最新記事

動物

インスタグラムで、あるハッシュタグを検索すると野生動物保護の警告が表示

2017年12月19日(火)17時50分
松丸さとみ

インスタグラムで#KoalaSelfie などハッシュタグを検索すると警告が出る(写真はイメージ)chameleonseye-iStock

<インスタグラムは、野生動物との自撮り写真に付けるハッシュタグ(#KoalaSelfie、#LionSelfie...)などで検索すると、野生動物保護を訴えるメッセージを表示するようになった>

動物虐待の疑いがあるハッシュタグ検索は警告

写真を共有できるソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のインスタグラムは12月4日、野生動物との自撮り写真に付けるハッシュタグなどで検索すると、野生動物保護を訴えるメッセージを表示するようにしたと発表した。12月4日はWorld Wildlife Conservation Day(世界野生動物保護デー)だ。

対象になるのは、動物や自然環境に危害を与える可能性のあるハッシュタグ。#KoalaSelfie、#LionSelfie、#KoalaHugs、#TigerSelfie、#TigerPetなどがあり、Selfieと付くものは、動物と一緒に自撮りをした写真であることを意味する。

これらのハッシュタグで検索すると、検索結果が表示される前に、「Instagramでの野生生物保護:Instagramでは、動物虐待、絶滅危惧動物やその一部の販売は禁止されています。あなたは、動物や環境への暴力または有害な行為を助長する投稿に関わる可能性があるハッシュタグを検索しています。」(インスタグラムの日本語サイトより転載)というメッセージが表示される。ここで「投稿を表示」をクリックすると通常通りに写真が表示され、「キャンセル」をクリックすると元のページに戻る。

IMG_1343a.jpg

Instagramで#KoalaSelfieを検索すると、こうした表示がされる

自撮りの「小道具」に使われる動物たち

米オハイオ州にあるフォックス系のテレビ局「フォックス8クリーブランド」のウェブサイトに掲載の記事は、捕獲した動物を自撮り用の「小道具」として使い、観光客に写真を撮らせている施設がある、と報じている。こうした動物には、トラ、ライオン、コアラ、イルカなどが含まれる。

英国の動物保護団体「ワイルド・アニマル・プロテクション」(WAP)は、かねてよりこのような施設に懸念を示しており、「野生動物セルフィ(自撮り)規範」を作成して署名を集めていた。WAPは、この規範には25万人分の署名が集まり、動物に危害を加える行為を促すような危険性のある写真の拡散に歯止めをかけるよう、インスタグラムに直接働きかけたと発表している。

カナダのニュースネットワークCTVニュースがこの「セルフィ規範」を一部紹介しており、自撮りすべきではない状況として、「動物が抱っこできる、または拘束器具を使われた状態である」や「(写真を撮るために)餌をあげる必要がある」、「危険な動物で危害が及ぶ可能性がある」などを挙げている。一方で、自撮りしてもいい状況には、「安全な距離が保てる」、「その動物本来の住処にいる」、「その動物は捕らえられていない、自由に動き回れる状態である」としている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中