最新記事
仮想通貨

ビットコイン調整の陰で急騰する仮想通貨「リップル」とは

2017年12月26日(火)16時45分
ジャック・ムーア

新旧の金融システムの橋渡しに適すると言われる通貨リップル allanswart-iStock.

<クリスマス前に1ドルの壁を突破したリップルの年初来成長率は2万%。投資家が安心感を抱く理由>

12月に最高値を付けた後3割値を下げた仮想通貨ビットコインに投資家が不安を募らせるなか、仮想通貨の支持者たちが盛んに勧めるもう一つの通貨がある。リップル社が開発した「リップル(XRP)」だ。

リップルの開発チームが目指しているのは、あらゆる通貨や仮想通貨建ての資金を、ものの数秒で別の通貨に交換すること。海外への送金も数秒で済む。時価総額は430億ドルで、世界第4位の仮想通貨だ。

リップルの価格は12月22日に初めて1ドルの壁を突破して1.37ドルに達した。仮想通貨にとって1ドル超えは意義深い。

12月初めのリップルの価格は0.24ドルだったので、470%上がったことになる。年初には0.006ドルだったので、上昇率は22,700%超となる。

ビットコインやイーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュといったほかの仮想通貨の価格高騰につられたのは間違いない。デジタル通貨取引所の米コインベースに上場するのではないか、という憶測も価格上昇にひと役買った。

どんな仮想通貨でも、投資が必ず利益に結びつくとは限らない。各国の中央銀行は、価値を裏付けるもののない仮想通貨への投資はギャンブルのようなものだと相次いで釘を刺している。

リップルが勝者になる理由

しかしリップル支持派は、リップルは既存の金融システムと新しい金融システムの中間に位置し、ライバル仮想通貨より安定性とスピード、セキュリティに優れ、既存の金融機関の扱いにも適しているという。

いくつかの金融機関はリップルの技術の試験導入に関心を示しており、2017年11月には大手クレジット会社アメリカン・エキスプレスと業務提携を結んでいる。フィンテックやファイナンス、テクノロジーの専門家からなるリップル・チームが大手金融機関との提携を重視するのは、リップルの流動性を確保するためだ。

リップルは2012年に設立され(当初の社名はオープンコイン)、ロンドン、サンフランシスコ、シドニー、インド、シンガポール、ルクセンブルクにオフィスを構えている。現在は50を超える仮想通貨取引所で取り扱われており、その数が増えるのは確実だ。

最大市場の1つはアジアだ。アジアのトレーダーはリップルの可能性に「熱狂している」と業界関係者は言う。

仮想通貨のスタートアップ企業にプラットフォームを提供するポリマスのCEO、トレバー・コベルコはフォーブス誌に対し、「人々はリップルというブランドやその技術に安心感を抱いている」と述べた。「仮想通貨が作り出すビジネスチャンスの大きさに、多くの人が気づき始めている。この時点の勝者がリップルになるのはそのためだ」

(翻訳:ガリレオ)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米中貿易枠組み合意、軍事用レアアース問題が未解決=

ワールド

独仏英、イランに核開発巡る協議を提案 中東の緊張緩

ワールド

イスラエルとイランの応酬続く、トランプ氏「紛争終結

ワールド

英、中東に戦闘機を移動 地域の安全保障支援へ=スタ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:非婚化する世界
特集:非婚化する世界
2025年6月17日号(6/10発売)

非婚化・少子化の波がアメリカもヨーロッパも襲う。世界の経済や社会福祉、医療はどうなる?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高にかっこいい」とネット絶賛 どんなヘアスタイルに?
  • 2
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機・第3波でパニック...中国の輸出規制が直撃する「グローバル自動車産業」
  • 3
    サイコパスの顔ほど「魅力的に見える」?...騙されずに「信頼できない人」を見抜く方法
  • 4
    林原めぐみのブログが「排外主義」と言われてしまう…
  • 5
    右肩の痛みが告げた「ステージ4」からの生還...「生…
  • 6
    構想40年「コッポラの暴走」と話題沸騰...映画『メガ…
  • 7
    逃げて!背後に写り込む「捕食者の目」...可愛いウサ…
  • 8
    「結婚は人生の終着点」...欧米にも広がる非婚化の波…
  • 9
    4年間SNSをやめて気づいた「心を失う人」と「回復で…
  • 10
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 1
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の瞬間...「信じられない行動」にネット驚愕
  • 2
    大阪万博は特に外国人の評判が最悪...「デジタル化未満」の残念ジャパンの見本市だ
  • 3
    「セレブのショーはもう終わり」...環境活動家グレタらが乗ったガザ支援船をイスラエルが拿捕
  • 4
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 5
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機・第3波で…
  • 6
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高に…
  • 7
    ふわふわの「白カビ」に覆われたイチゴを食べても、…
  • 8
    脳も体も若返る! 医師が教える「老後を元気に生きる…
  • 9
    ファスティングをすると、なぜ空腹を感じなくなるの…
  • 10
    アメリカは革命前夜の臨界状態、余剰になった高学歴…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 3
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 6
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 7
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 8
    あなたも当てはまる? 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 9
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中