最新記事

人工知能

スタンフォード大学が患者の余命を予測する人工知能システムを開発

2018年1月29日(月)16時00分
松岡由希子

患者の余命を予測する人工知能システムを開発 sturti-iStock

<米スタンフォード大学の研究プロジェクトは、1995年から2014年までの約200万人の患者の電子健康記録を読み込ませ、患者の余命を予測する人工知能システムの開発に成功した>

患者の余命予測は、慎重を期して行われるべきものであり、実際、複雑で難しいものだ。医師は、患者の年齢、家族や近親者の病歴、薬剤反応性(薬剤の薬理効果と副作用の発現の程度)など、数多くの要因を考慮しなければならず、自身のエゴや先入観を最大限に排し、ときには、ありのままに患者の余命を見立てることへのためらいなどとも葛藤しなければならない。

余命3ヶ月から12ヶ月の患者をおよそ90%の精度で予測

米スタンフォード大学の研究プロジェクトは、患者の余命を予測する人工知能システムの開発に成功した。

ニューラルネットワークによって膨大な量のデータを振り分け、学習する「深層学習(ディープラーニング)」の手法を用い、サンプルデータとして、1995年から2014年までにスタンフォード大学またはルシール・パッカード小児病院で治療を受けた約200万人の患者の電子健康記録を読み込ませ、学習させたところ、疾病の種類やその進行度、年齢などをもとに、余命3ヶ月から12ヶ月の患者をおよそ90%の精度で予測できるようになったという。

終末期医療に切り替える適切なタイミング

この人工知能システムは、終末期医療(ターミナルケア)を適切に提供する上で役立つと期待が寄せられている。

終末期医療とは、患者とその家族の心身の苦痛やストレスを和らげ、生活の質(QOL)の維持・向上を目的として行われる医療や介護のことで、治癒の見込みのない患者が残された生活を心穏やかに過ごすうえで重要なものだが、そのためには、患者の余命があとどれくらいなのかを医師が知ることが不可欠だ。

この人工知能システムを活用できれば、終末期医療が必要と思われる患者を自動で選びだし、医師による診断なども総合的に勘案して、より適切なタイミングで、延命のための治療から終末期医療に切り替えることができる。

余命予測の根拠が"ブラックボックス化"する懸念も

ただし、この人工知能システムは、深層学習の特性上、余命予測の根拠が"ブラックボックス化"してしまうという制約はある。たとえば、なぜ、その患者の余命を12ヶ月と予測したのか、医師はもちろん、この人工知能システムを開発した研究者さえも、わからないのだ。

しかし、疾病の根治を目指す治療とは異なり、患者の症状に対応して処置をする対症療法が中心となる終末期医療においては、必要となる医療や介護が、患者が病にかかっている理由によって影響されることはない。ゆえに、この人工知能システムは、終末期医療が必要な患者を特定するという目的においては有効に活用できると考えられている。

ある調査結果によると、アメリカ人の約8割が「自宅で生涯を終えたい」と望んでいるにもかかわらず、実際は、6割の人々が延命のための積極的治療を受けている間に病院で亡くなっているという。この人工知能システムは、人工知能と医師の力を組み合わせることによって、従来の治療だけにとどまらない、患者の本来のニーズに合った医療への道をひらく一歩としても注目に値するだろう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

三菱電機、三菱電機モビリティの持ち分の一部譲渡の可

ビジネス

イラクを格下げ方向の「クレジット・ウォッチ」に、石

ワールド

混乱なきイラン政権交代は非現実的、軍事解決あり得ず

ビジネス

貿易収支、2月は573億円の黒字 対米輸出は3カ月
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 9
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中