最新記事

ソフトロボット

自重の1000倍の重量物を持ち上げる、画期的な人工筋肉が開発される

2017年10月4日(水)15時10分
松岡由希子

Credit: Aslan Miriyev/Columbia Engineering

<コロンビア大学の研究チームは、高電圧機器やコンプレッサなどの外部装置を一切必要としない画期的な人工筋肉を開発した>

シリコーンやゴムといった柔らかい素材からなるソフトロボットは、人間と安全にふれあうことができるため、看護や介護など、様々な分野においてニーズが見込まれている。

そして、ソフトロボットを人間のように柔軟に動作させるために必要となるのが、人工筋肉だ。人工筋肉とは、入力されたエネルギーを物理的な運動へと変換する機構、すなわちアクチュエーター(作動装置)の一つで、伸縮性を有する柔らかい素材でできたものをいう。

外部装置を一切必要としない画期的な人工筋肉

従来、人工筋肉は、動作させるために高電圧が必要だったり、コンプレッサ(空気圧縮機)や圧力調整器で空気圧をコントロールしなければならないなど、実用性に乏しい面があった。

米コロンビア大学の研究チームは、高電圧機器やコンプレッサなどの外部装置を一切必要としない画期的な人工筋肉を開発し、その研究成果を英科学雑誌『ネイチャー』で明らかにした。

弾力性のあるシリコーンゴムを母材(マトリクス)とし、エタノールを含む微小気泡とで構成されるこの人工筋肉は、人間の筋肉に比べて15倍伸び、3倍も強いのが特徴。3Dプリンターによって自由に成形でき、1グラムあたり約3セント(約3.4円)の低コストで製作できるのも利点だ。

3Dプリンターによって自由に成形できる

3Dプリンターによって成形された人工筋肉は、細い抵抗線を通じ、わずか8ボルトの低電圧で動作。押したり、引いたり、曲げたり、ねじれたりといった動きはもちろん、自重の1000倍もの重量物を持ち上げることもできる。実験では、6グラムの人工筋肉が6.1キログラムの物体を持ち上げられることが示された。また、この人工筋肉を摂氏80度まで熱すると常温時に比べて900%も拡張したという。

研究チームでは、今後、この人工筋肉をさらに改良し、抵抗線の代わりとなる導電性材料の導入や応答時間の短縮化などをすすめていく方針。

また、長期的には、この人工筋肉の制御を学習する人工知能の研究開発にも取り組んでいきたい考えだという。低コストで簡単に製作できるこの人工筋肉は、ソフトロボットにまつわる様々な研究開発にも大きく寄与することが期待されている。



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

破綻処理中の銀行への流動性供給可能に、ECBが指針

ワールド

デンマークとグリーンランドの首相、独仏首脳と会談へ

ワールド

カナダ、インドへのエネルギー輸出拡大検討 対米依存

ワールド

対米投融資、人工ダイヤ生産事業が有力に 「第1号」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中