最新記事

自動車

トヨタ、EV時代へ新型磁石開発 高価なレアアース使用削減に成功

2018年2月21日(水)09時17分

2月20日、トヨタ自動車は電気自動車(EV)など電動車の普及をにらみ、高価なレアアース(希土類)「ネオジム」の使用量を大幅に削減したモーター用磁石を開発したと発表した。2017年11月撮影(2018年 ロイター/Mike Blake)

トヨタ自動車<7203.T>は20日、電気自動車(EV)など電動車の普及をにらみ、高価なレアアース(希土類)「ネオジム」の使用量を大幅に削減したモーター用磁石を開発したと発表した。世界で初めてネオジムの使用量を減らしても従来の磁力や耐熱性を維持できる技術を確立したという。

同社は今後、車の電動パワーステアリングなどのモーター向けは2020年代前半、さらに高性能が求められるEVなどの駆動用モーター向けは10年以内の実用化を目指す。ロボット用など車用以外での応用も検討する。開発した磁石は内製せず、磁石メーカーに製造を委託する考えだ。

自動車用モーターに使うネオジム磁石は、高温でも磁力を保つ性能が求められる。このため、レアアースの中でもジスプロシウムなどの高価な希少金属の使用が必要で、16年にはホンダ<7267.T>と大同特殊鋼<5471.T>がジスプロシウムなどを一切使わないネオジム磁石をハイブリッド車(HV)用駆動モーター向けとして初めて実用化したと発表している。

今回トヨタが開発した磁石でも、ジスプロシウムなどを使わない。また、ネオジムを減らす代わりにレアアースの中でも安価で資源量が豊富な「ランタン」と「セリウム」を使う。これらの価格は、ネオジムの約20分の1程度。

ネオジムの使用量は電動車の駆動用モーター向けなら従来比で約20%、用途次第では最大約50%削減できるという。単に置き換えるだけでは磁石の耐熱性や磁力は低下するが、ランタンとセリウムを特定比率で配合するなどして性能の悪化を抑えた。

トヨタは世界販売に占めるEVやHVなどの電動車比率を現在の15%程度から30年に50%以上へ引き上げる方針で、電動車を現在の約150万台から550万台以上に増やす計画。ネオジムは電動車の普及に伴い供給不足が懸念されることから、新技術で高出力モーター用磁石の需要拡大に備える。

(白木真紀)

[東京 20日 ロイター]


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2018トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界秩序は変化「断絶ではない」、ECB総裁が加首相

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 4
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 9
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中