最新記事

ソフトロボット

自重の1000倍の重量物を持ち上げる、画期的な人工筋肉が開発される

2017年10月4日(水)15時10分
松岡由希子

Credit: Aslan Miriyev/Columbia Engineering

<コロンビア大学の研究チームは、高電圧機器やコンプレッサなどの外部装置を一切必要としない画期的な人工筋肉を開発した>

シリコーンやゴムといった柔らかい素材からなるソフトロボットは、人間と安全にふれあうことができるため、看護や介護など、様々な分野においてニーズが見込まれている。

そして、ソフトロボットを人間のように柔軟に動作させるために必要となるのが、人工筋肉だ。人工筋肉とは、入力されたエネルギーを物理的な運動へと変換する機構、すなわちアクチュエーター(作動装置)の一つで、伸縮性を有する柔らかい素材でできたものをいう。

外部装置を一切必要としない画期的な人工筋肉

従来、人工筋肉は、動作させるために高電圧が必要だったり、コンプレッサ(空気圧縮機)や圧力調整器で空気圧をコントロールしなければならないなど、実用性に乏しい面があった。

米コロンビア大学の研究チームは、高電圧機器やコンプレッサなどの外部装置を一切必要としない画期的な人工筋肉を開発し、その研究成果を英科学雑誌『ネイチャー』で明らかにした。

弾力性のあるシリコーンゴムを母材(マトリクス)とし、エタノールを含む微小気泡とで構成されるこの人工筋肉は、人間の筋肉に比べて15倍伸び、3倍も強いのが特徴。3Dプリンターによって自由に成形でき、1グラムあたり約3セント(約3.4円)の低コストで製作できるのも利点だ。

3Dプリンターによって自由に成形できる

3Dプリンターによって成形された人工筋肉は、細い抵抗線を通じ、わずか8ボルトの低電圧で動作。押したり、引いたり、曲げたり、ねじれたりといった動きはもちろん、自重の1000倍もの重量物を持ち上げることもできる。実験では、6グラムの人工筋肉が6.1キログラムの物体を持ち上げられることが示された。また、この人工筋肉を摂氏80度まで熱すると常温時に比べて900%も拡張したという。

研究チームでは、今後、この人工筋肉をさらに改良し、抵抗線の代わりとなる導電性材料の導入や応答時間の短縮化などをすすめていく方針。

また、長期的には、この人工筋肉の制御を学習する人工知能の研究開発にも取り組んでいきたい考えだという。低コストで簡単に製作できるこの人工筋肉は、ソフトロボットにまつわる様々な研究開発にも大きく寄与することが期待されている。



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中