最新記事

修理職人

「使い捨て文化」に戦いを挑む修理職人のネットワークが世界に広がっている

2018年3月22日(木)18時30分
松丸さとみ

ベルリンの修理カフェ Tobias Schwarz-REUTERS

<使い捨ての消費文化に対抗しようとしている世界的なネットワーク「修理カフェ」の活動が世界に広がっている>

ゴミ問題やCO2問題に修理という解決策

壊れたら買い換える、「使い捨て文化」という言葉が使われるようになってから久しい。しかしそれに伴い、ゴミの問題も指摘されるようになった。世界銀行が2012年に発表した数値によると、世界的に私たちは1日1人あたり1.2キロのゴミを出しており、2025年にはこれが1.42キロに増えると予測されている。

英紙ガーディアンによると、英国で2016年にゴミ廃棄場に捨てられた衣類は30万トンに上り、英国での衣類の平均使用年数は3.3年だった。また、ゴミとして捨てられる電子機器や電気製品は、2018年末には世界で5000万トンに達すると予測されているという。

こうした使い捨ての消費文化に対抗しようとしている世界的なネットワークがある。「修理カフェ」だ。壊れたものを持ち込むと、ボランティアの人たちが無料で修理してくれる。ヘアアイロン、掃除機、ラップトップなどの電気製品から、ダイニングチェアなどの家具、ジーンズなどの衣類と、対象はさまざまだ。

公式ウェブサイトによると、修理カフェ第1号店が生まれたのは2009年、オランダのアムステルダム。現在は非営利団体の「リペアカフェ・ファウンデーション」として、世界に1500店の修理カフェを抱える(常設ではなくイベントとして運営しているところが多いようだ)。

修理さえすればまだ使えるという物を直して使うと、ゴミを減らす以外にも利点がある。新製品を作るために必要となる原材料やエネルギー、二酸化炭素排出を減らしたり、廃棄されたものをリサイクルする際に出る二酸化炭素の排出を減らしたりできるのだ。

ガーディアンによると、英国ロンドンの郊外に位置する都市レディングにある修理カフェでは、同紙が取材したこの日だけで、ごみになるはずだった品物24キロが修理によって復活し、284キロの二酸化炭素排出を防いだという。

地域社会の活性化も

英国北アイルランドの首都ベルファストに修理カフェ1号店ができたのは2017年後半。BBCによると、今年2月に行われた修理カフェのイベントでは、15人のボランティアが修理専門家として働いていた。ここで自転車修理工として活動していたビクター・ヘンリケズさんは、「自分たちが住んでいる使い捨て社会を何とかするため」に参加を決めたという。「自転車を買っても、パンクしたりチェーンが切れたりするとそれで捨ててしまう。私にしてみたら馬鹿げた話だし、環境にやさしくない」とBBCに話した。


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中東情勢の悪化、利上げ継続方針に変化はない=氷見野

ビジネス

大手海上保険各社、湾岸で戦争リスク補償停止 イラン

ビジネス

機能度DI-26、3四半期ぶりに悪化=日銀債券市場

ビジネス

日経平均は5日ぶり反落し一時1500円超安、米イス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医師が語る心優先の健康法
  • 4
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報…
  • 5
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 6
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 7
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 8
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 9
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中