最新記事

動物

インスタグラムで、あるハッシュタグを検索すると野生動物保護の警告が表示

2017年12月19日(火)17時50分
松丸さとみ

インスタグラムで#KoalaSelfie などハッシュタグを検索すると警告が出る(写真はイメージ)chameleonseye-iStock

<インスタグラムは、野生動物との自撮り写真に付けるハッシュタグ(#KoalaSelfie、#LionSelfie...)などで検索すると、野生動物保護を訴えるメッセージを表示するようになった>

動物虐待の疑いがあるハッシュタグ検索は警告

写真を共有できるソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のインスタグラムは12月4日、野生動物との自撮り写真に付けるハッシュタグなどで検索すると、野生動物保護を訴えるメッセージを表示するようにしたと発表した。12月4日はWorld Wildlife Conservation Day(世界野生動物保護デー)だ。

対象になるのは、動物や自然環境に危害を与える可能性のあるハッシュタグ。#KoalaSelfie、#LionSelfie、#KoalaHugs、#TigerSelfie、#TigerPetなどがあり、Selfieと付くものは、動物と一緒に自撮りをした写真であることを意味する。

これらのハッシュタグで検索すると、検索結果が表示される前に、「Instagramでの野生生物保護:Instagramでは、動物虐待、絶滅危惧動物やその一部の販売は禁止されています。あなたは、動物や環境への暴力または有害な行為を助長する投稿に関わる可能性があるハッシュタグを検索しています。」(インスタグラムの日本語サイトより転載)というメッセージが表示される。ここで「投稿を表示」をクリックすると通常通りに写真が表示され、「キャンセル」をクリックすると元のページに戻る。

IMG_1343a.jpg

Instagramで#KoalaSelfieを検索すると、こうした表示がされる

自撮りの「小道具」に使われる動物たち

米オハイオ州にあるフォックス系のテレビ局「フォックス8クリーブランド」のウェブサイトに掲載の記事は、捕獲した動物を自撮り用の「小道具」として使い、観光客に写真を撮らせている施設がある、と報じている。こうした動物には、トラ、ライオン、コアラ、イルカなどが含まれる。

英国の動物保護団体「ワイルド・アニマル・プロテクション」(WAP)は、かねてよりこのような施設に懸念を示しており、「野生動物セルフィ(自撮り)規範」を作成して署名を集めていた。WAPは、この規範には25万人分の署名が集まり、動物に危害を加える行為を促すような危険性のある写真の拡散に歯止めをかけるよう、インスタグラムに直接働きかけたと発表している。

カナダのニュースネットワークCTVニュースがこの「セルフィ規範」を一部紹介しており、自撮りすべきではない状況として、「動物が抱っこできる、または拘束器具を使われた状態である」や「(写真を撮るために)餌をあげる必要がある」、「危険な動物で危害が及ぶ可能性がある」などを挙げている。一方で、自撮りしてもいい状況には、「安全な距離が保てる」、「その動物本来の住処にいる」、「その動物は捕らえられていない、自由に動き回れる状態である」としている。

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

独VWとSAIC、約6億ドル投じ上海工場刷新へ ア

ワールド

韓国、環境分野で雇用創出 950億ドル投資へ

ワールド

米のコミットメント支持=南シナ海巡る中国主張は違法

ビジネス

スウォッチグループ、上期は初の赤字転落 業績回復を

MAGAZINE

特集:台湾の力量

2020-7・21号(7/14発売)

コロナ対策で世界に存在感を示し、中国相手に孤軍奮闘する原動力を探る

人気ランキング

  • 1

    東京都、新型コロナウイルス新規感染206人 4日連続200人台、検査数に加え陽性率も高まる

  • 2

    新型コロナの起源は7年前の中国雲南省の銅山か、武漢研究所が保管

  • 3

    世界へ広がる中国の鉱物資源買収 オーストラリア・カナダ両国が「待った」

  • 4

    24歳年上の富豪と結婚してメラニアが得たものと失っ…

  • 5

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊は…

  • 6

    GoToキャンペーン「感染防止に注意し活用を」菅官房長…

  • 7

    抗体なくてもT細胞が新型コロナウイルス退治? 免…

  • 8

    なぜテレワークは日本で普及しなかったのか?──経済、…

  • 9

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3…

  • 10

    「自粛要請」で外出を控えた日本人は世界に冠たる不…

  • 1

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 2

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3.5m超える

  • 3

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求める

  • 4

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊は…

  • 5

    東京都、新型コロナウイルス新規感染206人 4日連続2…

  • 6

    生き残る自動車メーカーは4社だけ? 「ゴーン追放後…

  • 7

    24歳年上の富豪と結婚してメラニアが得たものと失っ…

  • 8

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 9

    世界へ広がる中国の鉱物資源買収 オーストラリア・カ…

  • 10

    「香港国家安全法」に反対の立場を取ったトルドーに…

  • 1

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 2

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 3

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 4

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3…

  • 5

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求…

  • 6

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪…

  • 7

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 8

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 9

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小…

  • 10

    ポスト安倍レースで石破氏に勢い 二階幹事長が支持…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月