最新記事
プリピクテ国際写真賞・東京巡回展

持続可能な社会を考える国際写真賞「プリピクテ」

2017年11月22日(水)16時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

最優秀賞 <リチャード ・ モス>  イドメニ 2016 シリーズ名:ヒート・マップス  © Richard Mosse, Prix Pictet 2017

<持続可能な社会、環境に関わる優秀な写真作品を選出する国際写真賞「プリピクテ」の世界巡回展が、今週から東京で開催>

軍事監視用赤外線サーマルカメラでフェンス越しに撮影された難民キャンプ。大きく引き延ばされた写真には、人々の極限状態が克明に記録されている。しかし、熱感知カメラで捉えられた人間たちは、顔立ちや肌が曖昧で、アイデンティティを剥奪された単なる生体の痕跡として示される。このカメラの視線は、難民を拒絶する社会の目に通ずるのではないか。

持続可能な社会、環境に関わる優秀な写真作品を選出する国際写真賞「プリピクテ」の世界巡回展が東京にやってくる。スイスの投資や資産管理を手がけるピクテ・グループが、2008年に自らの名前を冠して創設した写真賞で、毎年、「成長」「権力」「消費」など、創造的思考のために幅を持たせたテーマが掲げられてきたが、7回目となる今回の「スペース(宇宙、空間)」についても、写真家たちによって様々な解釈がなされている。最優秀賞には「ヒート・マップス」(写真上)を制作したリチャード・モスが選出され、10万スイスフラン(約1140万円)の賞金が授与された。 

今年の「プリピクテ」は、世界中のノミネーター約300名から、あらゆるジャンルの写真作品を制作する写真家、アーティスト700名以上が推薦され、英外務大臣付気候変動特別代表サー・デービッド・キング教授を審査員長に、写真家セバスチャン・サルガド他、著名な博物館、美術館のキュレーターなど9名の審査員によって選考された。恵まれた賞金額に注目が集まりがちだが、毎回選出される作品は、現代アートとして非常に評価が高いものばかり。短い歴史ながら、写真賞として最も権威があるもののひとつとして、世界的に注目を集めている。

11月23日(木)~12月7日(木)まで、東京・代官山ヒルサイドフォーラムで開催されるプリピクテ国際写真賞『Prix Pictet SPACE(宇宙・空間)』東京巡回展では、最終審査の対象になった12作品が展示される。

【参考記事】軍事用カメラが捉えた難民のむき出しの生

ファイナリスト
<マンディ・パーカー>
アイルランド、コーク州コーヴのグラウントンで採集されたサンプル(ベビーカーの車輪)2015

シリーズ名:漂流の果てにーーあまり知られていない生き物  © Mandy Barker, Prix Pictet 2017

pictet02.jpg

海に漂流するプラスチック片を使用し、プランクトンの顕微鏡標本ように見える写真を創作したもの。その創作物は、海洋汚染により、プランクトンが微細なマイクロプラスチックを摂取して化学物質を取り込んだ「生物」として、作家がプラスチックを示す言葉を潜ませた独自の「学術名」を与えている。食物連鎖の基礎部分に位置するプランクトンは、より大きな海洋生物に捕食され、最終的には私たちの食卓に上る。1800年代初期の海洋生物学者ジョン・ヴォーン・トンプソンが制作したプランクトンのスライドから着想を得ている

<ベニー・ラム>
閉所 01 2012
シリーズ名:細分化されたアパート 2012 © Courtesy of Benny Lam (photographs), Kwong Chi Kit and Dave Ho (concept), Prix Pictet 2017

pictet03.jpg

香港は世界で最も豊かな都市のひとつとされているが、その繁栄の裏には深刻な貧困問題がある。新たに移住した家族、高齢者、失業者の生活は苦しく、平均ひと部屋3.7平方メートルという違法に細分化されたアパートに、10万人以上が暮らしている

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中