理によって復活し、284キロの二酸化炭素排出を防いだという。

地域社会の活性化も

英国北アイルランドの首都ベルファストに修理カフェ１号店ができたのは2017年後半。BBCによると、今年2月に行われた修理カフェのイベントでは、15人のボランティアが修理専門家として働いていた。ここで自転車修理工として活動していたビクター・ヘンリケズさんは、「自分たちが住んでいる使い捨て社会を何とかするため」に参加を決めたという。「自転車を買っても、パンクしたりチェーンが切れたりするとそれで捨ててしまう。私にしてみたら馬鹿げた話だし、環境にやさしくない」とBBCに話した。


次のページ修理が政治的な行為にも？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米バークシャーによる株買い増し、「戦略に信任得てい
2025.05.02

ビジネス

スイス銀行資本規制、国内銀に不利とは言えずとバーゼ
2025.05.02

ワールド

トランプ氏、公共放送・ラジオ資金削減へ大統領令　偏
2025.05.02

ワールド

インド製造業ＰＭＩ、4月改定値は10カ月ぶり高水準
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 5
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 6
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 7
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 8
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 9
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中