最新記事

自動車

トヨタ、EV時代へ新型磁石開発　高価なレアアース使用削減に成功

2018年2月21日（水）09時17分

２月２０日、トヨタ自動車は電気自動車（ＥＶ）など電動車の普及をにらみ、高価なレアアース（希土類）「ネオジム」の使用量を大幅に削減したモーター用磁石を開発したと発表した。２０１７年１１月撮影（２０１８年　ロイター/Mike Blake）

トヨタ自動車<7203.T>は２０日、電気自動車（ＥＶ）など電動車の普及をにらみ、高価なレアアース（希土類）「ネオジム」の使用量を大幅に削減したモーター用磁石を開発したと発表した。世界で初めてネオジムの使用量を減らしても従来の磁力や耐熱性を維持できる技術を確立したという。

同社は今後、車の電動パワーステアリングなどのモーター向けは２０２０年代前半、さらに高性能が求められるＥＶなどの駆動用モーター向けは１０年以内の実用化を目指す。ロボット用など車用以外での応用も検討する。開発した磁石は内製せず、磁石メーカーに製造を委託する考えだ。

自動車用モーターに使うネオジム磁石は、高温でも磁力を保つ性能が求められる。このため、レアアースの中でもジスプロシウムなどの高価な希少金属の使用が必要で、１６年にはホンダ<7267.T>と大同特殊鋼<5471.T>がジスプロシウムなどを一切使わないネオジム磁石をハイブリッド車（ＨＶ）用駆動モーター向けとして初めて実用化したと発表している。

今回トヨタが開発した磁石でも、ジスプロシウムなどを使わない。また、ネオジムを減らす代わりにレアアースの中でも安価で資源量が豊富な「ランタン」と「セリウム」を使う。これらの価格は、ネオジムの約２０分の１程度。

ネオジムの使用量は電動車の駆動用モーター向けなら従来比で約２０％、用途次第では最大約５０％削減できるという。単に置き換えるだけでは磁石の耐熱性や磁力は低下するが、ランタンとセリウムを特定比率で配合するなどして性能の悪化を抑えた。

トヨタは世界販売に占めるＥＶやＨＶなどの電動車比率を現在の１５％程度から３０年に５０％以上へ引き上げる方針で、電動車を現在の約１５０万台から５５０万台以上に増やす計画。ネオジムは電動車の普及に伴い供給不足が懸念されることから、新技術で高出力モーター用磁石の需要拡大に備える。

(白木真紀)

［東京　２０日　ロイター］


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2018トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏銀行、資金調達の市場依存が危機時にリスク＝
2025.11.18

ビジネス

ビットコイン一時9万ドル割れ、リスク志向後退　機関
2025.11.18

ビジネス

欧州の銀行、前例のないリスクに備えを　ＥＣＢ警告
2025.11.18

ビジネス

ブラジル、仮想通貨の国際決済に課税検討＝関係筋
2025.11.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 3
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 10
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中