最新記事
プリピクテ国際写真賞・東京巡回展

持続可能な社会を考える国際写真賞「プリピクテ」

2017年11月22日(水)16時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

最優秀賞 <リチャード ・ モス>  イドメニ 2016 シリーズ名:ヒート・マップス  © Richard Mosse, Prix Pictet 2017

<持続可能な社会、環境に関わる優秀な写真作品を選出する国際写真賞「プリピクテ」の世界巡回展が、今週から東京で開催>

軍事監視用赤外線サーマルカメラでフェンス越しに撮影された難民キャンプ。大きく引き延ばされた写真には、人々の極限状態が克明に記録されている。しかし、熱感知カメラで捉えられた人間たちは、顔立ちや肌が曖昧で、アイデンティティを剥奪された単なる生体の痕跡として示される。このカメラの視線は、難民を拒絶する社会の目に通ずるのではないか。

持続可能な社会、環境に関わる優秀な写真作品を選出する国際写真賞「プリピクテ」の世界巡回展が東京にやってくる。スイスの投資や資産管理を手がけるピクテ・グループが、2008年に自らの名前を冠して創設した写真賞で、毎年、「成長」「権力」「消費」など、創造的思考のために幅を持たせたテーマが掲げられてきたが、7回目となる今回の「スペース(宇宙、空間)」についても、写真家たちによって様々な解釈がなされている。最優秀賞には「ヒート・マップス」(写真上)を制作したリチャード・モスが選出され、10万スイスフラン(約1140万円)の賞金が授与された。 

今年の「プリピクテ」は、世界中のノミネーター約300名から、あらゆるジャンルの写真作品を制作する写真家、アーティスト700名以上が推薦され、英外務大臣付気候変動特別代表サー・デービッド・キング教授を審査員長に、写真家セバスチャン・サルガド他、著名な博物館、美術館のキュレーターなど9名の審査員によって選考された。恵まれた賞金額に注目が集まりがちだが、毎回選出される作品は、現代アートとして非常に評価が高いものばかり。短い歴史ながら、写真賞として最も権威があるもののひとつとして、世界的に注目を集めている。

11月23日(木)~12月7日(木)まで、東京・代官山ヒルサイドフォーラムで開催されるプリピクテ国際写真賞『Prix Pictet SPACE(宇宙・空間)』東京巡回展では、最終審査の対象になった12作品が展示される。

【参考記事】軍事用カメラが捉えた難民のむき出しの生

ファイナリスト
<マンディ・パーカー>
アイルランド、コーク州コーヴのグラウントンで採集されたサンプル(ベビーカーの車輪)2015

シリーズ名:漂流の果てにーーあまり知られていない生き物  © Mandy Barker, Prix Pictet 2017

pictet02.jpg

海に漂流するプラスチック片を使用し、プランクトンの顕微鏡標本ように見える写真を創作したもの。その創作物は、海洋汚染により、プランクトンが微細なマイクロプラスチックを摂取して化学物質を取り込んだ「生物」として、作家がプラスチックを示す言葉を潜ませた独自の「学術名」を与えている。食物連鎖の基礎部分に位置するプランクトンは、より大きな海洋生物に捕食され、最終的には私たちの食卓に上る。1800年代初期の海洋生物学者ジョン・ヴォーン・トンプソンが制作したプランクトンのスライドから着想を得ている

<ベニー・ラム>
閉所 01 2012
シリーズ名:細分化されたアパート 2012 © Courtesy of Benny Lam (photographs), Kwong Chi Kit and Dave Ho (concept), Prix Pictet 2017

pictet03.jpg

香港は世界で最も豊かな都市のひとつとされているが、その繁栄の裏には深刻な貧困問題がある。新たに移住した家族、高齢者、失業者の生活は苦しく、平均ひと部屋3.7平方メートルという違法に細分化されたアパートに、10万人以上が暮らしている

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日米首脳会談でロシア産LNG議論、サハリン2の重要

ビジネス

ゴールドマン、11月の英利下げ予想 年内据え置きか

ワールド

チェコ、来月3日に連立合意署名へ ポピュリスト政党

ワールド

日中、高市首相と習国家主席の会談を31日開催で調整
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 4
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 5
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 8
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 9
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中