最新記事

火山

マグマの結晶の研究で噴火を予知する

2018年2月28日（水）17時30分
カスタリア・メドラノ

噴火予知は非常に難しいが、マグマの結晶の成長プロセスがヒントになる？　Antonio Parrinello-REUTERS

＜溶岩に含まれる小さな結晶には樹木の年輪のような層状構造があり、噴火に至るプロセスが記録されている＞

近年、日本をはじめ世界各地で火山活動が活発化し、噴火が数多く起きている。火山噴火も地震と同様、予測が非常に難しい。今のところ火山性地震のモニタリングが噴火予知の最も確実な方法だが、百発百中とはいかない。

だが思いがけないところに早期警戒システム構築のカギが隠されているかもしれない。それは溶岩に含まれる小さな結晶だ。

火山の下の地下30キロの深さからマグマが上昇し始めるとき、マグマの中に「結晶の赤ちゃん」が生まれる。この結晶はマグマの上昇に伴って徐々に大きく成長し、化学組成も変化する。

豪クイーンズランド大学とアイルランドのダブリン大学トリニティ・カレッジの研究チームが合同で行った研究で、溶岩の中の結晶に、噴火に至るまでのプロセスが記録されていることが分かった。

チームが調べたのはヨーロッパで最も活発に活動している火山であるイタリア・シチリア島のエトナ山の溶岩。特殊なレーザー技術で結晶の内部をのぞいてみると、層状の構造が見られ、ちょうど樹木の年輪のように結晶の成長プロセスが記録されていることが分かった。この成長の層を詳細に解析することで噴火の引き金となった出来事と、その出来事が起きてから噴火が起きるまでの時間が分かる。

エトナ山の場合は、地下約10キロの深さに新しいマグマが供給されると、90％の確率で2週間以内に噴火が起きることが分かった。この解析結果をまとめた論文は学術誌ネイチャー・コミュニケーションズ1月号に掲載された。

「この場合、マグマが再供給される深さで火山性微動が観測されたら、噴火が差し迫っていることを告げる重大な前兆とみるべきだ」と、論文の執筆者の1人で両大学で研究を行う火山学者テレサ・ウビデはプレスリリースで述べている。

研究チームは今後、世界中の火山で同様の解析を行う予定だ。有史以降に噴火の記録がない火山でも、大昔の噴火でできた溶岩のサンプルを採取し、結晶に残された記録を読み解くことで、今後の噴火の可能性を予測できるかもしれない。

「着眼点が斬新だ」と、ウィスコンシン大学ミルウォーキー校の地質学者エリク・ガルブランソンはこの研究を高く評価する。「マグマの中に形成される結晶を超小型レコーダーとして利用することで、噴火のメカニズムについて理解が深まるだろう」

小さな結晶に人類の大きな希望が託されている。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、台湾への武器売却承認　ハイマースなど過去最大の
2025.12.18

ビジネス

今回会合での日銀利上げの可能性、高いと考えている＝
2025.12.18

ワールド

中国、「ベネズエラへの一方的圧力に反対」　外相が電
2025.12.18

ワールド

中国、海南島で自由貿易実験開始　中堅国並み1130
2025.12.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 5
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中